企業研究

日本総研の平均年収と生涯賃金|年齢別・役職別の年収・月給・ボーナス推移と業界比較

日本総研への就職を目指すなら年収について知っておこう

日本総研はシンクタンク、ITソリューション、コンサルティングの三つの分野を有する企業です。それぞれの業界を研究するにあたって、日本総研は企業候補の一つとしてあがることだと思います。この記事では、日本総研の年収を色々な観点から分析した情報をまとめています。年収の分析によって日本総研の全てが分かるわけではありませんが、日本総研への就職を検討している場合は年収がどのくらいであるかも知っておくとよいでしょう。

この記事では主に日本総研の年収を取り扱っていますが、日本総研の事業内容についても触れています。日本総研のことをこの記事で簡単に知ることができるようになっているので、日本総研の企業研究に役立ててみてください。

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日本総研の平均年収は825万円

複数の口コミ調べによると、日本総研の平均年収は825万円程度でした。20代では432~603万円、30代では563~756万円程度の年収が見込まれます。日本総研は、1969年に創立されたコンサルティングをおこなう企業です。主に銀行業務を中心に、金融サービスを提供しています。経営戦略・産業振興等のコンサルティングや政治、経済、社会のあらゆる分野にわたって、調査研究活動をおこなっています。

正式名称:株式会社日本総合研究所
所在地:東京都品川区東五反田2丁目18番1号
従業員数:2,442人
//www.jri.co.jp/company/profile/

日本総研の事業内容

日本総研には四つの部門があります。それぞれのスペシャリストである部門が機能することによって、様々な分野で活動をおこなうことができています。日本総研への就職を検討するにしても、就職後の具体的なビジョンを作るためには、事業内容を把握しておくことが重要です。年収について知ることも重要ですが、それ以前に事業内容が自分に合っているかどうかを知っておく必要があります。そのために日本総研の事業内容を部門ごとに紹介していきましょう。

調査部

調査部は政治、経済、社会といった様々な観点から調査研究活動をおこなっている部門です。この活動により、最適な政策提言や提供先が求めている情報を提供できるよう目指しています。取り扱う分野はマクロ経済や金利・為替相場などといった市場予測だけでなく、行政や財政、税制から金融分野IT、環境や高齢化問題まで幅広く様々な分野を調査しています。

活動することによって出来上がったレポートは、機関誌のJRIレビューやシンポジウムの開催などを通じて情報を発信しています。また日本総研の調査部の成果はファクト・ファインディングと緻密でクオリティの高い分析力によって高い評価を得ています。この活動を日本だけでなく世界に広げていくのが調査部における目下の目標です。

創発戦略センター

創発戦略センターはもともと日本に新興市場がない1990年後半に、起業の重要性が高まってきた状況を解決しようと課題に取り組んでいた部門です。その成果により複数のベンチャービジネスの設立に成功し、一部の企業は株式上場まで達成しています。

時代ごとに創発戦略センターが取り組む課題は大きく変化しており、現在は2010年代から地方創生などの問題を解決するため、エネルギーやシニア、地域交通などの分野に目をつけて次世代至高の官民協働事業の立ち上げに取り組んでいます。新しいビジネスモデルや政策を追求すると同時に、出した結論を実行するための事業立ち上げに関わる部門のため、課題が時代によって大きく変化する部門です。

リサーチ・コンサルティング部門

リサーチ・コンサルティング部門は日本総研がコンサルティング業をおこなうためのメイン部門です。日本総研がコンサルティングサービスを開始して以降、大企業や行政・公共機関といった様々な組織に政策提言やインキュベーション、戦略の提案から実現化のサポートなどのサービスを提供しています。

コンサルティングに必要な知識やノウハウは、日本総研が保有する独自のものです。そしてさらに中国などの世界各国のネットワークを利用して斬新で現実的なソリューションを取引先に提供しています。課題に対しては専門知識に特化したプロによるプロジェクト編成をおこなって解決に当たります。これにより取引先の商品やサービス、人材や経営に変革をもたらしていきます。

ITソリューションズ

ITソリューションズ部門は主に金融機関へのシステムインテグレーションサービスをおこなっています。金融機関の基幹業務システムは重要な社会インフラの一つとして考えることができるほどの重要なシステムです。このシステムに障害が発生してしまうと、金融機関が機能することができなくなってしまいます。そのシステムを万全な体制のもとで稼働させるために、ITソリューションズ三井住友フィナンシャルグループ各社の基幹業務システムのサポートを長年の間に渡っておこなってきています。

もともとは三井住友フィナンシャルグループの基幹業務システムのみの開発や運用などをおこなっていた部門でしたが、現在では長年蓄えてきた知識やノウハウを生かして金融機関で役立つ新たなサービスシステムの開発に取り組んでいます。

日本総研における年齢別平均年収

各年齢ごとの平均年収の推移はどのようになっているのでしょうか。年齢階層別の平均年収と、1歳ごとの平均年収をそれぞれ算出しました。

平均年収の年齢階層別の推移シミュレーション

各年齢の年収推移を5歳刻みで推定し、月給・ボーナス・年収についてそれぞれ推定値を算出しました。

年齢 年収 月給 ボーナス
20~24歳 492.5万円 32.9万円 97.2万円
25~29歳 694.4万円 46.4万円 137.0万円
30~34歳 797.2万円 53.3万円 157.3万円
35~39歳 887.5万円 59.4万円 175.1万円
40~44歳 940.3万円 62.9万円 185.6万円
45~49歳 982.1万円 65.7万円 193.8万円
50~54歳 999.3万円 66.8万円 197.2万円
55~59歳 956.3万円 64.0万円 188.7万円
60~64歳 675.4万円 45.2万円 133.3万円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

平均年収の1歳ごとの推移シミュレーション

日本総研の1歳ごとの平均年収の推移をシミュレーションしました。

年齢 月給 ボーナス 平均年収
22歳 32.9万円 97.2万円 492.5万円
23歳 35.6万円 105.2万円 532.9万円
24歳 38.3万円 113.1万円 573.3万円
25歳 41.0万円 121.1万円 613.7万円
26歳 43.7万円 129.1万円 654.0万円
27歳 46.4万円 137.0万円 694.4万円
28歳 47.8万円 141.1万円 715.0万円
29歳 49.2万円 145.1万円 735.5万円
30歳 50.6万円 149.2万円 756.1万円
31歳 51.9万円 153.3万円 776.6万円
32歳 53.3万円 157.3万円 797.2万円
33歳 54.5万円 160.9万円 815.2万円
34歳 55.7万円 164.4万円 833.3万円
35歳 56.9万円 168.0万円 851.4万円
36歳 58.2万円 171.6万円 869.4万円
37歳 59.4万円 175.1万円 887.5万円
38歳 60.1万円 177.2万円 898.1万円
39歳 60.8万円 179.3万円 908.6万円
40歳 61.5万円 181.4万円 919.2万円
41歳 62.2万円 183.5万円 929.8万円
42歳 62.9万円 185.6万円 940.3万円
43歳 63.5万円 187.2万円 948.7万円
44歳 64.0万円 188.9万円 957.1万円
45歳 64.6万円 190.5万円 965.4万円
46歳 65.1万円 192.2万円 973.8万円
47歳 65.7万円 193.8万円 982.1万円
48歳 65.9万円 194.5万円 985.6万円
49歳 66.2万円 195.2万円 989.0万円
50歳 66.4万円 195.8万円 992.4万円
51歳 66.6万円 196.5万円 995.9万円
52歳 66.8万円 197.2万円 999.3万円
53歳 66.3万円 195.5万円 990.7万円
54歳 65.7万円 193.8万円 982.1万円
55歳 65.1万円 192.1万円 973.5万円
56歳 64.5万円 190.4万円 964.9万円
57歳 64.0万円 188.7万円 956.3万円
58歳 60.2万円 177.6万円 900.1万円
59歳 56.4万円 166.5万円 843.9万円
60歳 52.7万円 155.4万円 787.7万円
61歳 48.9万円 144.4万円 731.5万円
62歳 45.2万円 133.3万円 675.4万円
63歳 36.1万円 106.6万円 540.3万円
64歳 27.1万円 80.0万円 405.2万円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

日本総研の役職者の年収

役職者の年収について

役職 平均年収
部長 1,466.2万円
課長 1,146.8万円
係長 873.3万円
20~24歳の一般社員 492.5万円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

役職ごとの年収差は約300万円

予測シミュレーションによってグラフで表すと、色々なことが分かります。単純な見積もりですが、役職ごとによって日本総研の年収差には300万円の開きが出ます。平均年収の観点から考えると一見高い水準に見えますが、ハードな業務内容を鑑みるに水準的には低いように考えられます。また日本総研は月給が平均的な代わりに、ボーナスの水準が高いのも特徴的だといえるでしょう。

上記の年齢ごとの予測年収によれば、52歳をピークとして年収が下がっていく傾向にあります。日本企業としては珍しい傾向ですが、業務内容がハードであるため実力を重視した結果だと考えられます。また、役職につけば役職手当が発生するため、その分を鑑みた結果だとも推測することができるでしょう。

日本総研の大卒・大学院卒初任給について

学歴 初任給
大卒 21.4万円
修士了 23.4万円

※リクナビ2018より参照しています。

日本総研の初任給は、大卒約24万円・修士了約23万円でした。基本給の他に時間外勤務手当、通勤交通費全額支給があります。賞与は年に2回です。

コンサルティング業界における年収の傾向と生涯賃金

コンサルティング業界とは

コンサルティング業界の仕事は、会社が抱える問題を、中立的な立場で解決する手助けをおこなうことです。企業の問題に対して、原因分析をおこない、解決策を提示します。ビジネスコンサルティング業界の市場規模は、1,800~3,000億円程度です。

コンサルティング業界の大手として、『エフティグループ』『トライステージ』『三菱総合研究所』などの企業が挙げられます。

コンサルティング業界の平均年収推移と生涯賃金

年齢 日本総研
コンサルティング業界
20~24歳 492.5万円 815.0万円
25~29歳 694.4万円 1,097.3万円
30~34歳 797.2万円 1,245.7万円
35~39歳 887.5万円 1,387.2万円
40~44歳 940.3万円 1,457.4万円
45~49歳 982.1万円 1,450.9万円
50~54歳 999.3万円 1,449.5万円
55~59歳 956.3万円 1,389.7万円
60~64歳 675.4万円 1,074.3万円
生涯賃金 3.71億円 5.68億円

※編集部で規定したアルゴリズムに基づいた算出であるため、あくまでも予測シミュレーション数値となります。

日本総研の生涯賃金は、3.71億円になると予測されます。コンサルティング業界の生涯賃金の平均が5.68億円と推測されるので、1.97億円の減少傾向となる予測です。平均年収は、50歳~54歳の999.3万円が一番高い金額と推測されます。

日本の平均生涯賃金が約1億8,400万円なので、日本総研の平均生涯賃金は1億8,700万円ほど高い水準といえるでしょう。

まとめ

日本総研は、銀行業務を中心としたコンサルティング会社です。金融機関の他に、企業・官公庁などのコンサルティング事業もおこなっています。日本総研は、コンサルティング業界の平均生涯賃金を下回ると予測されますが、日本の企業全体の生涯賃金の平均と比較すると、高い水準の年収であるといえるでしょう。

※最後に、本記事につきましては、公開されている情報を活用し、当社が独自の基準によってシミュレーションした結果を開示しているものとなります。読者の皆様に企業選択の一助になればという趣旨で情報を作成しておりますため、なるべく実態に近い状態のシミュレーションとなる様に最善を尽くしているものの、実際の報酬額とは異なります。 あくまでも参考情報の一つとしてご活用くださいませ。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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