企業研究

【給料が高い職業とは】高い理由から給料が低い職業まで解説

多くの就活生は給料が高い職業に就きたい

就職するのであれば、給料が高い仕事が良いと考える人は多いです。しかし給料の高い仕事を目指すためには、仕事の特徴を知っておくことが大切です。給料の高い仕事はたくさんありますし、さまざまな業界で給料の高い仕事があります。

全体的に給料水準の高い業界もあれば、業界内でも企業規模や職業によって高い給料を取得できる場合もあります。給料の高い仕事は数多くありますが、それぞれがある特徴を有していることが多いです。

そのため、給料の高い仕事はどんな特徴を持っているのかを知っておけば、高給取りになれる仕事を見分けることができます。

本記事では「給料が高い職業や業界」「それらの特徴」や「給料が低い職業や業界」「それらの特徴」を解説しています。仕事をする上では、より多くのお金を稼ぐことも大切です。給料の高い仕事を知って、自分に合った仕事を見つけていきましょう

日本人の平均給料

給料が高い職業を知る前に、まずは日本人の平均給料を理解しておきましょう。日本人の平均給料を理解しておくことで、のちに解説する職業や業界が、どれだけ高いのかが分かりやすくなります

国税庁の「民間給与実態調査」によれば、日本人の平均年収は441万円といわれています。またDODAの「【年代別・年齢別】平均年収ランキング 最新版」によれば、下記のような年代別の平均給料となっています。全体的に女性よりも男性の方が、給料が高いことが分かります。

・20代:全体348万円、男性371万円、女性321万円
・30代:全体444万円、男性484万円、女性377万円
・40代:全体510万円、男性573万円、女性403万円
・50代:全体613万円、男性661万円、女性431万円

給料が高い職業の3つの特徴

給料が高い職業の3つの特徴を表した図

まずは「給料が高い職業の特徴」について、解説します。給料が高い職業の特徴としては、「専門性が高い」「働いている時間が長い」「定住が難しい」の3種類があげられます。

「なぜ給料が高いのか」といった理由について知っておかなければ、給料の高い職業に就くことができません。それぞれの特徴を、しっかりと理解しておきましょう

1.専門性が高い

「給料が高い職業の特徴」として、1つ目は「専門性が高い」があげられます。主に、専門性の高い資格の取得が条件である場合が多いです。

専門性の高い資格とは、弁護士の「司法試験の合格」や医師の「医師国家試験の合格」、総合商社や航空機操縦士の「TOEIC〇〇点以上」など、取得難易度が高い資格のことを指します

このような資格は、合格率や難易度によって取得できる人が限られています。そのため、資格を取得していると人材としての希少性が上がり、給料が高くなりやすいです。

また職業によっては、資格を持っていることが応募条件となっている場合もあります。そのため、資格がなければそもそも選考を受けることすらできない職業もあり、就職するための第一歩として資格を取得しておかなければなりません

資格が必須でない職業であっても、専門性の高い資格を持っていれば選考でのアピールポイントになります。専門分野のある職業は、就職のハードルが高いため給料が高い場合も多いので、積極的に資格の取得を目指しましょう。

2.働いている時間が長い

「給料が高い職業の特徴」として、2つ目は「働いている時間が長い」があげられます。職種や業務によって様々ですが、多くの場合、残業や休日出勤によって働く時間が長くなるケースが特徴としてあります。

航空機操縦士のようなサービス業は休日出勤することが多く、総合商社やマスコミ業界は仕事量が多いため、残業が多くなると言われています。そのため、休日出勤や残業に対する手当が支給され、それによって高給となるケースがあります

また、残業や休日出勤が発生するということは、それだけプライベートの時間が削られることになります。趣味や交友関係など、プライベートとの両立が難しくなるのはもちろん、休日に休息を取る時間も減る可能性もある、ということをあらかじめ知っておく必要があるでしょう。

3.定住が難しい

「給料が高い職業の特徴」として、3つ目は「定住が難しい」があげられます。業界によっては、全国への転勤や海外赴任が当たり前、という企業もあります。

全国への転勤や海外赴任がある企業の多くは、引っ越しの手当や居住に関するあらゆる報酬が付与されます。そのため、それらの手当や報酬がある分、給与水準が高くなる傾向があります

総合商社やメガバンクは転勤がとくに多い業界です。職種しだいでは数年単位で国内外を転々とする生活を繰り返すため、1カ所への定住が難しくなります。

転勤や海外赴任は、キャリアアップという意味で前向きにとらえることもできます。一方で、転勤の際に家族を残して単身赴任する場合も、家族を連れて赴任先へ引っ越す場合も、家族にも大きな負担がかかります。

海外赴任の際に家族が同行するともなれば、言葉の壁や生活習慣の違いに戸惑うことも多く、本人や家族にとってもストレスとなることもあります。このように、転勤や海外赴任が多い業界での勤務には、家族の理解や協力が必要になります。

給料の高い職業5選

給料の高い職業5選を表した図

次に「給料が高い職業」について、解説します。給料が高い職業としては、「航空機操縦士」「医師」「大学教授」「弁護士」「記者」の5種類があげられます。

それぞれの職業について理解を深め、自分の目指せる給料が高い職業を見つけていきましょう

1.航空機操縦士

「給料の高い職業」として、1つ目は「航空機操縦士」があげられます。キャリアガーデンの「パイロットの給料・年収 | 航空機操縦士の仕事・なり方・給料・資格を紹介」によれば、航空機操縦士の平均年収は1,695万円と言われています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、大幅に高いという傾向が分かります。

航空機操縦士は、航空業界の中でも花形の職種と呼ばれており、高い給料を獲得している人が多いです。航空機操縦士であるだけで高い給料をもらうことができますが、同じ航空機操縦士でも、大手航空会社は特に給料が高い傾向にあります。

航空機操縦士が高収入である理由としては、高度の技術を必要とする専門職だからと言われています。一人前の航空機操縦士になるためには、訓練や実習を長期間行う必要があります。また、身体検査もクリアしなければならず、限られた人しかなれません。

航空機操縦士になるためには航空学校に通うもしくは、企業の自社航空機操縦士養成のコースを受講しなければなりません。そのため、すぐになれる職業ではありません。

また航空機操縦士になるには、時間がかかるだけではなく、さまざまな知識やスキルが必要です。そのため、厳しい勉強を重ねてようやくなることができる職業です。

航空機操縦士になることは難しいですが、特殊な仕事である分給料は高いです。多くの人が憧れを持つ夢のある職業ですので、覚悟が決まれば目指してみるのも良いでしょう。

「航空業界」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「航空業界」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

2.医師

「給料の高い職業」として、2つ目は「医師」があげられます。医師の転職・求人情報ならメディゲートの「【特集】医師の年収を診療科、都道府県、年代で解説」によれば、医師の平均年収は約1,240万円と言われています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、大幅に高いという傾向が分かります。

医師も給料が高い職業の一つであり、医師免許を持っていれば全国どの病院でも活躍することができます

医師になるためには医学部に入学し、長い勉強期間を経て、長い研修医の期間を経なければなりません。時間もコストも非常にかかりますし、専門的な勉強をしなければならず、職業に就くハードルが高いだけに給料は高いです。

さらに高給取りを目指すのであれば大学病院のような大きな病院に勤めることがポイントです。病院の規模によって給料に差が出ることもあります。大きい病院は給料の水準も高くなっています。実力がつけば開業医として働くこともできます。その場合でも、高い給料を獲得することができます。

3.大学教授

「給料の高い職業」として、3つ目は「大学教授」があげられます。「大学教授の平均年収は約1,080万円!給与制度を徹底解説」によれば、大学教授の平均年収は約1,080万円と言われています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、大幅に高いという傾向が分かります。

大学教授になるためには、小学校・中学校・高校の先生のような教員免許は必要ありません。しかし、大学の教員として働くためには、専門分野に関する高度な知識が不可欠になります。

そのため、一般的には、大学卒業後、大学院に進んで博士号を取得することが求められます。博士課程を修了後、最初は助教や講師として採用され、その後准教授から教授へと時間をかけてステップアップしていくことが一般的です。また教授になるのは早くても40代からと言われています。

このように専門的なスキルが必要になってくることから、大学教授は給料の高い職業の1つとされています。

4.弁護士

「給料の高い職業」として、4つ目は「弁護士」があげられます。「弁護士の収入はいくら?開業独立と勤務弁護士の給与や年収を比較!」によれば、弁護士の平均年収は1029万円と言われています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、大幅に高いという傾向が分かります。

国内でも高難易度を誇る司法試験に合格し、国家資格を取得した弁護士は年収の高い職業としても有名です。平均年収は1,000万円を超え、独立して開業したりテレビや雑誌で有名になれば、平均年収を大きく上回る年収を手に入れることも可能です。

一方で、弁護士になるには、難易度の高い試験が行われる法学関係の大学や大学院を卒業し、難関試験の司法試験に合格する必要があります。そのため、就職自体が狭き門であるのが特徴です。

また、昨今では弁護士になった場合でも地域によっては仕事が少ない場合があります。また、知名度の高い弁護士ばかりに仕事が集まったりしてしまい、思ったように年収を上げられないなどの問題があるようです。特に独立して開業した場合は、弁護士としての知識だけではなく、起業家としての知識も必要とされるようになりつつあります

5.記者

「給料の高い職業」として、5つ目は「記者」があげられます。「新聞記者・雑誌記者の平均年収」によれば、記者の平均年収は800万円程度と言われています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、大幅に高いという傾向が分かります。

記者の仕事は世間的に与える影響力が大きく、取り扱う情報で国全体を大きく揺るがせることもあります。そのため、責任の大きい仕事になる傾向にあることから、給料が高い職業の1つとされています。

新聞社を志望する多くの就活生が憧れているのが新聞記者です。簡単に言えば新聞の記事を書く仕事と考えるべきでしょう。

新聞業界では、新聞に掲載される広告料が大きな収入源になっており、1か所あたり平均200万円程度の広告費がかかると言われています。

記者の仕事は、単純に記事を書くだけではなく編集や、テレビ局の報道番組でもレポーターとして現地から報告することもあります。新聞記者が取り扱う分野は国内外の事件や政治・経済、スポーツから娯楽まで幅広いです。

全国紙の記者は海外に常駐することもあります。また、編集業務に関しては、紙面のレイアウトが主な仕事となります。新聞記者はさまざまな情報を取り扱いますが、正確性が求められるだけではなく分かりやすい文章で伝えなければなりません。

記者の仕事は影響力も大きく、取り扱う情報で国全体を大きく揺るがせることもあるので責任も重大です。このような責任の大きい仕事になるため、給料が高い職業の1つとされています。

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給料が高い業界5選

給料が高い業界5選を表した図

次は「給料が高い業界」について、解説します。給料が高い業界としては、「総合商社」「マスコミ」「メガバンク」「コンサルティング」「医薬品」の5種類があげられます。

それぞれの業界について理解を深め、自分の目指せる給料が高い職業を見つけていきましょう。

1.総合商社

「給料の高い業界」として、1つ目は「総合商社」があげられます。業界動向リサーチの「総合商社業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」によれば、総合商社業界の平均年収は1,330万円になっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、大幅に高いという傾向が分かります。

総合商社は給料が高いイメージの強い仕事であり、実際に高い給料をもらっている人が多いです。商社業界は大きく総合商社と専門商社の2つにわけられ、商社業界全体として高い給料ではありますが、総合商社の方がより給料は高い水準にあります。

総合商社の給料が高い理由としては、全国や海外に転勤による手当や報酬が多いことが挙げられます。総合商社は国内のさまざまな場所に営業所を持っていますし、国内だけではなく海外でも広く活躍しているグローバルな企業も多いです。

全国転勤があることで住宅手当が支給されたり、海外赴任でも多額の手当が支給されます。もともとの給料が高い企業も多いですが、それに加えて手当が高額であるため高い給料を獲得することができます

「総合商社」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「総合商社」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

2.マスコミ

「給料の高い業界」として、2つ目は「マスコミ」があげられます。業界動向リサーチの「マスコミ業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」によれば、マスコミ業界の平均年収は983万円になっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、大幅に高いという傾向が分かります。

就職人気ランキングで上位入りのマスコミ業界も高給です。中でもフジテレビ、日本テレビ、TBS、テレビ朝日、テレビ東京などの民放キー局、朝日新聞社、読売新聞グループ本社、日本経済新聞社、毎日新聞社などの大手新聞社、集英社、講談社、小学館などの大手出版社が高給の傾向にあります。平均年収は900万円前後と言われていますが、職種によっては1,000万円以上も見込める業界です。

また民放などの放送業界が高給なのは、放送するにあたって動くお金が大きいことがあげられます。「テレビCMの費用(料金)はいくらかかるのか?」によれば、15秒のテレビCMを放送するにしても、1本あたり75万円から100万円と言われています。

動くお金の大きさに対して、マスコミや放送局の数が少ないといった理由から、社員一人ひとりに行き渡る給料も高い傾向にあります。

また、制作や放送作家のような仕事を、業務委託する傾向が積極的に進められています。これにより、下請けへの委託となるので、テレビ局員が制作するよりも制作にかかる費用を抑えることができます。そのため、テレビ局社員1人あたりの給与が高くなっています。

新聞社なら、新聞記者として特ダネをスクープして表彰されることが、高給への道のりとなるでしょう。出版業界へ就職した場合は、ヒット書籍やヒット企画を生み出すことに成功すると高給を実現できます。

「マスコミ」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「マスコミ」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

3.メガバンク

「給料の高い業界」として、3つ目は「メガバンク」があげられます。「3メガバンク超え!平均年収が三井住友・UFJ・みずほを上回った銀行とは?」によれば、銀行業界の平均年収は779万円になっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、大幅に高いという傾向が分かります。

メガバンクとは、大手銀行のことを指し、「三菱UFJフィナンシャル・グループ」「三井住友フィナンシャルグループ」「みずほフィナンシャルグループ」の3つの企業が該当します。

メガバンクの場合は、億単位のお金を動かすこともあります。そのため、責任感の対価として給料が高い傾向にあります。

メガバンクを含め、金融業界は年収が高い傾向にありますし、地方銀行であっても年収が高い場合も多いです。しかし、メガバンクはその中でもずば抜けて給料が高いことが特徴です。

初任給の時点でも他業界と比べれば高い場合が多いですが、注目すべきはその伸び率です。どの業界、企業でも出世していけば給料は上がっていきますが、メガバンクの場合は出世することで一気に給料が伸びていきます

高給取りを目指すのであれば、上手にキャリアを積む事がポイントです。

「銀行業界」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「銀行業界」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

4.コンサルティング

「給料の高い業界」として、4つ目は「コンサルティング」があげられます。業界動向リサーチの「コンサルティング業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」によれば、コンサルティング業界の平均年収は1,008万円になっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、大幅に高いという傾向が分かります。

コンサルティング会社も高い給料がもらえる仕事の一つであり、給料が高い理由は労働環境が厳しいことが挙げられます。コンサルティング会社は成果主義、実力主義の企業が多く、結果が出せなければ評価されることはありません。

実力主義であるということは、成果を出せば出すほど給料が上がる仕組みでもあります。成果を出せる人がコンサルティング企業に集まりやすい傾向にあるため、給料が高い業界の1つとなっています

また企業ごとに専門分野、得意分野はあるものの幅広い業界に対しての知識も必要ですし、仕事をしながら常に勉強をする必要があります。業界に対しての深い知識や理解がなければクライアントに対して良い提案をすることができませんし、良い提案ができなければ結果を出すことはできません。

基本的に客商売ですので、クライアントに合わせて行動しなければなりませんし、労働環境が厳しいためその対価として給料が高い傾向にあります

「コンサルティング」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「コンサルティング」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

5.保険

「給料の高い業界」として、5つ目は「保険」があげられます。業界動向リサーチの「損害保険業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」「生命保険業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」によれば、保険業界の平均年収は880万円(損保:917万円、生保:843万円)になっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、大幅に高いという傾向が分かります。

生保・損保の代表的な企業には、日本生命、第一生命、明治安田生命、東京海上日動火災、三井住友海上火災があります。

保険業界が高給である背景には、「契約手数料」の存在が大きいでしょう。営業職に就いて保険商品の契約に至ると、契約した年だけでなく、その次の年である2年目以降も契約手数料が給与やボーナスに反映されます

また保険業界で高給を得るために、資格を取得し、専門的な仕事をする人も多いです。例えば、ファイナンシャルプランナーという資格です。ファイナンシャルプランナーとは、顧客に対して住居や教育、老後のような、将来のライフプランニングに即した資金計画やアドバイスを行う職種です。

さらに、より高給を目指すのであれば、業界で活躍が期待される「アクチュアリー」と呼ばれる保険や金融に特化した専門資格を得ると良いでしょう。アクチュアリーとは、保険数理士とよばれ、人口調査や事故率、経済動向などの統計データを収集して「保険料の算出」「保険商品の作成」「資産運用」といった業務を行う職種です。

アクチュアリーになると、20代で年収700~800万円以上、30代で年収1,000万円以上を見込めると言われています。

「損害保険・生命保険」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「損害保険・保険業界」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

給料が低い職業の3つの特徴

給料が低い職業の3つの特徴を表した図

次に「給料が低い職業の特徴」について、解説します。給料が低い職業の特徴としては、「肉体労働が多い」「非正規雇用が多い」「自分自身に裁量権が少ない」の3種類があげられます。

「なぜ給料が低いのか」といった理由について知っておくことで、給料の低い職業を選択肢から外すことができるでしょう。そのためそれぞれの特徴を、しっかりと理解しておきましょう。

1.肉体労働や単純労働が多い

「給料が低い職業の特徴」として、1つ目は「肉体労働や単純労働が多い」があげられます。多くの場合、肉体労働や単純労働の仕事は、専門性が低い場合が多く、誰でもその仕事ができてしまいます。

例えば、保育士や介護福祉士があげられます。これらの仕事では、資格がいるような専門的な仕事も多いです。

一方で、先ほどの医師や弁護士のような専門職と比較すると、資格取得のために必要な時間や、大学または大学院への進学など、時間的・経済的コストがあまりかかりません。そのため、比較的給料が安い傾向にあります。

2.非正規雇用が多い

「給料が低い職業の特徴」として、2つ目は「非正規雇用が多い」があげられます。非正規雇用とは、「パート」や「アルバイト」「派遣社員」「契約社員」など、「正社員」以外の雇用を指します。給料が低い職業として、このような非正規雇用である場合が多くなっています。

2020年4月より、「同一労働同一賃金」がスタートしました。同一労働同一賃金とは、同じ職場で同じ仕事をする、正規雇用者と非正規雇用者の待遇や賃金格差をなくすという法律です。

以前までは、正規社員と非正規社員の格差が問題となっており、以下のような賃金差がありました。

男性:正社員559万9000円、非正規236万円
女性:正社員386万円、非正規154万1000円

このように、雇用形態によって給料に差が出やすく、非正規雇用の場合は給料が低くなりやすいといった特徴があります

3.自分自身に裁量権が少ない

「給料が低い職業の特徴」として、3つ目は「自分自身に裁量権が少ない」があげられます。例えば、下請け業のように元請けの指示で仕事をしたり、飲食や小売のような客の要望で働くようなサービス業が該当します。

上記で給料が高い仕事として、「専門性の高いことがあげられる」と解説しました。専門性が高いということは、「それだけ希少価値が高く、裁量権が保有されやすい」ということでもあります

反対に「裁量権が低い仕事は希少性が低いため、給料が上がりにくい」といえます。そのため、裁量権が少ないような仕事は、給料が低いといった特徴があります

給料が低い職業5選

給料が低い職業5選を表した図

まずは「給料が低い職業」について、解説します。給料が低い職業としては、「保育士」「幼稚園教諭」「介護士」「管理栄養士」「下請け業」の5種類があげられます。

給料が低い職業を知っておくことで、もし給料が高い職業を志望しているのであれば、少なくても給料が低い職業を選択肢から外すことができます。そのためそれぞれの特徴を、しっかりと理解しておきましょう。

1.保育士

「給料の低い職業」として、1つ目は「保育士」があげられます。求人ボックスの「保育士の仕事の平均年収は309万円!給料ナビで詳しく紹介」によれば、保育士の仕事の平均年収は約309万円と言われています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、低い傾向があると分かります。

保育士の給料が低い理由は、「公定価格による収入変動がないこと」が原因と言われています。そもそも保育園は、公費や保育料等の公定価格で運営されています。

「公定価格」とは、子ども一人ひとりに値段が設定されており、子どもの人数、年齢、施設の所在地等の地域区分が、国によって定められています。

その結果、子どもの人数によって公定価格が左右されるため、保育士の労働力や1人当たりの労働生産性が判断されにくく、成果によって給料が上がるわけではありません

保育士は、無資格でできる仕事ではなく、国家資格の取得が必要です。また間近で子どもたちの成長をみることができる仕事は、なかなかありません。一方で、上記のような理由から給料が低いといった特徴があります。

2.幼稚園教諭

「給料の低い職業」として、2つ目は「幼稚園教諭」があげられます。「厚生労働省発表の統計」によると、幼稚園教諭の平均給料相場は、月収約24万円・ボーナス約74万円・年収は約367万円となっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、低い傾向があると分かります。

幼稚園教諭の給料が低い理由も、「公定価格による収入変動がないこと」が原因と言われています。

幼稚園教諭は、満3歳児から小学校入学前の幼児に対して、教育をおこなう教員のことです。主な仕事内容は、運動や音楽、遊びを通して子どもたちに教育をおこなうことです。子どもは一人ひとり個性があり、その個性を理解したうえで子供の成長を支援していきます。また、集団生活での決まりを教えたり、健康管理や保護者とのやりとりも仕事のひとつです。

そのほかにも、年間行事の準備や、お便りの作成、連絡帳の記入など、子どもたちが降園してからも多くの業務をこなしています。幼稚園教諭には、多くの子どもたちの世話をするための体力と、子どもや保護者に対して適切に対応ができるコミュニケーション能力が求められます。

3.介護福祉士

「給料の低い職業」として、3つ目は「介護福祉士」があげられます。求人ボックスの「介護福祉士の仕事の平均年収は300万円!給料ナビで詳しく紹介」によれば、介護福祉士の仕事の平均年収は約300万円とされています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、低い傾向があると分かります。

介護福祉士は、身体的・精神的な障害のある人に対しての介護や生活支援をおこなう職種です。業務内容は、身体介護、利用者及び家族から介護の相談を受け助言をすること、生活全体の支援です。他にもヘルパーの指導や介護計画の作成を行っているのも介護福祉士の仕事となります。

また介護福祉士は他の資格に比べて取得難易度が低いといった理由から、給料が低いとった特徴があります。そのため、給料の低い職業の1つとされることが多くなっています。

4.管理栄養士

「給料の低い職業」として、4つ目は「管理栄養士」があげられます。リクナビNEXTジャーナルの「職業によって年収が違う!管理栄養士の資格を活かせる仕事って?」によれば、管理栄養士の平均年収は270.6万円とされています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、低い傾向があると分かります。

栄養士というのは、人体に必要不可欠な栄養についての知識を豊富に持った人のことです。栄養士の中でも、より栄養管理や配膳数が多い施設での管理が多い栄養士である、管理栄養士という国家資格が存在します

管理栄養士の主な働き先は食品を扱うところ全般ですが、その中でも公務員として働く管理栄養士の道も存在します。

また管理栄養士は他の資格に比べて取得難易度が低いといった理由から、給料が低いとった特徴があります。そのため、給料の低い職業の1つとされることが多くなっています。

「管理栄養士」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「管理栄養士」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

5.下請け業

「給料の低い職業」として、5つ目は「下請け業」があげられます。ここでいう下請け業とは、主に建設業界やIT業界での職業を指し、元請け業者から仕事を請け合っている仕事になります。

求人・転職エージェントはマイナビエージェントの「サブコン|業種別平均年収ランキング【2020年版】」によれば、サブコンの平均年収は404万円とされています。また、侍エンジニアブログの「未経験SESの年収はなぜ低いのか?収入を上げる方法を解説」によれば、SESの平均年収は300万円とされています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、低い傾向があると分かります。

ゼネコンは元請けと呼ばれ、実際に工事を行うのはサブコンや各工事業者になります。土地開発の企画にあったサブコンや各工事業者に対して、工事の依頼をするのがゼネコンの仕事になります。

一方で大規模建設工事になると、サブコンがさらに各工事業者に工事を委託する場合もあります。そのため下請けになればなるほど、行う仕事の範囲は狭く明確になり、工事の規模が大きくなるほど関わる企業や従業員数が増える傾向にあります

また、SESとはシステムエンジニアリングサービスの略称です。仕事内容としては、ソフトウェアやシステムの開発・保守・運用など幅広く行います。SESでは、特定の業務に対して技術者の労働を提供する委託契約になり、基本的には契約社員として働きます。

SESの働き方として、客先で常駐し働く場合が多いです。SESを運営する会社では、客先のオフィスにエンジニアを派遣して、技術的なサービスを提供します。

このように下請け業は、クライアントから直接仕事をもらうような仕事に比べ、元請けから委託されるようなビジネスの下流に位置しています。その結果、上流と比較したときに仕事の単価が低いので、社員一人ひとりに行き渡る給料も低い傾向にあります

給料が低い業界5選

給料が低い業界5選を表した図

最後に「給料が低い職業」について、解説します。給料が低い職業としては、「飲食」「ホテル」「小売」「旅行」「警備」の5種類があげられます。

それぞれの特徴について知っておかなければ、自分に合った仕事を選択することができなくなります。そのためそれぞれの特徴を、しっかりと理解しておきましょう。

1.飲食

「給料の低い業界」として、1つ目は「飲食」があげられます。業界動向リサーチの「飲食業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」によれば、飲食業界の平均年収は504万円になっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、少し低い傾向があると分かります。

飲食業界は、食品を調達し加工・調理をした飲食品を提供する仕事をしています。そうした飲食品を提供するための店舗を営業する事業のことを外食と呼びます。

ハンバーガーや牛丼、ファミリーレストランや居酒屋は、大手企業がチェーン展開をおこなっており、代表的な外食事業といえるでしょう。一方、弁当店やコンビニエンスストアで販売する弁当、宅配ピザは、中食と呼ばれ区別されており、飲食業界に含まれる場合が多いです。

飲食業界は生活に密着している仕事なので、常にニーズがあるともいえます。一方で、飲食業界も肉体労働としての仕事の多さや、単純労働が多いといった理由から給料が上がりにくいとった特徴があります。そのため、給料の低い職業の1つとされることが多くなっています

「飲食業界」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「飲食業界」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

2.ホテル

「給料の低い業界」として、2つ目は「ホテル」があげられます。業界動向リサーチの「ホテル業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」によれば、ホテル業界の平均年収は608万円になっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、少し低い傾向があると分かります。

ホテル業界は、宿泊するための部屋や、ホテル内の飲食、エステフィットネスクラブ、結婚式場、温泉のような各種サービスを提供しています。

価格帯・立地・サービスによって様々な種類のホテルがあります。またカプセルホテル、低価格なホステル、グランピングなど異業種からの事業展開も相次いでおり、時代のニーズに合わせて多様化しているのが現状です。

ホテルでの職種はフロント、客室係などのサービススタッフ、法人や団体向けに宿泊プランを提案する営業・販売促進、イベントやブライダルの企画などを行うサービス開発など様々です。毎日たくさんのお客さまと接する機会がある仕事になります。

一方で、ホテル業界も肉体労働としての仕事の多さや、単純労働が多いといった理由から給料が上がりにくいとった特徴があります。そのため、給料の低い職業の1つとされることが多くなっています

「ホテル業界」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「ホテル業界」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

3.小売

「給料の低い業界」として、3つ目は「小売」があげられます。業界動向リサーチの「小売業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」によれば、小売業界の平均年収は505万円になっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、少し低い傾向があると分かります。

「小売」とは、生産者や卸売業者から購入した商品を、消費者に販売することを指します。また小売を行う業者のことを、「小売業者」と言います。

総合商社や専門商社のような「卸売業」が、メーカーから商品を仕入れて小売店に卸売りする業態です。対して、卸売業者から仕入れた商品を、消費者に販売するのが「小売業」になります

例えばスーパーやコンビニ、ドラッグストア、ホームセンターが、小売業界の代表的な企業です。仕入れた商品を消費者に販売し、仕入価格と販売価格の差額から利益を生み出すことによって、小売業界は収益を上げるビジネスモデルとなっています。

小売業界は、仕事とをするために準備しなければならないスキルや能力に希少性が少ないことから、給料が上がりにくいとった特徴があります。そのため、給料の低い職業の1つとされることが多くなっています

「小売業界」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「小売業界」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

4.旅行

「給料の低い業界」として、4つ目は「旅行」があげられます。業界動向リサーチの「旅行業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」によれば、旅行業界の平均年収は637万円になっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、少し低い傾向があると分かります。

旅行業界の企業は、旅行を商品とし、お客様に旅行ツアーを申し込んでもらうことにより、収益を得る業界になります。旅行業界の中でも「旅行業」と「旅行業者代理業」に分けることができ、それぞれに旅行商品を扱う上での役割があります。

旅行業は、基本的に旅行の企画立案を行います。「いつどこに何日開催する旅行で、誰をターゲットにするのか」など、旅行商品を企画する業種になります。代表的な旅行業者はJTB、エイチ・アイ・エス、日本旅行が該当します。

一方、旅行業者代理業は、旅行業者が企画した旅行商品の販売を行います。旅行業者に商品の委託を受けるため、代わりに販売した仲介手数料が旅行業者代理業の利益となります。代表的な旅行業者は西日本観光サービス、さとう、対馬旅行センターが該当します。

旅行業界は、仕事とをするために準備ししなければならないスキルや能力に希少性が少ないことから、給料が上がりにくいとった特徴があります。そのため、給料の低い職業の1つとされることが多くなっています。

「旅行業界」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「旅行業界」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

5.警備

「給料の低い業界」として、5つ目は「警備」があげられます。業界動向リサーチの「警備業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」によれば、警備業界の平均年収は487万円になっています。日本人の平均年収は441万円と言われているため、少し低い傾向があると分かります。

警備業界は人々の生命や財産を守る業務を行っています。警備業界のサービスは、常駐警備による24時間監視のオンラインセキュリティシステムや、PCなどの情報漏洩を防ぐサービス、家庭向けのセキュリティサービスなどと言ったセキュリティの幅広い分野に及びます。

安全に対する意識が高まっている時代なので、警備業へのニーズも必然的に高まっています。実際、企業向けセキュリティサービスだけではなく、家庭向け警備サービスなどホームセキュリティの需要が平成25年頃から伸びてきています。イベントなどに行くと、交通誘導を含めた警備員の姿を見ることも多いでしょう。

警備業界は、仕事とをするために準備ししなければならないスキルや能力に希少性が少ないことから、給料が上がりにくいとった特徴があります。そのため、給料の低い職業の1つとされることが多くなっています。

給料の高い職業を知り就活を優位に進めよう

ここまで本記事でお伝えしたように、高給な業界や仕事の背景には、専門性を求められる業務や、頻繁な転勤や残業・休日出勤などが発生する可能性があったりと、様々の理由があることがわかりました。もちろん給与は、仕事選びの際に重要な判断基準となります。一方で、高給だからという理由だけで志望業界や志望企業を選んでしまって、就職後に後悔はしたくないでしょう。

高給な業界や仕事の特徴をあらかじめ理解したうえで、給与・仕事内容・自分の働き方・会社の風土など、総合的に判断することが大切なのです。本記事を踏まえて、自分が何を目指したいのか、何を優先したいのか、もう一度振り返ってみましょう。その上で、自分に合った業界・仕事選びをぜひ進めていってください。

監修者プロフィール

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吉川 智也(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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