企業研究

日立製作所の平均年収と生涯賃金|年齢別・役職別の年収・月給・ボーナス推移と業界比較

日立製作所における最近の平均年収推移

日本だけでなく、世界を代表する大手電機メーカーのひとつである日立製作所は、日立グループとして様々な領域で取り組みや研究開発が行われています。
そんな大企業の平均年収はどのくらいなのでしょうか。また、初任給や年齢別の月給も気になるところです。グラフと共にその推移を分かりやすくまとめてみました。

日立製作所とは

正式名称:株式会社 日立製作所
所在地:東京都千代田区丸の内一丁目6番6号
従業員数:35,631名
平均年齢:41.4歳
平均勤続年数:18.6年
//www.hitachi.co.jp/
※有価証券報告書を参照

創業明治43年(1910年)と歴史あるこの企業が今目指す先は、「IOT時代のイノベーションパートナー」です。長年培ってきた技術を生かしてさらにグローバル化を図っていきます。

近年の平均年収推移

近年の平均年収の推移を調べてみました。

年度 平均年収
平成28年 850.0万円
平成27年 869.0万円
平成26年 861.0万円
平成25年 828.0万円
平成24年 803.0万円

※有価証券報告書を参照しています。

ここ5年間、平均年収は800万~850万を保っています。全体的に安定感のある売り上げがこの年収を反映しているのかもしれません。

日立製作所における年齢別平均年収

各年齢ごとの平均年収の推移はどのようになっているのでしょうか。年齢階層別の平均年収と、1歳ごとの平均年収をそれぞれ算出しました。

平均年収の年齢階層別の推移シミュレーション

各年齢の年収推移を5歳刻みで推定し、月給・ボーナス・年収についてそれぞれ推定値を算出しました。

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

平均年収の1歳ごとの推移シミュレーション

1歳ごとの平均年収の推移をシミュレーションしました。

年齢 月給 ボーナス 平均年収
22歳 29.5万円 120.1万円 473.6万円
23歳 32.3万円 131.7万円 519.4万円
24歳 35.2万円 143.3万円 565.1万円
25歳 38.0万円 154.9万円 610.9万円
26歳 40.8万円 166.5万円 656.7万円
27歳 43.7万円 178.1万円 702.4万円
28歳 45.2万円 184.1万円 726.0万円
29歳 46.6万円 190.0万円 749.5万円
30歳 48.1万円 196.0万円 773.1万円
31歳 49.6万円 202.0万円 796.7万円
32歳 51.0万円 207.9万円 820.2万円
33歳 51.8万円 211.3万円 833.4万円
34歳 52.7万円 214.6万円 846.6万円
35歳 53.5万円 218.0万円 859.7万円
36歳 54.3万円 221.3万円 872.9万円
37歳 55.1万円 224.6万円 886.1万円
38歳 55.8万円 227.5万円 897.5万円
39歳 56.5万円 230.4万円 908.9万円
40歳 57.2万円 233.3万円 920.3万円
41歳 58.0万円 236.2万円 931.7万円
42歳 58.7万円 239.1万円 943.1万円
43歳 59.8万円 243.8万円 961.7万円
44歳 61.0万円 248.5万円 980.3万円
45歳 62.1万円 253.3万円 999.0万円
46歳 63.3万円 258.0万円 1,017.6万円
47歳 64.5万円 262.7万円 1,036.2万円
48歳 65.2万円 265.9万円 1,048.7万円
49歳 66.0万円 269.0万円 1,061.1万円
50歳 66.8万円 272.2万円 1,073.6万円
51歳 67.6万円 275.3万円 1,086.1万円
52歳 68.3万円 278.5万円 1,098.5万円
53歳 67.5万円 275.0万円 1,084.6万円
54歳 66.6万円 271.5万円 1,070.7万円
55歳 65.7万円 267.9万円 1,056.8万円
56歳 64.9万円 264.4万円 1,042.9万円
57歳 64.0万円 260.9万円 1,029.0万円
58歳 59.4万円 242.1万円 955.1万円
59歳 54.8万円 223.4万円 881.2万円
60歳 50.2万円 204.7万円 807.3万円
61歳 45.6万円 185.9万円 733.4万円
62歳 41.0万円 167.2万円 659.5万円
63歳 32.8万円 133.8万円 527.6万円
64歳 24.6万円 100.3万円 395.7万円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

日立製作所の役職者の年収

役職者の年収について

役職 平均年収
部長 1,409.9万円
課長 1,102.7万円
係長 839.7万円
20~24歳の一般社員 473.6万円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

日立製作所の大卒・大学院卒初任給について

学歴 初任給
大卒 21万円
大学院卒 23.4万円

※リクナビ2018より参照しています。

大卒と大学院卒での初任給の差額は約2万円です。少し差を感じますね。

電機・家電業界における年収の傾向と生涯賃金

電機・家電業界とは

電気・家電の中には、私たちに身近な電化製品をはじめ、OA機器や半導体など私たちの日常に欠かせない通信機器をも手掛けているのがこの大手業界です。現在、日本だけでなく世界にどんどんと視野を広げて取り組んでいます。
さて、平均収入はどのくらいなのでしょうか。

電機・家電業界大手の平均年収推移と生涯賃金

年齢 日立製作所 電機・家電業界大手
20~24歳 473.6万円 451.1万円
25~29歳 702.4万円 563.3万円
30~34歳 820.2万円 645.8万円
35~39歳 886.1万円 692.5万円
40~44歳 943.1万円 755.5万円
45~49歳 1,036.2万円 809.7万円
50~54歳 1,098.5万円 860.2万円
55~59歳 1,029.0万円 835.2万円
60~64歳 659.5万円 578.6万円
生涯賃金 3.82億円 3.10億円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

グラフを見てすぐわかるように、日立製作所は業界の中でもかなり収入が高くなっています。初任給や定年前ではさほど差がありませんが、働き盛りの30代~40代の平均収入差は約200万円前後と大きく差が出ています。

年収以外の魅力

日立製作所は上記で給与の水準が高いという点を解説してきました。では同時に給与以外にはどのような、魅力があるのでしょうか。日本を代表するメーカーとして長年実績と信頼を得たきた企業の一つが日立製作所です。

また就活生が実際に企業を訪問した際に持った印象がかなり良いという特徴もあります。他の同業種の企業と比較したときに、日立製作所はどのような違いがあるのか、そしてどのような魅力があるのかについて下記のようにまとめてしました。

業績が安定していて将来性もある

日立製作所は創立時から自社製品の研究・開発に力を注いできましたので、その品質や信頼性の評判はかなり高いといえます。製造業の基本の製品品質の高さと、社員一人一人の熱意や信頼感がある企業といえるでしょう。近年は同業者の電機メーカーの勢いが、海外のメーカーに押され気味で業績を伸ばせずにいます。経営の縮小や人員削減、海外企業の傘下に入るなどあまり良いニュースがない中で、日立製作所は業績が安定していて、確実に収益を上げています。

企業の安定性と将来性の両方を満たす企業といえるのではないでしょうか。これは日本のバブル経済後の経済低迷時に社内の事業を改革し集中化させたことと、ヨーロッパ、アメリカ、アジアなどの海外拠点への事業展開に力を入れた経営体制が徐々に効果を発揮してきたからなのです。

退職者が少なく長く働ける

日立製作所の大きな特徴の一つに、正社員の退職者が少なく長く働く人が多いということが挙げられます。近年は女性の採用をかなり増やしていて、仕事環境でも産休や育休がとりやすいなどの特徴があります。また会社の体制としてもワークバランスとダイバーシティを推進していますので、男女ともに働きやすい職場を目指している企業と言えるでしょう。また会社訪問や企業研究をした就活生からの評判がかなり高く、社員それぞれが目標とやりがいをもって生き生きと働いているという評判の企業です。

入社前と入社後の印象が良い意味で変わらなく、入社をして間違いがなかったと思える環境が整っていると言えるでしょう。入社後の社内教育制度や社内ヘッドハント、公募による海外への異動などの制度が整っていることも離職率の低さにつながっているのではないでしょうか。

電機業界の動向


電機業界で現在売上高トップの企業が日立製作所ですが、現在は中国や韓国のライバルメーカーが勢いをつけている為に、日本のこの業界にとって全体海外での展開は難しくなっている現状です。電機メーカーは新たな製品を開発・販売するために日々新たな研究を重ねています。これは相当の費用が発生しますので、利益を上げるためには従来のやり方に固執していては企業の成長が望めないという現実があります。

では今後の電機業界の課題と方向性はどのようなことが求められるのでしょうか。世界のビジネスではペーパーレス化が拡大し日本の国内では人口の減少が加速しますので、従来程のコピー機や家電製品の売り上げが見込めなくなってきています。そして海外向けの家電製品は日本の消費者向けの技術をそのまま海外向けに作るという手法でしたが、これからは海外の消費者に合わせた技術の開発と製品の販売が鍵を握ることのなるのではないでしょうか。

まとめ

電機業界の中でもトップクラスのシェア率を誇る日立製作所。私たちの身近なところでも
たくさんの製品を目にします。平均年収の高さは、昔から必需品として使用され続ける電化製品や、これから先なくてはならない電子機器の売上高に反映しているということなのでしょう。多数の電気業界企業と高性能な製品を開発し合う競争を繰り広げてさらにシェア拡大することが期待されます。

※最後に、本記事につきましては、公開されている情報を活用し、当社が独自の基準によってシミュレーションした結果を開示しているものとなります。読者の皆様に企業選択の一助になればという趣旨で情報を作成しておりますため、なるべく実態に近い状態のシミュレーションとなる様に最善を尽くしているものの、実際の報酬額とは異なります。 あくまでも参考情報の一つとしてご活用くださいませ。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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