企業研究

横浜ゴムの平均年収と生涯賃金|年齢別・役職別の年収・月給・ボーナス推移と業界比較

横浜ゴムにおける最近の平均年収推移

横浜ゴム株式会社は東京都港区に本社を置くタイヤメーカーです。 大正6年に米国BFグッドリッチ社と橫濱電線製造(現在の古河電工)合弁して、橫濱護謨製造株式會社を 設立した歴史のある企業です。主に乗用車、トラック向けのタイヤ製造、モータスポーツ向けのタイヤの開発、提供などを行なっています。 こんな横浜ゴムの初任給や年収などを企業が公開している情報を元に調べてみました。

横浜ゴムとは

正式名称:横浜ゴム株式会社
所在地:東京都港区新橋5丁目36番11号
従業員数:5,242人
平均年齢:38.1歳
平均勤続年数:15.4年
//www.y-yokohama.com
※有価証券報告書を参照

国内タイヤメーカー別シェアランキングは、ブリヂストン(約56%)、 住友ゴムが(約12%)、横浜ゴム(約9%)の順位で国内では約10%シェアを持っています。年功序列の企業ですが働きやすい職場環境です。福利厚生はしっかりしているようです。

近年の平均年収推移

横浜ゴムの近年の平均年収の推移を調べてみました。

年度 平均年収
平成28年 615.0万円
平成27年 618.0万円
平成26年 616.0万円
平成25年 614.0万円
平成24年 595.0万円

※有価証券報告書を参照しています。

横浜タイヤの平均年収はリーマンショックの影響で平成20年(612.4万円)から21年(561.6万円)にかけて大幅に落ち込みました。平成24年にはリーマンショック前の年収まで戻りましたが、その後は横ばい傾向にあります。

横浜ゴムにおける年齢別平均年収

各年齢ごとの平均年収の推移はどのようになっているのでしょうか。年齢階層別の平均年収と、1歳ごとの平均年収をそれぞれ算出しました。

平均年収の年齢階層別の推移シミュレーション

各年齢の年収推移を5歳刻みで推定し、月給・ボーナス・年収についてそれぞれ推定値を算出しました。

年齢 年収 月給 ボーナス
20~24歳 342.6万円 21.3万円 86.8万円
25~29歳 508.1万円 31.6万円 128.8万円
30~34歳 593.3万円 36.9万円 150.4万円
35~39歳 640.9万円 39.9万円 162.5万円
40~44歳 682.2万円 42.4万円 172.9万円
45~49歳 749.5万円 46.6万円 190.0万円
50~54歳 794.6万円 49.4万円 201.4万円
55~59歳 744.3万円 46.3万円 188.7万円
60~64歳 477.0万円 29.7万円 120.9万円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

平均年収の1歳ごとの推移シミュレーション

横浜ゴムの1歳ごとの平均年収の推移をシミュレーションしました。

年齢 月給 ボーナス 平均年収
22歳 21.3万円 86.8万円 342.6万円
23歳 23.4万円 95.2万円 375.7万円
24歳 25.4万円 103.6万円 408.8万円
25歳 27.5万円 112.0万円 441.9万円
26歳 29.5万円 120.4万円 475.0万円
27歳 31.6万円 128.8万円 508.1万円
28歳 32.7万円 133.1万円 525.1万円
29歳 33.7万円 137.4万円 542.1万円
30歳 34.8万円 141.8万円 559.2万円
31歳 35.8万円 146.1万円 576.2万円
32歳 36.9万円 150.4万円 593.3万円
33歳 37.5万円 152.8万円 602.8万円
34歳 38.1万円 155.2万円 612.3万円
35歳 38.7万円 157.7万円 621.8万円
36歳 39.3万円 160.1万円 631.4万円
37歳 39.9万円 162.5万円 640.9万円
38歳 40.4万円 164.6万円 649.2万円
39歳 40.9万円 166.7万円 657.4万円
40歳 41.4万円 168.8万円 665.7万円
41歳 41.9万円 170.9万円 673.9万円
42歳 42.4万円 172.9万円 682.2万円
43歳 43.3万円 176.4万円 695.6万円
44歳 44.1万円 179.8万円 709.1万円
45歳 44.9万円 183.2万円 722.5万円
46歳 45.8万円 186.6万円 736.0万円
47歳 46.6万円 190.0万円 749.5万円
48歳 47.2万円 192.3万円 758.5万円
49歳 47.7万円 194.6万円 767.5万円
50歳 48.3万円 196.9万円 776.5万円
51歳 48.9万円 199.2万円 785.5万円
52歳 49.4万円 201.4万円 794.6万円
53歳 48.8万円 198.9万円 784.5万円
54歳 48.2万円 196.3万円 774.4万円
55歳 47.6万円 193.8万円 764.4万円
56歳 46.9万円 191.2万円 754.3万円
57歳 46.3万円 188.7万円 744.3万円
58歳 43.0万円 175.1万円 690.8万円
59歳 39.6万円 161.6万円 637.4万円
60歳 36.3万円 148.0万円 583.9万円
61歳 33.0万円 134.5万円 530.5万円
62歳 29.7万円 120.9万円 477.0万円
63歳 23.7万円 96.8万円 381.6万円
64歳 17.8万円 72.6万円 286.2万円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

横浜ゴムの役職者の年収

役職者の年収について

役職 平均年収
部長 1,019.7万円
課長 797.6万円
係長 607.4万円
20~24歳の一般社員 342.6万円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

横浜ゴムの大卒・大学院卒初任給について

学歴 初任給
大卒 21.31万円
大学院卒 23.31万円

※リクナビ2018より参照しています。

横浜タイヤの初任給は一般企業の平均的な金額です。総合職と地域限定総合職に別れています。 上記は総合職の初任給です。博士了は250,100円です。 地域限定総合職の場合、 本科卒/専攻科卒が173,600円、大卒が183,600円です。

中古車・カー用品業界における年収の傾向と生涯賃金

中古車・カー用品業界とは

タイヤ業界は、国内では成熟しきった市場となっています。新興国から格安タイヤの輸入や 日本の自動車離れなど懸念点はありますが、タイヤは消耗品であるため需要が途切れることは ありません。国内ではより多くの販売ルートを持つことが重要となるでしょう。 欧州、北米、アジアなどの海外市場ではタイヤの売り上げが好調であるため海外での販売にも より一層、強化していくことも重要です。

中古車・カー用品業界の平均年収推移と生涯賃金

年齢 横浜ゴム
中古車・カー用品業界
20~24歳 342.6万円 334.4万円
25~29歳 508.1万円 417.6万円
30~34歳 593.3万円 478.7万円
35~39歳 640.9万円 513.3万円
40~44歳 682.2万円 560.0万円
45~49歳 749.5万円 600.2万円
50~54歳 794.6万円 637.6万円
55~59歳 744.3万円 619.1万円
60~64歳 477.0万円 428.9万円
生涯賃金 2.77億円 2.30億円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

横浜タイヤの年収は中古屋・カー用品業界の平均年収を上回っています。 しかし、国内タイヤメーカーと比較すると、ブリヂストン(692万円)、住友ゴム工業(652万円)、横浜ゴム(615万円)、東洋ゴム工業(603万円)の順となり、横浜ゴムは平均以下の年収となります。

年収以外の魅力

横浜ゴム株式会社は古河グループのタイヤ・ゴムのメーカーです。現在の本社は東京都港区新橋にあり、東証および名証の一部上場企業です。横浜ゴムの会社の歴史は古く、1917年に現在の古河電工とアメリカ合衆国の航空宇宙製造会社グッドリッチと合弁して誕生しました。グッドリッチ社で販売していたタイヤを「ヨコハマタイヤ」として売り出し始めて現在に至っています。タイヤの需要は自動車やトラック、オートバイなどですが、企業の規模は日本国内だけでなく世界中に法人があるグローバルカンパニーです。

横浜ゴムの平均年収や世代別の年収については上記で解説してきました。それ以外の会社の特徴や働く上での魅力としてはどのようなものがあるのでしょうか。実際に働く上で重要なポイントとなりますので、将来タイヤメーカーへの入社を志望している就活生は是非企業研究の参考にしましょう。

徹底して管理された労働時間で働ける

横浜ゴムは労働者が働く時間を会社全体で徹底して管理しているため、残業が過剰になることを事前に防ぐことにつながっています。勤怠の管理がしっかりされていて、有給休暇も比較的容易に取れるように工夫されている企業です。特に特別の用事があるという事情でない場合でも、遠慮せずに休暇の取得ができる社風です。上司自らが有給を積極的に消化するようになっています。

また普段の勤務に関しては、週に2回のノー残業デーが設けられています。そして月の残業時間も最大20時間までとなっていますので、業務が早く終わった人は周りに遠慮しないで帰ることができるムードです。ただし残業時間は各部署により違いますので、配属された部署により環境も変わってくると言えるでしょう。

社員教育が充実している

横浜ゴムは社員の研修と教育に力を入れた企業です。企業理念の「心と技術を込めたものづくりにより、幸せと豊かさに貢献します」ということにも表れていると言えるでしょう。特に新入社員の新人研修は半年にもわたる長い期間の教育を行います。これは営業系・技術系・事務系の全ての社員に対して同じ期間で行われ、その内容も国内・海外の生産・販売の研修やOJTが行われます。OJTは実際に配属される部署のみならず、各部署を2日ずつ周って実地研修を受けることになっています。

また新人研修以外の研修制度が充実しているのも特徴です。社内にセミナーハウスがあり、外部から講師を招いて研修会が行われるので、希望する社員は随時受けることができるシステムです。また外部の通信教育を希望する場合、有料ですが受講することができます。これらの講座は各自の希望で受けるのですが、将来の昇進を考えているならば研修を受けることは必須となるでしょう。

参考サイト: //www.y-yokohama.com/profile/outline/

ゴム製造業界の動向

横浜ゴムを始めとしたタイヤ・ゴムメーカーはアメリカのリーマンショックにより、業績がしばらくの間は落ち込みました。しかし企業の努力とゴムの原料の値下げなどもあり、現在はリーマンショック以前のレベルまで持ち直しています。今後の業界全体の見通しとしては、やはり車の購入やメンテナンスと深く関わることから自動車産業の動向と連動すると予測されるでしょう。

これまでは新興国を中心に販売数を伸ばしてきましたが、最近は中国・韓国のメーカーが売上を伸ばしています。日本のタイヤメーカーは販売数自体が減少していますので、今後はさらに企業努力が必要になるでしょう。特に日本企業の強みとしている製品の技術力、安心感、サービス力の向上と、経営の効率化なども今後は必要になると見られています。

まとめ

ここまで横浜ゴムについて調査してきました。国内では10%程度のシェアであるため、 今後、売上げ、年収を上げるためには販売ルートの拡大や目新しい商品の研究開発などを進める必要があります。並行して海外市場でも同様に販売ルート拡大を着々と続けていくことも大切です。

※最後に、本記事につきましては、公開されている情報を活用し、当社が独自の基準によってシミュレーションした結果を開示しているものとなります。読者の皆様に企業選択の一助になればという趣旨で情報を作成しておりますため、なるべく実態に近い状態のシミュレーションとなる様に最善を尽くしているものの、実際の報酬額とは異なります。 あくまでも参考情報の一つとしてご活用くださいませ。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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