職種研究
高収入な職種|取得を目指せる資格や免許10選をご紹介
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目次
高収入に明確な定義はない
仕事を探す上で給料水準は大切な指標であり、同じ仕事をするのであれば、より高い給料が欲しいと考えるのは当然なことです。一般的に高収入と言われている仕事、職種はさまざまありますが、実は高収入には明確な定義はありません。
何円以上の給料がもらえれば高収入などの決まりはなく、あくまでイメージとして年収が高いかどうかです。明確な定義がなく、どこからを高収入とするかは人によって異なりますが、それでも一般的に高収入と呼ばれる仕事は総じて給料が高い傾向にあります。どんな職種が高収入なのか、またどんな資格を持っていれば高収入につながるのかを知って、就職先の選択肢を広げていきましょう。
高収入といわれる職種
高収入な仕事を目指すためには、まずは高収入といわれる職種を知っておきましょう。高収入を目指すためには必ずしも資格が必要なわけではなく、職種によっては無資格でも高収入が期待できる場合も多いです。もちろん資格が必要ないからといって能力が必要ないわけではありません。
高収入である以上仕事のハードルが高い場合も多く、何らかのスキルが必要になることも多いです。高収入といわれている職種を知って、どんなスキルが必要なのかも考えておきましょう。
営業職
営業職は高収入と呼ばれる職種のひとつであり、インセンティブ制度などがある会社は特に高収入な傾向にあります。インセンティブ制度は成果に対してボーナスなどが支払われる仕組みであり、会社によって取り決めが違いますが、頑張った分収入につながる仕組みです。営業職であれば、営業実績1件につきプラスで報酬が支払われることもあり、成果を出せば出すほど高収入になります。
インセンティブ制度は結果を出してこそ高収入につながるものであり、実績を上げることができなければ高収入を目指すことができません。営業職すべてが高収入なわけではなく、しっかりと実績を積むことが大切なのです。
金融系の専門職
金融系の仕事は業界として高収入であることが多いですが、その中でも金融系の専門職である会計士や経営コンサルタントなどは、比較的高収入なことが多いです。金融系の専門職として活躍するためには専門知識が必要であり、会計士などは資格の取得が必要でもあります。
経営コンサルタントは資格がなくてもできる仕事ではありますが、幅広い専門知識が必要であり、高いスキルがなければできる仕事ではありません。金融の仕事はお金の計算やお金にまつわる業務だけではなく、法律に関係する業務を進めることも多く、常に勉強しておく必要があります。
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高収入を狙える資格・免許10選
高収入を目指すためには、高いスキルや専門知識を身に付け、高収入といわれる職種へ就職することが大切ですが、方法はそれだけではありません。資格や免許を取得することでも高収入への道は開けますし、種類によっては大きな力を発揮するものもあります。
すべての資格や免許が高収入につながるわけではありませんが、持っておけば高収入が狙えるものは複数あります。どんな資格や免許が高収入を狙えるのかを知り、それらの取得も視野に入れておきましょう。
①中小企業診断士
高収入を狙える資格としては、中小企業診断士が挙げられます。中小企業診断士とは、中小企業が抱える経営課題を診断し、アドバイスをおこなう能力があることを示した資格です。経営コンサルタントとしての能力がアピールできる資格であり、難易度が高い分、信頼性は高いと言えます。
中小企業診断士は、その名の通り中小企業に対してのコンサルティングをおこなうことになります。現在日本には膨大な数の企業がありますが、そのうち大企業は1%にも満たない数しかありません。残りの99%以上はすべて中小企業であり、中小企業診断士が活躍できる幅は広く用意されているといえるでしょう。
②社会保険労務士
社会保険労務士も高収入が狙える資格のひとつであり、社会保険などの専門的な知識をつけることができるため企業からの評価も高いです。社会保険労務士の主な業務としては、労働社会保険の手続きや労務管理の相談指導、年金の相談などが挙げられます。どれも専門的な知識が必要は業務ですし、企業をスムーズに経営するためには必要なことばかりです。
社会保険労務士としての業務をおこなうだけではなく、その知識や経験を活かしてコンサルタントとしての役割を果たすこともできます。企業における採用から退職まで労働問題や社会保険の問題などに対応することができますし、活躍の幅は広いです。社会保険労務士も国家資格であり、資格の信頼性も高いです。
③医師免許
医師免許は国家資格のため、高収入といえるだけではなく、社会的な信用が高い仕事でもあります。医師として働くためには当然医師免許が必要ですし、資格が必要な専門職のため給料の水準は高いです。医師になるためには医学部を卒業し、試験に合格、その後研修医として数年働くなど大変ではありますが、その分給料の伸び率は高いです。
勤める病院によっても異なりますが、大きな病院であれば給与水準は高いですし、技術やスキルを活かして独立することもできます。クリニックなどで個人事業主として働けばさらに高年収が期待できます。働き方次第で年収を上げることができる職種だといえるでしょう。高齢化社会によって病院の需要は高まっていますし、将来性も申し分ない仕事です。
④不動産鑑定士
不動産鑑定士も高収入を狙える資格のひとつです。もしかすると不動産鑑定士という資格を聞いたことがない方もいるかもしれませんが、実は弁護士や公認会計士と並ぶ「3大国家資格」とされています。不動産鑑定士とは、名前の通り不動産の経済価値を鑑定する高度専門家のことを指します。
適正な地価を判断できる唯一の専門家で、不動産を担保にするときや不動産を賃貸借するとき、不動産の相続、資産の評価など、さまざまな不動産関係の事がらに必要です。資格取得者は日本全国で8,000人程度とされており、希少価値が高い資格ですので将来性もあるでしょう。なかには年収1,000万円を超える人もいるため、高収入な資格といえるでしょう。
⑤宅地建物取引士
宅地建物取引士も高収入者が多い人気国家資格とされています。合格のための平均勉強時間は250時間から300時間程度と、他の国家資格に比べ比較的容易に取得できるため人気がある資格です。宅地建物取引士とは不動産取引法務の専門家で、不動産会社がおこなう宅地や建物の売買・交換・貸借の取引に対して、購入者の利益の保護と円滑な宅地や建物の流通を助けるための事務を担う資格です。
宅地建物取引士は不動産会社には必要不可欠な存在ですので将来性があるといえるでしょう。平均年収は600万程度とされており、年収1,000万円を超える資格取得者はあまりいないとはいえ、資格ひとつで年収600万円に到達することを考慮すると高収入な資格だといえるでしょう。
⑥一級建築士
一級建築士も高収入者が多い国家資格です。一級建築士は建築士の括りで、他には二級建築士などがあります。一級建築士とは、国土交通大臣の認可を受けて建築物の設計や工事の慣習をおこなう資格です。一級建築士と一言でいっても、勤め先の企業の規模等によって大きく変動します。建築物は人々のライフスタイルとともに変わりゆくものです。
例えばバリアフリーなどを手がけるのも一級建築士の仕事ですので、こうした社会貢献の面から言えば将来性はあるでしょう。一方で、人口減少により建築物が減るリスクも考慮する必要があります。実績やスキル、さらには人脈によっても収入は大きく変動するため、有名になればなるほどに年収は高くなります。そのため、なかには年収1,000万円を超える資格取得者もいます。
⑦税理士
税理士という名前は誰もが一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。こちらも高収入を狙える国家資格です。税理士とは税務に関する専門家のことを指し、様々な税金に対する申告や申請、税務書類の作成、税務の相談、税に関する不服審査手続き等をおこなう人を指します。
近年はインターネットの普及とともに人々が税金の情報や知識を得やすくなったことから、多少の将来性に揺らぎがあるものの、努力次第で生き残ることは可能でしょう。平均収入は500万円から600万円とされていますが、場合によっては初任給から500万円を超えることもあるようです。また、独立して税理士事務所を持ったり大手税理士法人の役員級になると年収1,000万円を超えることもあります。
⑧公認会計士
公認会計士は弁護士や不動産鑑定士と並ぶ「3大国家資格」のひとつで、高収入を狙える資格です。公認会計士は会計の専門家とされます。一言でいってもその業務は多岐にわたっており、会計監査については独占業務で、他にも経理業務やコンサルティング業務、税理業務まで網羅しています。
いずれも独立した立場から意見を述べるため、しばしば「資本市場の番人」と言われています。公認会計士は個人、企業を問わず仕事を受注できるため、国家資格の中でも特に将来性のある仕事とされています。平均年収は800万円以上とされていますが、実力勝負のため努力次第では年収1,000万円以上の収入を目指すこともできます。また、公認会計士はパートやアルバイトとして仕事を受注することができ、場合によっては時給2,000円以上の時給になることもあるようです。
⑨ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナーは勤め先の業界にもよりますが、高収入を狙うことができる資格です。ファイナンシャルプランナーとは、顧客の資産状況や家族構成等の情報をもとに住居・教育・老後など将来のライフプランニングについてアドバイスをおこなう人のことです。
ファイナンシャルプランナー2級取得者は、金融財政事情研究会実施分が4万人弱、日本FP協会実施分が3万人強とされていますが、1級取得者になるとその数は大幅に減ります。人々のお金に対する悩みはどの時代にもあるため、ファイナンシャルプランナー1級取得者の将来性はあると言えるでしょう。金融業界の銀行や保険業などで働く際に、この資格を保持することで手当を貰い収入を上げる人も多いです。
⑩消防士
消防士も高収入な職種です。ただし、消防士は資格そのものではありません。消防士とは、地方公務員として消防署で働く人のことを言います。消防士になるためには、各自治体が実施している消防士採用試験に合格することが必要です。昔より燃えやすい木造住宅が減っているとは言え、全国的に消防の出動件数は大きく減少することはありません。
また、一部の消防署では人員不足となっていることもありますので将来性はあると言えるでしょう。平均年収は各自治体によって年収は大きく変動してきます。田舎であればあるほど出動件数も減少しますので、相対的に年収は下がりますが、東京都など都心の一部では1,000万円に達することも稀にあるようです。
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高収入というだけで就職先を決めない
就職先を決める指標として給料を掲げている人は多く、求人情報で高収入が約束されていれば、その求人に飛びつきたくもなります。しかし、ここで簡単に飛びついてしまうのはよくありません。求人上で高収入だからと就職先を決めてしまうと、就職後に後悔してしまうこともあります。
就職先を決める指標は何であれ、まずは企業研究をおこなうことが大切です。高収入の求人に飛びつきたくなる気持ちをぐっと抑え、しっかりと企業研究をしてから志望するかどうかを決めましょう。
高収入だから職場環境がよいというわけではない
高収入だからと就職先を決めてはいけない理由としては、高収入=職場環境が良好とは言い切れないからです。仕事をする上では給料が高いことは大切なことではありますが、いくら給料が高くても続けることができなければ意味はありません。高収入な仕事には、必ず給料が他よりも高い理由があり、他の仕事に比べてハードであることも多いです。
資格や特殊なスキル、専門的な知識が必要な場合もあれば、単純に体力的にきつい仕事である可能性もあります。ハードな仕事で社内での競争も多く、職場環境がギスギスしている場合もあるでしょう。高収入でも職場環境が良好な会社はありますが、すべてがそうではありません。職場環境にも注目することが大切です。
高収入といえなくても優良な企業は多い
仕事はただこなすだけではなく、長く続けることが大切ですし、職場環境がいいことは就職先を選ぶ大切な指標のひとつです。高収入とはいえなくても、職場環境が良かったり人間関係がクリアだったりする会社は多いので、隠れた優良企業を探すことも大切です。優良企業とは、大企業である、有名である、高収入であるなどだけで決まるものではありません。
たとえ企業の規模が小さく、それほど有名ではなく、高収入とは呼べない場合でも働きやすい企業であれば、優良企業です。給料が高いことも大切なことではありますが、就職先を決める上では他にも大切なことはたくさんあります。ひとつの指標に固執せず、さまざまな指標から本当の優良企業を探しましょう。
高収入な職種を軸に就職先を選ぶ際は注意する
人によって就活の軸はさまざまですし、高収入な職種を軸に定めている人もいます。就職の進め方としてそれでも問題はありませんが、高収入な職種を軸に就職先を選ぶ際は注意することが大切です。高収入だけで就職先を決めてしまうと、職場環境が悪い企業に就職してしまう可能性もありますし、就職してもすぐに辞めてしまう可能性もあります。
高収入な職種に就職しても、続けることができなければ意味はありませんし、長く続ける働きやすい企業を選ぶことも大切です。高収入な職種がすべて職場環境が悪いわけではありませんので、しっかりと企業研究をおこない、良い就職先を見極めることが大切です。就職先をしっかりと見極め、働きやすい企業への就職を目指しましょう。