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大卒の平均年収とは?年齢別・企業別・大学別の収入データ解説

短大卒・大卒の平均年収とは

初めての就職では年収の相場が気になるものです。大まかな年齢別の年収額が分かれば、人生の計画が立てやすくなります。結婚や子育て、マイホームを建てる適切な時期なども、考えられるようになるでしょう。

この記事では短大卒と大卒の平均年収を紹介していますが、あくまでも平均なので入社する企業によっては、平均よりも大きな年収の差があるケースもあります。しかし学歴別の平均年収が分かれば、就職選びに役立つことは間違えないでしょう。

この記事では具体的な数字と実例で、短大卒と大卒の年収を比較しています。就活の参考にしてください。

新卒の初任給

新卒の平均年収は、学歴別に公開されています。ここでは短大卒と大卒の、平均の初任給を紹介します。企業によって学歴別の年収は違いますが、学歴で年収の差があるのは大部分の企業で共通することです。

短大卒の初任給は大卒よりも低いですが、大卒よりも早く働き始めているので、企業によっては通算年収にさほど差がつかないケースもあるでしょう。ここでは平均の短大卒と大卒の給料を紹介します。

短大卒別

厚生労働省は学歴別による、初任給の統計を公開しています。それによると高専・短大卒の男性は、18万600円の初任給になっています。年収に直すと216万7,200円ですが、賞与を加えていません。賞与額は企業によって異なるので、ここでは純粋な平均給与に基づいた年収だけ紹介しています。

高専・短大卒の女性の初任給の統計は、17万8,400円です。年収に直すと214万800円です。こちらも賞与の額は含まれていませんので、実際の年収はもっと高いです。女性の給与は男性よりも低めですが、仕事内容が男性と違うことが考えられます。仕事内容が変われば給与が違ってくるのは、どこの会社も同じでしょう。

大卒別

統計では大卒の男性の初任給は20万7,800円です。年収に直すと249万3,600円です。こちらの年収にも賞与額は含まれていません。そのため会社によっては入社一年目であっても、賞与込みの年収では300万円以上になることもあるでしょう。

大卒の女性の初任給は、20万4,100円です。年収に直すと244万9,200円です。賞与額が年間で50万円あれば、年収300万円に近づきます。300万円あれば子供がいても、夫と協力すれば家計はそれほど苦しくはないでしょう。

大卒の給料は短大卒よりも多いですが、仕事内容そのものが違っていることが多く、単純に比較できない面もあります。

大手企業に就職した場合の平均年収

企業規模ごとの平均初任給の統計データが公開されていないため、大学卒の平均初任給とボーナス平均のデータをもとに平均年収を計算していきます。最初に初任給から見ていきましょう。平成26年の大学卒の平均初任給は、20万4,000円となります。

入社1年目のボーナスについては、夏はほぼ寸志程度です。冬場に本格的な支給となります。新卒社員1年目のボーナス平均については、夏のボーナス9万円、冬のボーナス22万円で計算します。(※下記2番目URLより)

年収の計算式

月の給料 × 12ヶ月 + 夏のボーナス + 冬のボーナス = 年収

20.4万円 × 12ヶ月 + 9万円 + 22万円 = 275.8万円

大手企業大卒の入社1年目の年収は、約276万円となります。

▼参考資料

平成26年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況

【知っておくべき】新卒社員の平均年収と初任給・ボーナス事情を高卒・大卒別に紹介

中小企業に入社した場合の平均年収

次に、中小企業の新卒の平均年収を見ていきましょう。こちらも、統計データが公表されてないため、中小企業新卒者の平均初任給と大企業新卒者のボーナス平均・中小企業平均ボーナスをもとに計算していきます。まず、初任給ですが、中小企業の平成26年平均初任給(大学卒)は、19万7,000円となります。

中小企業の新卒者のボーナス平均の統計データは、公表されていませんので、大企業の平均ボーナスと中小企業の平均ボーナスの比率で、中小企業新卒者の平均ボーナスを計算します。三菱UFJリサーチ&コンサルティングのレポートをもとに、大企業ボーナス平均84万円、中小企業ボーナス平均37万円の比率をもとに、中小企業新卒のボーナス平均を計算します。

中小企業ボーナス平均 ÷ 大企業ボーナス平均 = 中小企業と大企業のボーナス比
37万円 ÷ 84万円 = 0.44

19.7万円 × 12ヶ月 + (9万円 +22万円) × 0.44 = 250万円

中小企業の新卒者の平均年収は、250万円になります。

▼参考資料

平成26年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況

公務員に就職した場合の平均年収

公務員に就職した場合の平均年収についてみてみましょう。公務員の場合、国家公務員・地方公務員・独立行政法人と分けられています。それぞれ、法律によって給料・ボーナスの基準が違います。そこで、地方公務員(市役所)の一般職・試験採用(大学卒)の新卒者の年収を計算してみましょう。初任給平均は、17万9,000円になります。

ボーナスについては、

となります。新卒者の場合、扶養家族がいる人は少ないと思いますので、扶養手当は0円とします。また、4月1日からの勤務なので、6月1日の基準日間でまでは、3か月未満で計算します。地域手当支給額は、1.0とします。

夏のボーナス
(17.9万円 + 17.9万円 × 1.0) × 122.5/100 × 30/100 = 約13万円

冬のボーナス(17.9万円 + 17.9万円 × 1.0) × 137.5/100 × 100/100 = 約49万円

平均年収は、17.9万円 × 12ヶ月 + 13万円 + 49万円 = 276万円

地方公務員の一般職の平均年収は、276万円になります。

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なぜ大卒入社1年目の年収は高いのか

大卒の人は一般的には4年間で、専門知識を習得したと考えられています。専門知識があればより難しい業務に適応できる可能性が高いと考える企業が多いと推測されます。複雑な業務を手とり足取り教えることができる企業は、多くはありません。

4年間専門的な勉強をしてきた大卒であれば、基礎知識があるでしょう。そんな基礎知識を企業は評価しています。そんな大卒の人材を確保するには、年収を高めに設定するのは当然でしょう。大学生側も初任給が高い理由をしっかりと認識して、勉強に励むべきでしょう。

企業側が大卒に期待しているのは、総合的な部門での活躍と役職での活躍でしょう。面接時には口に出して言わなくても、本音では期待している可能性が高いです。

大卒の初任給は平均20万6,100円

男女を合わせた大卒の初任給の平均は、20万6,100円です。この初任給が多いか少ないかは、人によって意見が分かれるでしょう。企業はその年の物価に合わせてある程度は初任給を調整しますが、20万6,100円の初任給は妥当でしょう。週休二日制の企業であれば、日給に直せば9,000円以上です。日給で9,000円以上であれば、一般的には多いと思われるでしょう。

日給に直しても一般的には多いですが、月給は賞与の額の基本ベースになります。賞与額を加えて12で割ったら、実質的な初任給はもっと高いでしょう。企業によっては賞与が平均よりも多いケースがあります。企業選びの参考の一つにしましょう。

▼参考情報

学歴別にみた初任給

高卒と大卒の平均年収の違い

高卒と大卒の平均年収の違いについても知っておきましょう。厚生労働省の平成28年賃金構造基本統計調査において、男性の学歴別平均年収をみていくと25~29歳の高卒が約380万円、大卒が約415万円となっています。女性の学歴別平均年収は、同時点で高卒が約316万円、大卒が約382万円です。

高卒と大卒では大卒の平均年収が高いという結果になっていますが、20代のうちはそれほど差が大きくありません。しかし、高卒と大卒の平均年収は年齢が上がるにつれて差が大きくなっていきます。男性だと、45~49歳時点の平均年収が高卒で約662万、大卒で約898万円となり差が開いてくるのです。生涯年収で考えると、高卒と大卒の得られる賃金には大きな差が出るといえるでしょう。

【年齢別】短大卒・大卒の平均年収の推移

では、次に下図をご覧ください。短大卒と大卒の年齢別平均年収について男女別にまとめたものです。

同年齢の男子の25~29歳の例でみると、大卒と短大卒の年収に36万8200円の差があります。同年齢の女性の25~29歳の例でみても、29万4000円の年収の開きがあります。大卒と短大卒の年収の差が広がることはあっても、縮まることは上記の例ではありません。同じ会社で短大卒が大卒の年収を上回ることは、難しいといえます。

しかし、これらはあくまで「平均」をベースにした話です。すべての企業で必ずしもこの傾向に当てはまるわけではありません。短大卒の人は大卒よりも2年早く社会に巣立つことで、それだけ早く社会勉強できます。大学で学ぶよりも効率よく実践的スキルを身に付け評価されるなど、実を結ぶこともあるでしょう。

平均年収の高い業界

大卒や短大卒など、学校ごとの平均年収を知っておくことも大切ですが、それだけではなく業界ごとの年収を知っておくことも大切です。業界によって平均年収は変わりますし、年収の高い業界もあれば、それほど高くない業界もあります。業界内でも企業ごとに平均年収や待遇などは違いますが、平均年収の高い業界であれば高給取りになれる可能性は高いです。

どの業界・どの企業の平均年収が高いのかを調べるには1社1社見ていくこともできますが、それでは時間がいくらあっても足りませんよね。この「人気21業界丸わかりBook」では、21業界200社以上もの企業が紹介されています。もちろん、業界ごとに代表的な企業の平均年収もまとめられているので、手っ取り早く平均年収を確認したい場合は活用してみると良いでしょう。

平均年収が高い業界としてはどのような業界が挙げられるかを知り、就職の選択肢として考えていきましょう。では、平均年収の高い業界2つをご紹介します。

商社

平均年収の高い業界としては商社が挙げられ、商社の中でも特に総合商社は年収が高い傾向にあります。商社は幅広くさまざまな商材を扱う総合商社と専門分野に特化した専門商社に分けられ、どちらも業界としての平均年収は高いです。しかしより平均年収が高いのは総合商社の方であり、大手の企業であればかなりの金額の年収を得ることもできます。

商社業界は月々の給料も高いですが、それだけではなく手当やボーナスなどが手厚く支払われています。特に海外赴任の手当てなどは大きく、海外赴任によって給料が倍以上に跳ね上がることも少なくありません。商社は平均年収が高い業界ですが、同時に激務であることでも知られていますので、就職の際には覚悟を決めておく必要があります。

金融

金融業界も、平均年収が高い業界の一つです。金融業界とひとくちにいってもさまざまな分野がありますが、特に銀行、保険、証券などは平均年収が高い傾向にあります。銀行であれば大手のメガバンクなどは給料が非常に高いですし、給料の伸び率も安定して高いです。保険の場合は営業職などになることが多く、実績に応じて報酬が出るインセンティブ制度を導入している企業も数多くあります。

証券の場合も同様にインセンティブ制度を導入している企業が多く、成果を出せば出すほどに高収入を狙うことができます。金融業界はどの分野でも人気が高いですし、就職難易度も高いですが、給料だけではなく安定性も高いですし、しっかりと対策をしてから選考に臨むことが大切です。

賃金が高い企業ランキング

賃金の高い企業ランキングについてみていきましょう。東洋経済オンラインの調査によると、1位はサイバーエージェントで大卒の30歳社員の平均賃金は534.204円となっています。2位が大和証券グループ本社で520,449円、3位が第一生命ホールディングスで472,667円です。

サイバーエージェントは、ネットテレビのAbemaTVを運営している企業です。社内公募制度などやる気のある社員を支援する社風のため、精力的に働いて収入を増やしたいという意図には向いている企業といえます。ただし、賃金が高い企業は残業が多い場合も多いため体力面と精神面でタフさが求められます。ランキングを参考にして、より詳しく企業研究をするようにしましょう。

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大学ごとの平均年収ランキング

DODAの出身大学別年収ランキングによると、文科系と理科系の双方の学部がある大学のうちで1位が東京大学、2位が京都大学、3位が慶應義塾大学となっています。東京大学出身者の平均年収は729万円です。京都大学の平均年収677万円とは52万円の差があり、東京大学が唯一700万円台の平均年収となっています。

文科系または理科系のいずれかの学部しかない単科大学のランキングを見てみると、1位が京都薬科大学で815万円、2位が岐阜薬科大学で772万円、3位が明治薬科大学で732万円となっています。東京大学は4位となっており、この結果から薬科大学出身の平均年収の高さが見て取れます。また、東京工業大学は単科大学のランキングで6位に入っており、専門性の高い職業につく人が多い大学は年収が高いといえるでしょう。

年齢別の平均年収推移からわかること

学歴別の年収には、常に開きがあります。学歴別に年収を決める具体的な計算方法は企業によって違うでしょうが、大学を卒業した人材は年収面で入社時点から優遇されているのは確かです。

高卒と短大卒でも年収に開きはありますが、大卒と短大卒ほどの差はありません。それはなぜでしょうか。大卒と短大卒の年収の差の理由を、具体的な事例を出して解説します。

大卒者の平均年収は中年層に移行しても高い

若年層であっても大卒と短大卒の年収の開きはありますが、中年層になればより開きは大きくなります。男性の45~49歳の例でみます。年収の差は179万4800円です。同年齢で年収の差が179万円以上あれば、年収の開きはかなり大きいと言えるでしょう。

女性の同年齢のケースでみてみます。年収の開きは129万3600円です。男性ほどの差ではありませんが、女性の場合も短大卒と大卒の年収の差は100万円以上です。

中年層になって年収の開きが大きくなるのは、大卒の社員の場合は重要なポストに就いているからだと考えられます。重要なポストに就けば、役職手当も大きいと推測できます。

独自の制度を設けている場合は年収がアップする場合もある

上記の年齢別一覧はあくまでも統計上の平均なので、すべての会社に当てはまるのではありません。年功序列制度が歴然と機能していた時代は、上記のような年齢別の平均年収例は参考になっていました。しかし今は能力給を採用する会社が増えてきて、年齢だけで年収が増えないようになってきました。

IT業界のような技術系の会社では、年齢よりも職種の内容により、年収が左右されることが多いです。他には歩合の比率が高い会社でも、年齢による年収差はないです。若くして社長や重役になる人が、当たり前のように登場している時代です。この時代の流れが進行すれば、技術系の会社の年齢による年収額の平均は、あまり意味がなくなる可能性はあります。

平均年収は大卒の方が高い傾向にある

実力主義が時代の流れになりつつあります。しかし勤続年数が長い人の収入が増えてくる給与体系は、完全にはなくならないでしょう。総合職部門においては、これまでのように年功序列が採用されることが多いでしょう。そうであれば大卒であるメリットはまだまだあります。大卒の人材は年々経験を積んでいけば、重要な仕事を任されやすいです。

実力主義の時代になってきた今でも、大卒の価値はあります。少なくても入社段階では絶対に有利です。採用条件が大卒のみという企業も、まだまだ多いです。採用条件が大卒のみという会社は、年収が高めの会社が多いです。平均年収は当然高いですが、将来は重要なポストに就くと仮定すれば、年収はますます高くなります。大卒というメリットはこれからもあり続けると考えられます。

※最後に、本記事につきましては、公開されている情報を活用し、当社が独自の基準によってシミュレーションした結果を開示しているものとなります。読者の皆様に企業選択の一助になればという趣旨で情報を作成しておりますため、なるべく実態に近い状態のシミュレーションとなる様に最善を尽くしているものの、実際の報酬額とは異なります。 あくまでも参考情報の一つとしてご活用くださいませ。

監修者プロフィール

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吉川 智也(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

多くの学生と企業をマッチングしてきた経験を活かし、『就活対策サイト「キャリアパーク!」が教える 「最高の会社」の見つけ方』(高橋書店)を出版。最高の会社を見極めるための基準や失敗しない企業選びの方法を紹介している。

全国民営職業紹介事業協会 職業紹介責任者(001-190515132-01459)

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