【旅行業界とは】主な業務内容や動向、採用でのポイントを解説

毎年人気の高い旅行業界

世の中には様々な業界がある中で、旅行業界は毎年人気の業界の一つです。どこか華やかなイメージや、海外で働けるような印象があることから、憧れの業界とされています。

しかしながら、漠然と「華やかだから」「海外で働けるから」というイメージで選考に進んでしまうと、入社前の理想と入社後の現実とのギャップに苦しんだり、選考で落とされてしまう可能性もあります。

本記事では旅行業界の基礎知識から内定を得るためのポイントまで解説しております。旅行業界の業務内容や動向、福利厚生などを知ることで、業界研究や企業研究をはかどり、自分に合っているかどうか判断することができます。また求める人物像や内定を得るためのポイントをしっかりと理解することで、旅行業界への解像度があがり選考も有利に進めることができます。

旅行業界の基礎知識から内定を得るためのポイントまで理解し、就職活動を優位に進めましょう。

旅行業界とは

一口に旅行業界と言っても、旅行に携わるビジネスはたくさんあります。旅行の企画と販売、海外事業や国内事業など細かな分類やビジネスモデルが存在します。それらを理解することで旅行業界の概要が見えてきますのでぜひ理解しましょう。

旅行業界の区分

旅行業界の企業は「旅行業」と「旅行業者代理業」に分けることができます。これは旅行法という法律によって定めれており、「旅行業」は第1種、第2種、第3種、地域限定、そして「旅行業者代理業」に分けることができます。

旅行業は、基本的に旅行の企画立案を行います。「いつどこに何日開催する旅行で、誰をターゲットにするのか」など、旅行商品を企画する業種になります。旅行業の中でも対象とする国や規模などによって4種類に分類されております。

ここで言う募集型企画旅行とは旅行業者が予め計画を立案し、旅行者を募集する形式のことです。反対に受注型企画旅行とは旅行者の依頼に基づいて旅行会社が計画を立案する形式であります。また手配旅行という形式をとる旅行会社もあり、旅行者の委託により、旅行手段や宿泊先など旅行に関するサービスを代理、媒介しております。代表的な旅行業者はJTB、エイチ・アイ・エス、日本旅行などが該当します。

一方、旅行業者代理業は、旅行業者が企画した旅行商品の販売を行います。旅行業者に商品の委託を受けるため、代わりに販売した仲介手数料が旅行業者代理業の利益となります。代表的な旅行業者は西日本観光サービス、さとう、対馬旅行センターなどが該当します。その他、旅行業と旅行業者代理業の細かな違いについては、以下の表にまとめておりますのでご参照ください。

また「旅行業者の推移 ｜ JATA」によれば旅行会社の数は、第1種旅行業者が708社、第2種旅行業者が2,817社、第3種旅行業者が5,668社、地域限定が118社、旅行業者代理業者が779社になっております。

ビジネスモデル

旅行業界のビジネスモデルは以下の図の通りです。

旅行業者は旅行商品を企画するために、宿泊施設や交通機関などに利用金額を支払い、利用するための準備を行います。企画された旅行商品は旅行代理業者に販売行為を委託します。しかし各旅行者に対し、インターネットや自社店舗を通じて、直接商品の販売を行う場合もあります。

旅行業代理業者は旅行業者から商品を受託し、旅行業者の代わりに商品の販売を行います。販売した商品は旅行代金となり旅行代理業者の収益となります。

旅行業界の業務内容

次に旅行業界の業務内容について解説します。業務内容を知ることで旅行業界に対する基礎知識が身に付き、業界研究や企業研究がしやすくなります。旅行業界の業務内容は「商品企画」「法人営業」「個人営業」「アテンダント」の大きく分けて4つあります。4つそれぞれが重要な役割を担っておりますので、ぜひ理解しましょう。

商品企画

商品企画の業務はツアープランニングと呼ばれることもあります。商品企画では旅行商品の開発や企画をする仕事で、マーケティングやアンケート調査をもとに消費者にとって魅力的な商品開発を行います。近年ではSNSでの「映えスポット」と呼ばれる流行情報をもとに、ターゲット設定や宿泊施設や交通機関の予約などのツアーを企画します。例えば「2泊3日北海道カニ食べ放題ツアー」や「ミラコスタに泊まれる1泊2日ディズニーランドツアー」などの旅行商品を企画します。

商品企画の担当者は国内と国際に分かれており、その中でも国内なら京都や北海道、国外であればヨーロッパやアジアなど各行先方面ごとに細かく担当が分けられています。商品企画がつくるプランによって、集客やリピートに大きな差が出るため、会社の中でもかなり重要な業務であると言われています。

法人営業

法人営業は企業や官公庁、学校法人などに営業を行います。アウトセールスと呼ばれることもあります。法人の旅行予定をヒアリングし、修学旅行や社員旅行といった団体旅行のプランを提案します。団体旅行の見積やプレゼン資料の作成、ツアー工程表の作成、ホテルやレストランの情報収集など、営業以外にも細かな準備の業務が多いことも特徴の一つです。団体旅行は1件の売り上げが大きくなるような案件が多いといった特徴があり、旅行会社の中でも重要な収益源を担っていると言われています。

個人営業

個人に対して営業を行う業務のことでカウンターセールスと呼ばれることもあります。顧客希望の予算や行先、日程や人数、こだわりなどを聞き、ニーズにあった旅行をプランニングします。そしてヒアリングした顧客の要望に沿った企画旅行の販売や航空券やホテル等の手配まで行います。個人営業は主に店舗で行われるため、顧客に一番近いところで仕事ができるといった特徴があります。

アテンダント

アテンダントはツアーコンダクターやガイドと呼ばれることもあります。ツアー旅行として、顧客とともに行動し、案内やスケジュール管理を行います。ツアー参加者の人数確認や空港での出入国手続き、ホテルのチェックインとチェックアウト、レストランや観光地の予約や案内などが主な業務内容になります。ツアーにより業務内容が異なるので、多忙な業務となります。またツアーコンダクターの業務を行うためには「旅程管理主任者」という資格が必要になります。

旅行業界の動向

次に旅行業界の動向について解説します。旅行業界の動向について理解することで業界研究や企業研究がはかどります。旅行業界を理解するためにも、現状の課題や今後の行方にもしっかり注目しておきましょう。

今までの変遷

日本における旅行業の始まりは、平安時代と言われており、京都や奈良から熊野三山への旅が源流とされています。また江戸時代には伊勢神宮の神官がお参りに来る人々の案内をし、宿や食事を手配したという記録もあり、旅行業は古くから存在します。

明治時代になり日本に訪れる外国人をもてなすようになり、1905年南新助(みなみしんすけ)により日本旅行の前身にあたる旅行会社を設立し、本格的に旅行業が発展しました。その後、旅行を企画する旅行業者や旅行を販売する旅行業者代理業に分かれ、旅行商品を店舗販売する会社やインターネットでの販売を専門とする会社など、少しずつ旅行会社は増えていきました。

このような「おもてなしの精神」を起源とした歴史があることから、旅行業界全体としてホスピタリティあふれる人材を求める傾向が現在でも存在しています。

現状の課題

旅行業界には現状、3つの課題があります。

今まで店舗にいかないと旅行に関する情報を得ることができませんでしたが、今はインターネット上で情報を手に入れるほか、申し込みまで簡単にできるようになりました。一方、旅行会社は基本的に自社が提供している範囲の情報しかなく、一般顧客の方がインターネットやSNSから旅行に関する様々な情報を収集しているケースが多くなりました。そのため店舗を抱える多くの旅行会社は店舗需要が低下してしまいました。また近年、企業の在り方が個人化しており、社員間のコミュニケーションが希薄になっていることから、団体での旅行の機会が減少傾向にあります。そして少子化により修学旅行等の機会も年々減少していることから、団体旅行需要が低下していることが課題としてあげられます。

さらに追い打ちをかけたのが新型コロナウイルスによる旅行の自粛です。この打撃は旅行会社の採用活動を中止するほどであり、日本旅行業協会によれば4～8月で計2兆円を超える国内主要旅行業者の売り上げが失われたと発表し、旅行業界では過去最大の損失額となりました。このような損失を何とか補填しようと、政府は2020年7月22日から「Go To トラベル」という事業が発表し、政府から1兆円にのぼる予算が旅行、飲食、イベント業界に充てられました。そして旅行者は旅行商品の予約やホテルの宿泊予約にかかる代金が半額や上限2万円分の割引があるほか、観光地の土産店や飲食店で使える割引券が付与されるといった支援があり、これにより旅行、飲食、イベント需要喚起を狙いました。

今後の行方

今後、旅行業界は3つの展望が予想されます。

短期的な展望としては東京オリンピックによる旅行や観光需要の拡大により、旅行業界全体で大きく収益が伸びると予想されています。一方で、展望としては日本の少子高齢化により、旅行業界は需要が緩やかに縮小される見込みであるため、新たな事業による収益源の確保が必要であるとされています。

また新型コロナウイルスの影響がいつまで続くかが今後の旅行業界の在り方を左右すると言われております。今回の新型コロナウイルスの影響は旅行業界の歴史上、最大級の損失を及ぼしました。しかし旅行業界はこれまでにもオイルショックや9.11テロ事件、SARS、リーマンショックなど、数々の世界的不況の煽りを受けた歴史があります。そしてそのたびに景気の回復とともに旅行業界は存続してきました。現状、旅行関連市場は縮小傾向にあるものの、景気回復とともに再び市場拡大が期待されていると言われております。そのため新型コロナウイルスの克服から旅行業界の回復を見込むことができます。

旅行業界の待遇

旅行業界の待遇について解説します。「年収」「勤務体系」「福利厚生」のカテゴリーに分け、それぞれの詳細を見ていきます。旅行業界の気になる待遇面を理解し、納得いく就活にしましょう。

年収

旅行業界での売上高上位10社のうち、2020年3月31日時点で上場しており、有価証券報告書が確認できた企業が上記の3社でした。サラリーマンの平均年収が441万円であるため、上記の企業はそれに近しい平均年収であると分かります。しかしほとんどの旅行会社が上場していないため、旅行業界全体の平均年収はサラリーマンの平均年収より低いと予想されています。

勤務体系

次に旅行業界の1日を見ていきましょう。「商品企画」「法人営業」「個人営業」「アテンダント」1日で説明します。

旅行業界の企業は勤務時間が長いことがあげられます。また旅行業界の顧客は土日の来客が多いため、土日に出勤する場合が多いようです。

福利厚生

企業や業務内容によって福利厚生に違いはあるものの、以下の福利厚生が充実していることが多いようです。

ゴールデンウイークなどの長期休暇中は旅行業界が一番忙しい時期でありますが、逆にそれ以外の平日に休みを取ることができます。一般の人が休んでいる時に仕事をするため、自身が旅行する際にはとてもいい環境なのではないでしょうか。

旅行業界売上高ランキング

旅行業界の売上高のランキングは以下の通りです。また各企業の特徴も記載しているので、それぞれ特徴を理解し、企業研究に活かしましょう。

旅行業界の求める人物像

旅行業界の求める人物像を解説します。求める人物像を知ることで旅行業界についてより理解が深まり、業界研究や企業研究を有意義に進めることができます。

以上より大きく分けて次の3つのポイントをあげることができます。

コミュニケーション能力がある

旅行業界はお客様のニーズを引き出し、より良い旅のプランを提供することが仕事です。そのニーズを引き出すためにもコミュニケーション能力はとても重要です。店舗での個人営業にしろ、観光庁や企業、学校に対する法人営業にしろ、人との信頼関係を築かなければ取引は成立しません。お客様の幸せを一番に考えたコミュニケーションを取れる人でないと旅行業界での仕事は勤まらないでしょう。

「コミュニケーション能力」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。

• コミュニケーション能力を自己PRするポイント【例文3選付き】

ホスピタリティ精神がある

ホスピタリティとは、「hospes」が語源であり「すぐれて客人歓待を具現する者」という意味をもちます。旅行業界では顧客に対価を求めず、心配りができるような精神が必要です。それによって顧客満足度の向上しリピートが増え、収益性をあげることができるのです。そのようなホスピタリティ精神がある人でないと旅行業界は厳しいでしょう。反対にお客様の喜びを1番に考えられる人にとっては向いてる仕事であると言えます。

仕事で使える語学力がある

旅行業界の事業において日本で完結する仕事は少なくなってきました。海外事業の展開や訪日外国人観光客によるインバウンド需要の増加によって、ある程度多言語が話せるような語学力が必要になってきました。採用の段階でも語学試験の足きりがある企業も少なくありません。このような状況によりある程度仕事で使える語学力がある人材を求める傾向にあります。語学力に自信がある人ならば、業務上での問題はないでしょう。

旅行業界で内定を得るためのポイント

旅行業界で内定を得るためのポイントを解説します。ポイントは2つあり、しっかりとおさえることでより内定へ近づくことができます。

なぜその旅行会社なのかを明確にする

「なぜ旅行業界なのか」を明確にしましょう。旅行業界には様々な事業領域があり、それぞれに異なる業務内容があります。そのため自分の志望動機が「旅行業界以外でも実現できる内容になっていないか」とチェックする必要があります。

まず「なぜ旅行業界なのか」を明確にし、そして「その中でもなぜその会社なのか」という順番に明確化しましょう。そうすることであなたの志望動機に一貫性ができ、より納得感が増します。「なぜその旅行会社なのか」というポイントは、旅行業界が一番重要視するポイントであるためしっかりと準備をしましょう。毎年旅行業界は倍率が高い業界の一つです。しっかりと志望動機を明確にし就活に挑みましょう。

正しい就活スケジュールの把握

正しいスケジュールを把握しておきましょう。基本的に経団連に加入している旅行会社は、経団連の定める就活スケジュールに沿って採用活動が行われます。旅行業界の採用スケジュールは以下の通りです。

企業によって採用スケジュールやフローについては違ってくるので、自分が目指す企業の詳細をしっかりと確認するようにしましょう。

旅行業界に就職するメリットとデメリット

旅行業界に就職するメリットとデメリットを解説します。メリットとデメリットを予め把握していないと、入社後にミスマッチを生む原因となります。そうならないためにも、しっかりと旅行業界に就職するメリットとデメリットを把握しておきましょう。

3つのメリット

1.好きなことを仕事にできる

旅行業界で働く人は「旅行が好き」「お客様の喜んでいる姿が好き」という感情をもっている人が多いです。自分が情熱をもてたり、やりがいを感じる仕事を行うことができれば、仕事においての満足度も高いでしょう。

旅行することが好きな人や、人の喜ぶ姿が好き、人を喜ばせたい人にとっては、旅行業界で働くことは大きなメリットであると言えます。

2.お客様の喜びを身近に感じられる

旅行業界をはじめとしたサービス業は、顧客の喜びにやりがいを感じるため働いている人が多いです。旅行業界も例にもれず、特に営業やアテンダントはお客様と直接のやり取りが多くなります。そこでお客様にとってより良い提案をすることにより「あなたがいたから楽しかった」「社員が満足していて成功だった」などと言っていただけます。

アルバイトなどでお客様の喜びを感じたり、感謝されることがやりがいであった人にとって、旅行業界はとても良い環境であると言えます。

3.海外に行ける

これは第一種旅行業者のみになりますが、海外へ行ける機会が多いのも旅行業界のメリットでしょう。アテンダントはもちろん、海外のお客さまと直接営業する際も海外へ行くことも少なくありません。

海外での仕事を経験してみたい人にとってはおすすめな業種となります。

海外で就職するために必要なことについては、こちらの記事で詳しく解説しています。

• 海外で就活するために必要なこと｜日本との違いやポイントを紹介

3つのデメリット

1.景気に左右されやすい

旅行業界は景気にとても左右されやすいです。旅行は嗜好品と考えている人がほとんどであるため、景気が悪いときは無駄な出費を抑えたくなるものです。そうなったときに旅行業だけでは収益源を確保できないといったところがデメリットであると言えます。

不況になればなるほど、給料は上がらず、ボーナスが減るといった状態になるため、景気に左右されにくい安定した企業に就職したい人にとっては向いていない業種かもしれません。

2.他業界への転職が難しい

他業界への転職が難しいと言われています。その要因としては時代にそぐわない風土がある企業が多いことにあります。例えば、書類は手書きが多くWordやExcelを使用しないことが多くあるそうです。また役職も年功序列であり、上司がいる間は昇進が難しくなっています。

そのようなアナログ業務の多さや専門的なスキルを身に着けることができないといった風土であることから、旅行業界は他業界への転職が難しいと言われております。

3,土日祝日に仕事がある

代理店での個人営業やアテンダントの職種の場合は、土日祝日に出勤する場合がほとんどです。一般の人は基本的に土日祝日に旅行をしたり、旅行の予約を行うために代理店に足を運びます。反対に一般の人が働いているような平日に休みが取れるといったメリットもあるため、一概にはデメリットではありません。

しかし他業種の人と休みを調整したりと、休日での交流や繋がりを大切にしたい人にとっては難しい業界であると言われております。

旅行業界について理解し就活に挑もう

旅行業界について、以下に簡単にまとめます。

いかがでしたか。旅行業界について、自分の憶測や思い込みでイメージしてしまっているところも多かったのではないでしょうか。旅行業界も毎年就活生にとって人気の業界です。しっかりと業界研究をして、就職活動に挑みましょう。

業界研究のやり方について、こちらの記事でもさらに詳しく解説しています。

• 【業界研究のやり方完全版】手順とゴール、使うべきツールを解説

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