業界研究

レジャー業界の現状・将来性・課題|主要企業や仕事内容も紹介

レジャー業界は人気の就職先

レジャー業界は毎年多くの学生が志望する就職先であり、非常に人気が高いです。レジャー業界=楽しい、華やかな業界とイメージする人は多いものの、実際にどんな業界なのか、詳細まで把握できている人はそれほど多くはありません。就職を成功させるためには、業界研究や企業研究は必須であり、レジャー業界についての理解をしっかり深めておくことが大切です。

レジャー業界について理解を深めるためには、現状から課題、将来性まで知っておく必要があります。業界に関するさまざまな知識を身につけることが、業界への理解へと繋がります。人気の就職先であるレジャー業界とはどのような業界なのかを知り、現状から将来性まで理解を深めて就活の攻略を目指しましょう。

レジャー業界の現状

レジャー業界についての理解を深めるためには、まずは現状を知っておくことが大切です。現状は業界を知るための第一歩であり、業界研究の基本部分と言えるでしょう。より深く理解するためには、基本の知識をしっかりと身につけておくことが大切です。学生からの人気が高いレジャー業界の現状を知り、業界の動きを把握しておきましょう。

90年代にピークを迎えたゴルフ業界は低迷が続く 

レジャー業界に分類されるゴルフ業界は、90年代多くの人気を得ていましたが現在は低迷しています。ゴルフが人気だった層は、高齢化などの理由によりゴルフをする機会が減る一方です。また浪費を避けたい若者にとってゴルフは道具を一式そろえるための費用や、コースを回るためのお金がかかるイメージがあり、初心者が気軽に始められるスポーツではなくなってきているのです。

これらの理由から、今後どういった方針で経営を続けていくのかが重要となってくるでしょう。

訪日外国人増加で追い風

レジャー業界は訪日外国人増加の波に押され、比較的好調な状態を保っています。訪日外国人数の増加が追い風となっており、各社業績を伸ばしています。国内全体で長期的にみれば少子高齢化によって人口減少が起こり、需要の絶対数も減少傾向にありますが、外国人需要の増加がカバーしていると言えるでしょう。

もちろん、訪日外国人の増加がどこまで続くかは不透明であり、先行きが完全に安泰であるとは限りませんが、まだまだ外国人需要は見込めると言えます。また、国内需要の増加は訪日外国人一辺倒になっているわけではありません。国内での旅行需要も拡大しており、それによってレジャー業界の利用者数も増加傾向にあります。

東京オリンピック特需が期待される

レジャー業界を含め、国内でもっとも期待されているのが、2020年の東京オリンピックによる特需です。東京オリンピックでは、世界中から日本に人が集まり、訪日外国人数はさらに激増すると予想されています。訪日外国人の増加によって、追い風を受けているレジャー業界は、東京オリンピックに向けてさらに市場規模を拡大すると言えるでしょう。

また、東京オリンピックが開催される2020年はもちろん、それ以前、あるいは以降数年にわたって需要の増加は見込まれています。東京オリンピックの開催に向けて、かなりの経済効果が期待されており、レジャー業界が爆発的に成長する可能性もあります。現状としてはまだまだ期待の段階ですが、高い成長力を秘めていると言えるでしょう。

レジャー業界の売上高TOP10

レジャー施設業界の売上高ランキングTOP10

  1. オリエンタルランド 4,653億円
  2. 西武HD 1,801億円
  3. リゾートトラスト 1,422億円
  4. 第一興商                 1,413億円
  5. 阪急阪神HD                               1,053億円
  6. 東京急行電鉄                   1,029億円
  7. 東急不動産HD                    896億円
  8. 東京ドーム                     858億円
  9. ラウンドワン                    835億円
  10. PGMホールディングス                 792億円

それではレジャー業界の売上高TOP10を業界動向リサーチを参考にを紹介していきます。トップとして君臨しているのは東京ディズニーで知られているオリエンタルランドで、売上高は横ばいですが、他の企業に比べると売上高は4,653億円と高水準を維持しており、新しいレジャーエリア開発などに挑戦していることもあって売上高が下がる可能性は低いでしょう。

次に続くのは1,801億円の西武HDで、後にはリゾートトラスト、第一興商が1,400億ほどの売上高で続いています。5位の阪急阪神HDと6位の東京急行電鉄が1,000億程度となっており、7位以降は東急不動産HD、東京ドーム、ラウンドワン、PGMホールディングスとなっています。レジャー業界といえばUSJも有名ですが、2019年1月現在は非上場であるため省略しています。

レジャー業界の主要企業

レジャー業界についての理解を深めるためには、業界に属する主要な企業を知っておくことも大切です。就活を攻略するには、業界と企業両方について理解を深めておくことが大切であり、それぞれの知識を深めることが、選考の突破にも繋がります。

業界の主要な企業を知ることで、業界の特徴についてもさらに理解を深めることができ、より深い業界研究へと発展するでしょう。主要な企業3社について、どのような特徴を持っているかを知っておくことが大切です。

オリエンタルランド

オリエンタルランドは、テーマパークの経営・運営および、不動産賃貸などをおこなっている企業です。テーマパークとしては、東京ディズニーランドとディズニーシーを中心とした東京ディズニーリゾートを運営しています。アメリカのウォルト・ディズニー・カンパニーとのフランチャイズ契約によるものであり、これを基幹事業としてその他さまざまな事業も展開しています。

日本だけではなく、海外からの知名度も高いため、利用者は多く、テーマパークの王道とも言えるでしょう。国内外で人気のある施設であるため、接客などでも高いレベルが求められ、採用のレベルも非常に高いです。多くの人が憧れる企業であり、難関企業と言えるでしょう。

株式会社ユー・エス・ジェイ

株式会社ユー・エス・ジェイは、ユニバーサル・スタジオジャパン(R)の企画・運用やコンテンツ開発 などをおこなう企業です。また、エンターテイメントとレジャー業界へのビジネス提案もおこなっており、事業範囲は幅広いと言えるです。

革新的なアイデアによってレジャー業界に新たな風を巻き起こしている企業であり、後ろ向きのコースターなどは記憶に新しいでしょう。他にもさまざまなアイデアによって顧客を獲得し続けており、業績を順調に上げ続けています。

高いエンターテインメント性によって成長を続けている企業であり、年間1,500万人を超える集客率を誇っています。国内外両方からの人気を集めるレジャー施設であり、今後もさらなる成長が期待されているでしょう。

株式会社東京ドーム

株式会社東京ドームは、東京ドームをはじめとする、さまざな施設の経営、運営をおこなっている企業です。東京ドームでは野球はもちろん、その他スポーツやコンサート、展示会などもおこなわれており、それらのイベントのプロモーションや誘致なども事業範囲です。

また、後楽園ホールやプリズムホール、TOKYO DOME CITY HALL、シアターGロッソなど、さまざまな施設の賃貸などもおこなっています。レジャー施設を使った幅広い事業展開が特徴であり、その他商業施設、エンターテインメント施設、セレクトコスメショップなどの管理、運営も事業範囲です。

レジャー、サービス、エンターテインメントのリーディングカンパニーとして活躍しており、レジャー業界をけん引する存在と言えるでしょう。

レジャー業界の仕事内容

レジャー業界にはさまざまな企業があり、それぞれ違った特徴があります。企業によって特徴や事業の展開などは異なりますが、仕事内容についてはある程度共通しています。もちろん、細かい業務については企業ごとの違いはありますが、業界全体で見れば同じ仕事も多いと言えるでしょう。レジャー業界ではどんな仕事があるのかを知り、それぞれの特徴を理解しておきましょう。

施設スタッフ

施設スタッフはレジャー施設を運営するために必須の存在であり、現場で活躍しているスタッフです。施設スタッフといっても、仕事内容は多岐にわたり、企業・施設ごとに詳細な業務は異なります。基本的にはレジャー施設でのアトラクションの添乗員や施設内の販売スタッフなどが挙げられ、他にもさまざまな場所で活躍しています。

また、アトラクションの設備、設計などをおこなうのも、施設スタッフの仕事と言えるでしょう。これらの専門的な仕事については、業務が細分化されており、それぞれ専門職によって割り振られています。また、専門職以外でもポジションごとに配置が分けられているため、業務内容は細分化されていると言えるでしょう。

施設運営

施設運営は、施設の経営をおこなう仕事であり、基本的には現場ではなく本社での仕事と考えましょう。運営の仕事では新しいイベントやアトラクションを考えるなど、仕事内容は幅広く、主に施設のグレードアップを目指すための業務をおこないます。

また、新しいものを考えるだけではなく、現状のアトラクションの改良なども仕事の範囲です。レジャー施設全体について考えるのが運営の仕事なので、自社施設について細部まで把握しておかなければなりません。

広報・販促

広報や販促は、施設の宣伝を担う重要な仕事です。どれだけ優れた施設があっても、情報が市場に回らなければ集客率は悪くなってしまいます。広報や販促の仕事は顧客を獲得するためには重要なものであり、利益拡大のカギを担っていると言えるでしょう。

レジャー施設のプロモーションでは、多額の資金を投じていることも多いため、責任は重大です。プロモーションの結果によってどれだけ利益を獲得できるかが異なり、そもそも広告宣伝に失敗すれば、大きな損失を出してしまいます。

宣伝方法はさまざまありますが、テレビや雑誌などの媒体に加え、ネットによる宣伝が主流になりつつあります。時代の流れを汲んで適切な方法で宣伝戦略を打ち出す必要があり、時代を読む力も必要になると言えるでしょう。

レジャー業界の将来性

レジャー業界への就職を目指すのであれば、将来性についても考えておくことが大切です。将来性の有無は就職先選びでは重要なポイントであり、将来性のない業界に就職してしまうと、就職後に困ってしまうこともあります。

場合によっては長く続けられない、やりたいことができないという可能性もあるため、将来性の把握は必須だと考えましょう。レジャー業界への理解を深めるためにも、現状だけではなく将来性についても把握しておくことが大切です。

オリンピック特需後が重要

レジャー業界では2020年の東京オリンピックによる特需が期待されていますが、その後の動向が重要と言えます。オリンピック特需による経済効果では、市場規模の大幅な拡大が期待されていますが、問題はその勢いがどこまで続くかです。

特需による業績の拡大がどこまで続くかが将来性を握る大きなポイントであり、需要を獲得し続ける企業がさらなる成長を遂げると言えます。また、特需後の業績によって、業界内の分布が大きく変化する可能性もあります。

業界が変動する可能性を大きく秘めているため、オリンピック後は激動の時代に突入する可能性も考えられるでしょう。もちろん、業界分布が全く変わらない可能性もありますが、変化の可能性を秘めていることは確かです。

カジノ施設がもたらす影響

IR法案の可決によって、統合型レジャー施設の建設が予定されています。カジノ施設がレジャー業界に参入することで与える影響はいまだ未知数であり、これがどのように影響するかで業界の将来は大きく変動するでしょう。

カジノ施設では国内での需要はもちろん、訪日外国人観光客からの需要も期待されています。レジャー業界全体としての需要の総数が増えるか、需要数はそのままで需要の形だけが変動するかが今後を左右する大きなポイントでしょう。

また、カジノ施設もレジャー業界に属するため、市場自体が拡大することは確かと言えます。市場規模の拡大は確実ではありますが、これがどのように作用するかは不透明であるため、今後の動向には注目が必要です。

レジャー業界の課題

レジャー業界は将来性も期待できる成長力を秘めた業界ですが、反面課題もあります。業界を知る上では、課題についても把握しておくことが大切です。課題を知ることは、将来性を考える上でも重要なことであり、いかにして解決すべきか自分なりに考えておく必要があります。

少子高齢化への対策

日本は少子高齢化社会を迎えており、人口減少は避けられないと言えます。今後人口減少の波はさらに広がると考えられますので、国内における市場は縮小していくでしょう。将来的な需要の減少が確実となっている以上、別の方法によって需要の拡大を目指さなければなりません。

国内での需要が縮小するのであれば、海外から需要を呼び寄せる、あるいは国内需要における単価を上げるなど、失われる利益を何らかの形で補充する必要があります。また、少子高齢化が激化すれば、レジャー施設の利用者層も変化するため、消費者の思考の変化にも対応しなければなりません。社会構造の変化にどれだけ対応するかが、レジャー業界における大きな課題と言えるでしょう。

待ち時間やアトラクションの安全性など

レジャー施設は楽しい時間を過ごすことを目的として作られたものですが、常に楽しい時間を提供できるわけではありません。人気の施設になれば、長い待ち時間が発生することが多く、過剰にアトラクションを使用していれば、安全性などに問題が出ることもあります。楽しい時間を過ごせるからこそ、何らかのトラブルがあった場合にはその反動が大きく、顧客の離れを引き起こしてしまう可能性が高いです。

より快適に利用してもらうためにも、待ち時間をいかに短縮できるか、アトラクションの安全性をいかに確保できるかが重要なポイントになります。レジャー施設としての基本部分の底上げが求められており、当たり前のことを円滑に進めることが、課題として残されています。

レジャー業界は人口減少の影響は大きく受けるが勢いのある企業も多い

レジャー業界は人口に大きく左右される業界です。少子化や多死社会の影響により今後も人口は減少し、レジャー業界は影響を大きく受けます。しかし現在も少子化などの影響を受けているのにもかかわらず、勢いのあるレジャー業界は多くあります。業界としては今後も厳しい要素が関わってきますが、コト消費や訪日外国人の増加といった要素がそれを痛手と感じさせないほど活用されていくことが予想されます。

企業も外的要因に対策を検討するだけではなく、新しいイベントや新しいアトラクションなどを開催するなどして試行錯誤しています。今後もレジャー業界がどのように発展していくのか予想ができず、期待の集まる業界だといえるでしょう。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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