第一三共の平均年収と生涯賃金｜年齢別・役職別の年収・月給・ボーナス推移と業界比較

第一三共における最近の平均年収推移

第一三共は、「第一三共胃腸薬」や「ガスター10」などCMでもお馴染みな一般用医薬品を製造・販売している第一三共ヘルスケアの親会社です。第一三共ヘルスケアの他にも、ジェネリック医薬品を取り扱う第一三共エスファや、ワクチンの製造・開発を行う北里第一三共ワクチンなど、国内外の多くの子会社・関連会社を持つ、国内で有数の医薬品メーカ―です。いったい平均年収はいくらくらいなのか、気になりますね。企業が公開している情報を元に、年齢ごとの平均年収や生涯賃金を調べてみました。

第一三共とは

正式名称：第一三共株式会社
所在地：東京都中央区日本橋本町三丁目５番１号
従業員数：5,310人（単体）
平均年齢：43.4歳
平均勤続年数：18.8年
※//www.daiichisankyo.co.jp/
※有価証券報告書を参照

第一三共は、2005年に三共株式会社と第一製薬株式会社との共同持株会社として設立されました。平均年齢、平均勤続年数ともに、上場企業の平均よりも3～4年程度多いです。人の出入りが比較的少なく安定していることがうかがえます。

近年の平均年収推移

第一三共の近年の平均年収の推移を調べてみました。

※有価証券報告書を参照しています。

年度ごとに増減していますが、平成24年度と平成28年度を比べると140万程度増加しており、全体的には上昇傾向にあるようです。また、国税庁が民間給与実態統計調査の結果として公開している、平成27年分の平均年収と比較すると、3倍近く高い金額となっています。

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第一三共における年齢別平均年収

各年齢ごとの平均年収の推移はどのようになっているのでしょうか。年齢階層別の平均年収と、1歳ごとの平均年収をそれぞれ算出しました。

平均年収の年齢階層別の推移シミュレーション

各年齢の年収推移を5歳刻みで推定し、月給・ボーナス・年収についてそれぞれ推定値を算出しました。

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

平均年収の1歳ごとの推移シミュレーション

第一三共の1歳ごとの平均年収の推移をシミュレーションしました。

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

第一三共の役職者の年収

役職者の年収について

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

第一三共の大卒・大学院卒初任給について

※リクナビ2018より参照しています。

医薬品業界における年収の傾向と生涯賃金

医薬品業界とは

医薬品業界は、人命を左右する商品を取り扱うため他業界よりも社会に対する責任があります。また、商品が販売されるとばく大な収益を得られますが、販売するまでの研究開発や試験などに多くの費用と期間がかかりハイリスク・ハイリターンな業界です。特に第一三共は、「はしか」や「おたふく」などのワクチンや、効き目が強く使用するためには医師の診断が必要な医療用医薬品などで高いシェアを占めており、使命や責任が特に重い企業といえるでしょう。そんな第一三共の医薬業界における平均年収はどのようになっているのでしょうか。

医薬品業界の平均年収推移と生涯賃金

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

第一三共の平均年収は、年齢平均で400万円、最大では560万円程度、医薬品業界全体の平均年収を上回り、医療品業界内でもとても高い水準であることが伺えます。生涯賃金においても、2億弱の差があります。

年収以外の魅力

第一三共の年収を医薬品業界と比較すると、非常に高い水準にあることがわかりました。それでは、第一三共に就職した場合、従業員には給与以外にどのような待遇があるのでしょうか。志望先の企業を選ぶ上で、企業の年収水準はもちろん大切です。ですが、年収だけでなく、その企業がどのような職場環境であるのかも把握しておく必要があります。

第一三共の平均勤続年数は18年であることから、長く勤務している従業員が多いことがわかります。今回は、第一三共の魅力として、休日および休暇制度や福利厚生に焦点を当ててまとめました。第一三共を志望している学生は、是非参考にしてみてください。

休日・休暇制度や諸手当などが充実している

第一三共の休日には、土日祝日をはじめ、GWや夏季、年末年始などの会社設定休日があります。その他にも、年次有給休暇やリフレッシュ休暇、特別休暇を定めています。特別休暇には、慶弔、赴任、災害、ボランティア、骨髄ドナーや人間ドックなどがあります。また、育児休暇や出産、産前産後休暇のほか、生理休暇もあり、女性が働きやすい環境だと言えるでしょう。さらに、介護休暇や看護休暇があり、家族が要介護状態になった際に休暇を取得することが可能です。

勤務時間においては、MR職以外の職種ではフレックスタイム制を導入しており、自分のライフスタイルに合わせて勤務をすることができます。諸手当については、通勤手当や時間外・休日労働手当のほか、住宅手当やこども手当も支給されるので、子育て世代にとってありがたい制度です。

研修などの人事制度や福利厚生が整っている

第一三共では、様々な研修や自己啓発支援を手掛けることで、従業員のスキルアップをサポートしています。研修においては、新入社員研修をはじめ、3年次研修、新任主任・新任幹部社員研修、中堅リーダー育成研修などといった階層別の研修おこないます。その他にも、専門スキル・専門知識習得研修なども実施しています。

自己啓発支援では、企業が指定する通信教育や社内セミナーのうち、毎年度1講座につき受講費用の半額を補助しています。さらに、ビジネス通信教育支援やビジネススキルアップ研修、語学力強化支援などもおこなっています。その他の待遇としては、ワクチン接種補助などの医療関連支援や、各種社会保険の完備、社宅制度、財形支援制度、家賃補助制度などがあり、福利厚生がかなり充実している企業であると言えます。

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医薬品業界の動向

医薬品業界の過去10年間の推移を見ると、平成17年からゆるやかに増加傾向にあります。海外には、高い売り上げを誇る大手製薬会社「海外メガファーマ」が10社以上あります。この海外メガファーマに対抗して資金力をつけるために、日本では各社が相次いで再編や統合、買収を繰り返してきました。近年では、政府による医療費削減のために、薬価の切り下げやジェネリック医薬品（後発薬）の普及を推進しています。後発薬のシェア率が高まると、特許切れ新薬の販売が減るため、後者を多く抱える製薬メーカーにとっては厳しい状況です。

さらに、平成28年には医薬品の価格を引き下げる「特例拡大再算定」が導入されることで、こちらも医薬品業界にとって逆風となります。今後も高齢化社会が進む日本において、社会保障費の抑制はさらに加速すると見込まれており、医薬品業界は苦戦を強いられることが予想されます。

まとめ

私たちにとって身近な一般用医薬品から、病院で扱う医療用医薬品やジェネリック、ワクチンなど医薬品全般を取り扱っている第一三共の平均年収について調査してきました。医療品業界は、人命にかかわる商品を扱うため大きな責任があり厳しい環境ですが、その反面社会貢献度の高い業界です。給料に関しては、医療品全般を扱う国内有数のメーカーなだけあり、一般企業よりもかなり高い水準の年収となっています。

※最後に、本記事につきましては、公開されている情報を活用し、当社が独自の基準によってシミュレーションした結果を開示しているものとなります。読者の皆様に企業選択の一助になればという趣旨で情報を作成しておりますため、なるべく実態に近い状態のシミュレーションとなる様に最善を尽くしているものの、実際の報酬額とは異なります。 あくまでも参考情報の一つとしてご活用くださいませ。

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