職種研究

【エリア総合職とは何か徹底解説】転勤しなくても総合職として働ける業界・企業をご紹介

転勤に抵抗がある人にオススメなのがエリア総合職

あらゆる企業の業務内容は、おおまかに「総合職」・「一般職」と2つに分かれています。総合職は、将来的に管理職になるための人材を育てる仕事内容になり、営業や企画を行う「事務系総合職」、研究などを担当する「技術系総合職」と呼ばれることもあるでしょう。基本的には1つの業務に従事することはなく、異動・転勤の可能性も高いポジションです。

一方、一般職は、こうした総合職をサポートするポジションになります。高い給与を望めない可能性もありますが、業務内容は限定され、異動・転勤はほとんどないといっても過言ではありません。「総合職」・「一般職」とは呼ばれず、それらの特徴をある種いいところ取りをした仕事が「エリア総合職」と呼ばれるものになります。

あなたが受けないほうがいい職業をスマホで確認してください

就活では、自分に適性のある仕事を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます

そんな時は「適職診断」を活用して、志望する職業と自分の相性をチェックしてみましょう。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ぴったりの職業を診断できます。

強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。

診断スタート【無料】

エリア総合職とは

では、「エリア総合職」とは、具体的にどういった仕事内容で、どのような特徴があるのでしょうか。詳しくは後述しますが、基本的には、勤務先があるエリア(地域)に限定され、そこで総合職を担うポジションと言えそうです。「転勤はしたくないけれども、幅広い仕事をしてやりがいを手に入れたい」というニーズに応えたものとも言えるでしょう。通常の総合職と比べると少しデメリットもありますが、特に女性から人気を集めているポジションです。

別名「地域総合職」とも呼ばれる

「エリア総合職」は、企業によっては「地域総合職」として定着しているところもあるようです。他にも、「準総合職」、「特定総合職」、「特定職」と呼ばれることがあり、「総合職」と「一般職」の中間に位置しているポジションと言えるでしょう。あるエリアの営業力を強化するために、あるいは働く意志はあるけれどもさまざまな事情により転勤できない人のために、「エリア総合職」的なポジションで採用する企業も増えている傾向にあります。

一般職と比較すると年収は高めで、ある程度の出世は望めるはずです。逆に言えば、総合職の方が年収は高くなり、早めに昇進することも可能でしょう。もちろん各企業によって条件が異なりますので、事前にチェックしておくべきです。

転勤はないが総合職としてマルチに活躍できる

「エリア総合職」の大きな特徴として、基本的には転勤がないことが挙げられます。そのため、住宅手当のような待遇がない可能性は高いでしょう。企業によっては、エリアではなく営業所などで決めていることもあるようです。また、「関西」のような幅広い地域で「エリア総合職」を採用しているケースもありますので、注意が必要でしょう。

原則引っ越しすることはなく、「総合職」的な業務内容に携われることは大きなメリットです。多岐にわたる仕事内容を任されることになり、その分やりがいを実感できるでしょう。しかし、「バリバリ仕事をしたい」という思いがあっても、企業によっては、一般職に近いポジションとして「エリア総合職」を採用するケースもあるようです。

自分はエリア総合職に向いているタイプか、適性を診断してみよう

転勤がないのはエリア総合職の良さであり、逆にいえば、地域に縛られるのはデメリットでもあります。だから、エリア総合職を選ぶべきか迷う人は多いはず。

そんな時は、自己分析ツール「My analytics」を活用して、自分と職種との相性を診断してみましょう。

My analyticsなら、36の質問に答えるだけで、自分の強み・弱み→それに基づく適職を診断できます。

My analyticsで、あなたの強み・弱みを理解し、自分がエリア総合職に向いているタイプか、診断してみましょう。

エリア総合職を採用している業界・企業

この「エリア総合職」を採用している企業や業界を見ていきます。女性の活躍に対して助力する企業も増え、大手企業を中心に「エリア総合職」的なポジションの雇用は拡大しているといっても過言ではありません。「エリア総合職」は、できたばかりの業務内容というワケではありませんが、採用している業界は、基本的には限定されている傾向にあるようです。具体的には、さまざまなエリアに支社や支店がある企業は、「エリア総合職」を採用している可能性があるでしょう。

「エリア総合職」の多い業界

まず目立って「エリア総合職」を採用しているのは、銀行、保険会社、証券会社などの金融業界です。先に少し触れたとおり、各エリアに支店・支社を設けている可能性が高く、人件費的な企てもあって、金融業界のさまざまな企業で導入しているようです。また、サービス業や小売業も目立ちます。金融業界と同様に、さまざまな地域に拠点を設けているため、「エリア総合職」を採用していることが考えられるでしょう。

他にも、メーカー系や総合商社などで導入している可能性が高いとされています。もちろん、こうした業界以外にも、「エリア総合職」を採用している企業はあるでしょう。そして、各企業によって仕事内容や条件面なども異なってきますので、注意が必要です。

エリア総合職を採用している企業一覧

野村證券株式会社で採用している「総合職B社員」は、「エリア総合職」に当たる業務内容でしょう。入社後に、国内外への転勤がある「総合職A社員」へキャリアチェンジすることも可能です。明治安田生命保険相互会社では、「総合職(地域型)」の名称で、「career V」・「career W」・「「career A」の3コースに分かれています。

信販業界で有名な株式会社オリエントコーポレーションでは、地元密着型の営業職から始める総合職があり、腰を据えて働けるでしょう。旅行業で知名度の高い株式会社エイチ・アイ・エスには、「エリア・プロフェッショナルコース(エリア総合職)」があります。他にもさまざまな企業で採用しているので、チェックしてみてください。

エリア総合職に向いてる人

決まったエリアでやりがいのある仕事をする「エリア総合職」は、どんなタイプの人に向いているのでしょうか。あくまでも「総合職」なので、業務内容はそれなりにハードルが高いかもしれません。とはいえ、企業によっては一般事務的なポジションである可能性もあります。ポイントは、転居に伴う転勤がなく、特定の地域で就業することでしょう。「数年経つとすぐに転勤」、「決まったエリアに腰を据えられない」という一般的な総合職では実現できないメリットが存在しているのです。

地元で安心して勤めたい人

転勤がないことは、地元で働けるということです。一般的な総合職の場合、住み慣れていない場所に異動することも考えられるでしょう。学生ならば精神的・時間的な余裕があり、少しずつ慣れていける可能性が高いですが、社会人になると、長い時間仕事に向かうことになります。そのため、じっくりとそのエリアに慣れていくことは難しいかもしれません。

一方、「エリア総合職」は、原則転勤がありませんので、引っ越しするなどの手間がかからず、地元で安心して仕事できるでしょう。住み慣れた地域では、業務以外のことで頭を悩ませることはなく、のびのびと活躍できるに違いありません。「地元が好き」という人には、うってつけの仕事ではないでしょうか。

地域の発展に貢献したい人

「決まった場所で働きたい」、「地元から出たくない」という人であれば、もしかしたら「エリア総合職」ではなく、一般職でも良いかもしれません。両者とも転勤がないという点では同じなので、仕事に対するモチベーションによっては、一般職の方が適していると考えられるでしょう。

しかし「エリア総合職」の場合、先にも触れてきたとおり、基本的には幅広い業務を担う「総合職」と同じです。ということは、働いている地域の発展に貢献していることを、ダイレクトに感じられるポジションとも言えるでしょう。「地方創生に興味がある」、「大好きな地元をもっと盛り上げたい」という人には、向いている仕事かもしれません。地元愛にあふれている人は、検討してみても良いのではないでしょうか。

エリア総合職なら特定の地域でマルチに活躍できる

「エリア総合職」のメリットは、マルチに活躍できながら特定の地域で腰を据えられることでしょう。「地元が好きで、バリバリ働きたい」という人にマッチした業務内容かもしれません。とはいえ、企業により条件や仕事内容に相違がありますので、事前に必ずチェックしておきましょう。

この仕事が多い業界・企業は、金融業界、メーカー、商社などが挙げられます。各々で「エリア総合職」以外の名称で定着している可能性があるので、注意が必要です。また、さまざまなコースに分類されていることもあり、志望する際は、自分にマッチしたものを選択すると良いでしょう。いずれにせよ、「地元で安心して勤めたい」、「地域の発展に貢献したい」という人は、検討してみてはいかがでしょうか。

 

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

記事についてのお問い合わせ