業界研究

BtoC・BtoB企業の違いとは?知っておきたいビジネス用語

BtoCとBtoBの違いとは

就職活動を行っていると、「BtoC」と「BtoB」という単語をよく目にするのではないでしょうか。これらは、企業がおこなうビジネスにおいて、どういう顧客に対して商品やサービスを提供しているかを表しています。この2つの言葉の違いを、理解している人は少ないです。企業が「BtoC」のビジネスをしているのか、「BtoB」のビジネスなのかによって、その企業が扱う商品やサービス、営業方法が全く異なります。

これから応募する企業を絞っていく際には、「BtoC」、「BtoB」それぞれの用語の意味を知り、ビジネスでの観点から、志望業界や企業を絞るとともに、自分のやりたいことや適性を見極めることが大切です。本記事では、「BtoC」と「BtoB」の違いやそれぞれのビジネスの特徴について詳しく解説していきます。

BtoCとはBusiness to Consumerの略

「BtoC」とは、Business to Consumerの略で、Consumer、つまり一般消費者がビジネスの相手であり、モノやサービスを個人相手に販売するビジネスのことを意味しています。

特徴として、個人の消費者に向けてテレビCMなどの広告を多く使用し、 消費者の感情に訴えるようなマーケティングを重視しています。また、消費者と直接的に接点を持つ機会が多いため、イメージ向上のために企業のブランディングにも力を入れており、一般的な知名度の高い企業が多いことも特徴です。

業界

・ホテル
・小売(スーパー、コンビニ、家電量販、ネット通販など)
・アミューズメント
・エネルギー(電力やガス)
・銀行 等

前述の通り、「BtoC」の取引をしている企業は、私たち一般消費者がCMなどで目にする機会が多くより身近に感じやすいことが特徴です。例えば、上記のような業界が「BtoC」の典型といえます。

ホテルや飲食店、スーパーなど「お店」を持つ業態は「BtoC」ビジネスの典型で、私たちの生活にもとても身近なため、よりイメージしやすい業界です。またその他にも、テーマパークなどを有するアミューズメント業界、生命保険などの保険業や電力・ガスを提供するエネルギー業界、さらには鉄道会社や銀行なども、一般消費者向けの商品やサービスを提供しているので、BtoC企業にカテゴライズすることができます。

BtoCビジネスの有名企業

・セブンイレブン
・Apple
・パナソニック
・三菱東京UFJ銀行
・全日本空輸(ANA) 等

前述の通り、「BtoC」のビジネスを行う業界はとても幅広く、企業規模も小規模なものから大規模なものまでさまざまです。その中で、特に知名度が高く就活生に人気が高い企業としては、上記のような企業が挙げられます。

セブンイレブンなどのコンビニ業界は、「BtoC」ビジネスとしてとてもイメージしやすいのではないでしょうか。さらに、iPhone などで圧倒的な知名度とブランド力を誇るAppleや日本ブランドの代表格として家電製品で世界的に有名なパナソニックも、一般消費者向けの商品を直営店などを通じて消費者に販売しているため「BtoC」に該当します。その他、三菱東京UFJ銀行などの銀行業、全日本空輸(ANA)を筆頭とする航空業界も、「BtoC」としてサービスを直接顧客に提供しています。

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BtoBとはBusiness to Businessの略

「BtoB」とはBusiness to Businessの略で、企業対企業の取引を意味しています。そのため、扱う商品は完成品ではなく素材や部品が多いことが特徴です。また、「BtoB」では顧客が一企業になるため、一件あたりの取引単価が非常に高額であることが多く、購入決定のためには複数の部署にまたがる意思決定者の合意が必要なため、受注に至るまでには時間と手間がかかります。

しかし、一旦受注が決まれば売上金額は高額でリピート率が高いため、一度新規の顧客と契約ができれば長く取引を継続することができます。売上は比較的安定しているため、企業の安定性が高いことも特徴です。

また、「BtoB」ビジネスをおこなう企業はマーケティングを重視しないため、一般消費者向けの広告宣伝をあまりおこないません。したがって「BtoC」ビジネスをおこなう企業に比べてメディアへの露出は少ないものの、安定性の高い優良企業が多いことも特徴です。

業界

・メーカー(素材、部品、機械など)
・商社
・広告 等

「BtoB」取引を行う企業はメディアへの露出は多くないですが、前述の通り顧客企業との長期的な取引をしているため安定性が非常に高いです。例えば、上記のような業界が「BtoB」ビジネスの代表格として挙げられます。

日本を代表する産業である自動車メーカーや機械メーカーに、素材や部品を提供するメーカーや商社は「BtoB」の代表格です。日本国内だけでなく、世界中のメーカーに製品を供給していることが多く、世界のモノづくりを支えている存在といえます。

メーカーや商社の他には、広告業界も「BtoB」の典型です。顧客企業に広告などの商品やサービスを提供するものの、自らのブランド向上のための広告を製作することはほとんどありません。

BtoBビジネスの有名企業

・デンソー
・京セラ
・村田製作所
・三菱商事
・電通

日本には、「BtoB」ビジネスを行う優良企業はたくさんありますが、その内のほんの一部の企業をご紹介します。自動車部品メーカーとして有名なデンソーは、日系企業だけでなく世界中の自動車メーカーに商品を提供し、2009年以来自動車部品の売上で世界一位を誇っています。

また、スマートフォンなどの電子部品などの開発では、京セラや村田製作所がとても有名です。さらに、就活生の間で非常に人気が高い三菱商事を筆頭とする商社、電通や博報堂などの広告会社も「BtoB」取引を行う有名企業です。

その他の似たようなビジネス用語

BtoBやBtoC以外にも、似たようなビジネス用語があります。それが「BtoE」「BtoG」「CtoC」「GtoC」です。どんな意味があるのか詳しく見ていきましょう。

BtoEは、Business to Employeeの略で企業と従業員間による取引のことを指します。企業の福利厚生のひとつとして、従業員に商品やサービスを割引価格で提供するのがBtoEです。自社製品のほかに、外部の業者から購入した代金の一部を企業が負担することもBtoEといえます。

BtoGは、Business to Governmentの略で企業と政府・自治体の間でおこなわれる電子商取引のことを指します。道路や鉄道、上下水道などの公共事業を電子入札で発注する際に用いるビジネス用語です。

CtoCは、Consumer to Consumerの略で消費者同士でおこなわれる取引を指します。フリーマーケットやネットオークションが、CtoCといえるでしょう。

GtoCは、Government to Consumerの略で行政と消費者の間でおこなわれる電子商取引のことを指します。ネット上での確定申告などが、GtoCにあたります。

就活生に人気が高いのはBtoC企業

「BtoC」、「BtoB」それぞれの特徴などについて解説しましたが、一般的に就活生に人気が高いのは「BtoC」のビジネスをおこなう企業です。それはやはり、企業や商品・サービスのメディアへの露出の多さと知名度の高さが影響しているといえ、「誰もが知っている企業で働きたい」、「知名度が高ければ企業として安定している」と考えられているからでしょう。

しかし「BtoC」では、そうしたやりがいの高さがある一方、特に小売・サービス業のように一般顧客と直接接するビジネスにおいては、クレームをつける顧客への個人対応が求められたり、土日出勤が多かったりすることも事実です。「BtoC」全てに該当するわけではありませんが、知名度の裏には厳しさがあることも理解しておかなければなりません。

BtoC企業で働くメリットとデメリット

BtoC企業は、先にも述べたように、対象となる顧客が一般消費者にあたるため、ビジネスのイメージを持ちやすいといったメリットがあります。そのため、自分の好きなサービスや商品から企業を選ぶことが出来ます。

ビジネスのイメージが湧きやすいというメリットがある一方で、知名度が高い商品やサービスであっても、売上規模が横ばいで、新しい自社のサービスや商品がヒットしなければ、売上につながらないといったデメリットもあるのです。

そのため、常に世の中の情勢や、市場環境を把握し、マーケティング活動をし続けなければなりません。ヒット商品ばかりに売上を依存している企業も中にはあるため、企業を選ぶ際には常にヒット商品を出し続けているか、などに注目してみると良いかもしれません。

メリット

BtoCで働くメリットは、一般消費者を顧客とするサービスや商品の開発・販売になるため、ターゲット像が分かりやすく顧客ニーズを捉えやすいという点にあります。そのため自社製品やサービスに対する生の声を収集したり、市場調査やデータ分析などのマーケティング活動がしやすいのも特徴です。

また、ヒット商品やヒットブランドなどを世の中に生み出すチャンスがあるため、やりがいも大きいでしょう。メーカーでなくとも、ターゲットに刺さるプラットフォームや、サービスを提供することで、多くのメディアに取り上げられたり話題になることもあります。つまり、多くのヒット商品やサービスを生み出すことができれば、それが直接的な売上につながっていくため、貢献度が高いといえます。

デメリット

BtoCで働くデメリットは、必ずしも売上に繋がる仕事が継続的におこえるわけではない点にあります。メリットで述べた点の裏返しで、ヒット商品を出すことが出来なければ売上に繋げることができないため、ハイリスクハイリターンのような側面もあるのです。

また、ヒット商品に依存している場合は、ヒット商品の横展開などで売上を構築することしかできないケースもあるのです。また、BtoCでは直接一般消費者からのクレームを受けることもあります。また、商品の供給数が多い場合は謝罪広告を出すこともあったり、卸業者や関連企業に謝罪に回ったりする必要も出てきます。そのため業務上、様々なリスクの可能性があることは理解しておく必要があるでしょう。

同じ企業でBtoBとBtoC両方のビジネスがあることも

企業によっては「BtoC」、「BtoB」ビジネスのどちらかに専念している場合もありますが、一社の中に個人相手と法人相手両方のビジネスを抱えている場合も数多くあり、代表的なものに銀行が挙げられるでしょう。主に窓口業務として個人顧客を相手にしたビジネスが行われている一方で、銀行は規模を問わず日本の国内外の企業を相手として出資という形で取引を行っています。

また、多くのメーカーにおいても、「BtoC」と「BtoB」のビジネス両方を行うことはとても一般的です。例えばカメラで有名なキャノンは、「BtoC」ビジネスとしてカメラやビデオなどを開発し販売していますが、「BtoB」としては企業向けに半導体や電子部品などを開発・製造、販売しています。

このように、ひとつの企業でもさまざまな事業を行っているため、応募する企業を大まかに「BtoC」もしくは「BtoB」で括らず、細かく企業研究を行うことが大切です。

違いを知って就職先選びの1つの判断材料にしよう

ここまで、「BtoC」と「BtoB」の違い、それぞれの具体的な業界や企業の特徴について詳しく解説してきました。「BtoC」は一般消費者に身近な商品やサービスを提供しており、宣伝広告を通じてマーケティングも積極的に行っているため知名度がとても高いです。

一方、「BtoB」は一般消費者との接点は少ないものの、一回の契約規模の大きさと安定性という一味違った魅力があることが分かりました。就職活動を進めるにあたって、最初に目を引くのは知名度の高い「BtoC」ビジネスを行う企業かもしれませんが、「BtoB」にもまた違ったやりがいや仕事の醍醐味があります。

自己分析と企業研究を行った上で、「自分はどの業界で、どういう働き方が一番向いているのか」をしっかり検討してみてください。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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