【就職してはいけない業界とは】離職率が高いといわれる業界を紹介

就職してはいけない業界はあるのか

就活をスムーズに進めるためには、まずは志望業界から決めなければなりません。新卒で就職できる選択肢は非常に広いため、業界から絞って少しずつ選択肢を狭めていくのが一般的です。志望業界の選定をおこなう際は、どこが自分に合っているか、やりたいことが実現できるのはどこかを考えましょう。

やりたいことが実現できない業界だと、そもそも選択肢に入れても失敗を招くだけなので候補から外さなければなりません。志望する業界の候補を考える際は、就職してはいけないといわれている業界の存在を知ることも大切です。一般的にどのような業界が就職してはいけないといわれているのか、特徴を正しく理解して志望先の選定に役立てましょう。

就職してはいけない業界の特徴

就職してはいけないといわれる業界には、共通の特徴があります。どのような特徴があるのかを知り、自身が志望する業界と条件が一致しないか確認することが大切です。就職してはいけないといわれているからといって、そこに就職すると必ずしも失敗するとは限りませんが、苦労する可能性は高いです。就職失敗のリスクを少しでも減らすためには、できるだけ避けたほうが無難でしょう。ひとつでも特徴が当てはまると、就職失敗の危険性が高まるため注意しなければなりません。

離職率が高い

就職してはいけないといわれる業界は、離職率が高い傾向にあります。離職率とは文字通り辞めていく人の割合であり、離職率が高い＝退職者が多く劣悪な環境の可能性が高いといえるでしょう。離職率を決める要素は複数あり、労働の条件や仕事の内容、職場の環境など様々です。

離職率を構成する要素が複数あるだけに、実際にどれが理由になっているかを見抜くことは難しいですが、マイナスになりやすいポイントがあることは理解しておきましょう。離職率は企業によっても違うため、業界内でも離職率が高い企業、低い企業の違いはあります。しかし、業界全体でみても、他業界よりも平均的に離職率が高い業界は存在し、これらは就職してはいけない業界といわれることが多いです。

激務である

激務過ぎる業界も、就職してはいけない業界の特徴のひとつです。特に忙しい業界の場合は、新卒で入社したてでも大量の仕事を任されることがあり、ハードになることも少なくありません。激務の場合は仕事量に応じて高い給料が獲得できる場合もありますが、いくら高くても仕事量と金額が見合っていないと感じ、不満を抱える可能性もあるため注意が必要です。

激務の場合はそのハードさから辞める人も多く、離職率も高い傾向にあるため、両方の要素を持っている業界は特に注意しましょう。また、激務といっても、必ずしも仕事量が多いことだけを指すわけではありません。仕事の責任が重い、不規則な労働時間で疲労が溜まりやすいことも激務の要素になると考えましょう。

将来性がない

業界によっては将来性が危ぶまれているものもあり、これも就職してはいけない業界といわれています。将来性のない業界は、他の2つと違って仕事もそれほど忙しくないことも多く、労働環境自体はむしろいい場合も少なくありません。しかし、将来性がないことで仕事がなく暇になることも多く、数年後、数十年後には企業自体がなくなる危険性もあります。

将来性がないと正社員で仕事を続けられるかも分からず、やりたいことができなくなる可能性もあるため注意しなければなりません。また、将来性がない業界に勤めていると、キャリアアップが難しく、自身の社会人としての将来性が閉ざされる可能性もあります。就活は就職して終わりではないため、必ず将来にも目を向けて就職先を選ばなければなりません。

明確な「就職してはいけない業界」はない

就職してはいけないといわれる業界には、いくつかの共通した特徴がありますが、実際にどの業界が対象になるかは明確に定められているわけではありません。特徴を有した業界は就職で失敗しやすいというリスクはあるものの、絶対に就職を避けるべきではないというわけではありません。就職してはいけないというのは、あくまで一般的にいわれていることで、目安程度に考えることが大切です。一般的な意見だけを鵜呑みにせず、自身で正しい就職先を考えましょう。

適性は人によって違う

そもそも人によって適性は違い、どの業界、企業があっているかは異なります。就職してはいけない業界に就職し失敗する人だけではなく、そこでバリバリ働いて活躍する人もいます。一般的に就職はおすすめできないとされていても、実際に合うかどうかは自分次第だと考えましょう。適性があり活躍できる自信があるなら、どれだけ就職してはいけないといわれていても、志望先の選択肢に加えて問題はありません。

また、これは逆のパターンでもいえることで、就職すべきといわれている業界も個人によって適性が異なることは頭に入れておきましょう。おすすめの業界でも相性が悪く、活躍できずにすぐにやめてしまう場合もあるため、適性を重視して本当に自分に合った業界を探すことが大切です。

業界内でも企業によって違う

一般的に就職してはいけない業界といわれていても、業界内すべての企業がマイナスの要素を含んでいるわけではありません。イメージ通り本当に就職リスクが高い企業がある反面、環境が整った働きやすい企業も存在します。就職してはいけない業界に就職する場合でも、企業の見極めさえきちんとできているなら、自分に合った理想の職場を見つけられる可能性は十分にあります。

就活では業界、企業両方の選択肢を見極めることが大切ですが、最終的にはどの企業に就職するかが重要であることは理解しておきましょう。イメージのいい業界にも就職に適さないリスクの高い企業は存在し、就職して失敗する可能性もあります。業界だけではなく、企業にも目を向けて就職先を選ぶことが、就活の失敗リスクを下げる秘訣です。

就職してはいけない企業の特徴

就活を進める際には志望先の選定が重要ですが、業界だけではなく企業も選びも慎重におこなわなければなりません。就職してはいけないといわれる業界があるだけではなく、企業にも就職してはいけない特徴を持つものがあります。もちろん、これも業界同様に個人差があるため、必ずしも就職に適さないわけではありませんが、できるなら避けたほうが無難でしょう。どのような企業が就職してはいけないといわれているのかを知り、志望先の選定時に役立てることが大切です。

年中募集を出している

企業は常に採用活動をおこなっているわけではなく、人材が必要な時のみおこないます。しかし、企業によっては年中募集をかけていることもあり、この場合離職率が高く、人手不足の可能性が高いため注意しなければなりません。採用には多大なコストがかかり、募集を出すだけでも費用が必要です。そのため、無駄な出費を出さないためにも、企業は本当に必要な時しか募集しません。

年中募集を出している企業は、本当に人手不足の可能性が高く、就職しても激務が待っている可能性が高いでしょう。もちろん、企業によって通年採用をすることもあり、新卒で募集が増える時期とずらして採用活動をおこなうこともあります。通年採用の場合は、採用枠が埋まると募集を取り下げるため、年中出ていることはないと考えましょう。

労働条件が不透明・好条件過ぎる

就職先を決める際には、労働の条件をチェックしますが、この時不透明、あるいは好条件過ぎる場合は注意が必要です。労働条件が明確に提示されていなかったり、曖昧な表現が多い場合は、劣悪な労働環境を隠そうとしている可能性があります。よく分からない条件で働くと損をする可能性も高いため注意が必要です。反対に労働条件が明確でも、好待遇過ぎる場合も危険度は高いです。

そもそも楽に稼げる仕事はなく、好条件が提示されている＝それだけ仕事もハードになると考えましょう。新卒の時点で条件がよすぎる企業は、かなりハードな仕事を任される可能性が高いです。また、場合によっては就職後に別の条件を提示され、募集要項とは異なる可能性もあります。仕事内容と条件が見合っていないと、落とし穴が潜んでいる場合が多いでしょう。

離職率が高い業界

就職してはいけない業界は明確に決まっているわけではありませんが、就職先を考える際に避けたほうがいい業界はあります。それは離職率の高い業界です。離職率が高いと仕事の条件が悪い、あるいは激務である可能性が高いです。いかに離職率が高くても、本当にやりたいであったり、激務に耐えられる強い意志を持っていたりするなら、就職しても問題はありません。ただ何となくで就職する場合は、失敗しやすい業界のため避けて別の業界に目を向けたほうがいいでしょう。

不動産業界

不動産業界は人気の高い業界ですが、ハードさゆえに離職率は高いため注意しなければなりません。不動産業界といっても領域は幅広く、就職先によって仕事の内容は大きく変わりますが、仕事の規模が大きい点は共通しています。仕事の規模が大きいだけに動くお金の規模も大きくなりやすく、新人のうちから数百万円、数千万円単位の案件を扱うことも少なくありません。

動くお金の大きさから重い責任がのしかかり、精神的にハードになることが多いでしょう。また、営業職の場合は個人の顧客を担当することも多く、相手の都合に合わせて行動しなければならないため、時間も不規則になりやすいです。加えて、活躍するには専門的な知識が必要であるため、仕事をしながら勉強もしなくてはならなりません。激務になりやすく、離職率は高いでしょう。

保険業界

保険業界は金融業界に属する分野のひとつであり、人気がありますが離職率も高いです。保険業界は営業職で就職することがほとんどで、高いノルマを課される場合が多いです。企業によってノルマの設定は異なりますが、高めの設定をする企業が多く、達成が難しいことは理解しておきましょう。

ノルマ達成が難しいのは、保険という商品の性質上の問題もあり、必須ではない商品のため毎月確実にノルマ達成を目指すのは困難です。もちろん、契約を勝ち取り続け、ノルマを着実に達成する人もいますが、一方で毎月ノルマに追われて苦しむ人が多いことは理解しておきましょう。新卒でも挑戦しやすい業界ですが、向き不向きが出やすくもあり、向いていない人は早期に離職する傾向にあります。

飲食・サービス

飲食・サービス業界は通常業務自体がハードな場合も多く、現場社員は激務に追われることが多いでしょう。分野によって忙しさは違いますが、土日祝前日には忙しくなることも多く、毎週繁忙期があることも激務になりやすい理由のひとつです。加えて、シフト制の場合がほとんどで、労働時間が不規則になりやすいこともハードに感じられる理由といえるでしょう。

飲食・サービスでは現場配属が基本で、そこから本社勤務になるまではかなりの時間がかかります。現場から主任・チーフ・責任者になり、店長、マネージャーなどのキャリアアップが一般的で、キャリアを積んでも現場で働かなければならないことが多いです。現場配属はいわば下積み時代で、ここでのハードさに耐えられず離職する人は少なくありません。

医療・介護

医療・介護業界は専門性の高さや激務な職場が多いことから、離職率が高い傾向にあります。医療といっても幅は広いですが、実際に患者を相手にする仕事だと、命を預かる責任の重い仕事で、のしかかるプレッシャーも半端ではありません。介護業界は高齢化によってますます人手不足が叫ばれており、仕事量の多い職場が多いです。

仕事はハードなのに給料はそれほど高くないというケースも多く、仕事の大変さと給料が見合っていないことで辞める人も少なくありません。医療・介護は今後ますます需要が伸びる業界ですが、需要過多で供給が追い付いてないことは理解しておきましょう。

娯楽業界

パチンコやパチスロ、アミューズメント施設などが該当する娯楽業界も、離職率は高いです。娯楽業界の離職率が高い原因は人手不足にあり、サービスを提供する頭数が足りていないため、一人当たりの労働量が増えていることも少なくありません。

業態によって仕事内容や労働環境は変わりますが、業界全体で見て人手不足は続いているため、劣悪な環境になりやすいことは理解しておきましょう。また、娯楽業界は土日や祝日といった休日が繁忙期になりやすいため、仕事がシフト制で休みがバラバラということがほとんどです。休みが固定ではないことに不満を感じる人も多く、お盆や正月の時期でも休みが確保できないこともあります。業界の性質上、休みが少なくなりやすい点も、離職率が高い原因といえるでしょう。

投資用不動産業界

そもそも不動産業界自体が離職率が高いため、そこから派生する投資用不動産業界も、当然離職率は高めです。投資用不動産とは、文字通り投資のための不動産を売買する仕事であり、一般的な不動産業界で扱う物件とは性質が異なります。

一般的な不動産業界では居住用の物件を扱うのに対し、投資用不動産業界では投資用の物件、つまり利益の有無を最優先した物件を扱います。そのため、セールスをおこなうのは一般家庭ではなく投資家であり、投資や金融に関する専門知識を持った人に、物件を売り込まなければなりません。投資に関する勉強が必要であり、就職してからも常に学び続ける必要があります。また、厳しいノルマを設定する企業は多く、これも離職率が高い理由のひとつでしょう。

就職してはいけない業界を見極める方法

就職先の選択肢として業界は多数ありますが、一部は離職率が高く、俗に就職してはいけないといわれています。実際には個人の相性があるため、世間的に就職してはいけないといわれていても、いざ仕事をしてみると天職だと感じることも当然あります。

しかし、不人気の業界ほど実際に就職しても長続きしないことが多いのは確かであり、就職で失敗しないためには、業界の見極めをしなければなりません。就職してはいけない業界を見抜く方法は、大きく2つ挙げられます。

口コミをチェックする

どの業界が就職してはいけないのかを知りたいなら、口コミをチェックしてみるとよいでしょう。ネット上には業界や企業についての口コミサイトが多く、これらを確認することでイメージを膨らませることができます。

サイトによっては口コミを見るのに会員登録が必要なこともありますが、無料の場合がほとんどのため、面倒でないなら登録しておいてもよいでしょう。もちろん、口コミの信憑性は確実ではないため、ネットで情報を集めることに加えて、説明会やインターンに参加して、生の情報を集めることも大切です。

ネット上に書かれている口コミと、実際に自分が得た情報を照らし合わせ、どの情報が信頼できるか精査した上で、業界の評判を探っていきましょう。

四季報などで離職率を調べる

就職してはいけない業界かどうかを見極める指標として離職率があり、これを調べることもおすすめです。離職率は四季報に記載されているため、これを確認して業界、企業の離職状況をチェックしておきましょう。

特に注目したいのは、就職してから3年以内の離職率であり、新入社員がいかに定着しているかです。3年以内の離職率が高く、定着率が低いと就職はあまりおすすめできません。対して、激務といわれている業界でも定着率が高いなら、続けていける可能性が高いといえるでしょう。

離職率はあくまで業界の特徴を測るデータのひとつですが、大いに参考になることは確かです。興味が強くある業界でも、あまりに離職率が高いようなら、一度考え直してみて、本当に就職しても大丈夫かよく検討しましょう。

業界・企業への理解を深めて就職しよう

就職してはいけない業界・企業は、明確に決まっているわけではなく、個人の適性によるところも大きいです。一般的にはおすすめされないところでも、働きやすいと感じ、成長して活躍できるケースもあります。反対に優良企業と呼ばれるところでも、合わないと感じて仕事に苦痛を感じる場合もあります。

就職先の向き不向きは人によって違うため、自分は何に向いているのか、本当に適した条件は何かを把握して就職先を選ぶことが大切です。業界や企業への理解を深めることが就活で失敗しないための方法であり、念入りに情報を集めることが大切です。世間の意見は参考にしつつも鵜呑みにはせず、業界・企業ごとの特徴をよく見極めて本当に自分に合った就職先を見つけましょう。

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