業界研究

【家電業界研究ガイド】市場の動向や売上高ランキングを公開

家電業界とは


様々なことの機械化が進む現代の日常生活において家電はなくてはならないものとなっております。家電業界の代表的な企業名は普段から、ニュースなどで耳にすることは多いでしょう。

しかし、業績推移や各企業の現状況などはニュースだけでは偏った情報となってしまいがちです。中国や韓国の企業が台頭してきている今、家電業界は激動の最中にすると言えます。その中で最新の情報を理解し分析することは非常に大切で、就職活動においても大きな武器となるでしょう。

家電業界

家電業界はテレビや冷蔵庫、パソコンなど多くの人の身の回りに当たり前にある家電を製造・販売する業界です。最近では海外メーカーの技術力の向上が見られ、日本の企業は様々な課題を与えられている最中と言えます。

その中で家電量販店では、良い製品をより安価で販売する価格競争が見られます。
製造の観点から見ると、ニュースなどで聞いたことの多い有名企業が多いですが販売の分野から見ると知らないことも多いでしょう。

製造と販売では企業の業務形態が大きく違うので、どちらの業界で働きたいかをもう一度考える必要はあります。家電というのは今後も無くなることはないため、直面している様々な課題について、自分の意見を持つことで就職活動を優位に進めることができるでしょう。

家電業界の業績推移について

  • 業界規模 673005億円
  • 平均年収 745万円
  • 平均継続年数 約17.7

家電業界の業績規模は非常に大きく、日本国内の様々な業界の中でも
5
本の指に入るほどの規模となっております。製造・販売を分けて考えると、販売の業績規模はおよそ
5
兆円ほどですので、製造か販売かで大きく変わります。製造企業の業績の推移次第で販売の業績も変わってきますので、両方の流れを知ることは必要です。

平成
20
年から平成
24
年頃までリーマンショックを発端に世界経済が落ち込み、それに伴い多くの家電業界は赤字を計上しました。
この頃からサムスンなどの海外のメーカーが目立ち始め、ソニーやパナソニックなど特に薄型テレビを主力としていた企業が業績不振に陥りました。

近年は横ばいであると言え、業績は伸び悩んでいます。
平均年収も近年では上下することも少なく、
745
万円と高い数字となっております。

ネット販売の普及による量販店の需要減少

いわゆる電気屋さんという家電を扱う量販店の減少がみられています。これは、物販であればどの業界も直面する課題ですが、インターネットの普及が大きく関係しています。インターネットで家電を検索し、購入すれば量販店は必要なく、家電を置いておく広い倉庫のようなものがあればいいのです。

もちろん、現物を見ないと家電は買わないと考える人は多いですが、この便利な世の中になり、インターネットを活用してものを購入する人が今後も増えてくるでしょう。

IOTによる家電の進化

上記では、インターネットの普及によるマイナス点を紹介しましたが、ITの普及により、家電を使うことがより便利に、かつ楽しくなっているのも事実です。IOTによりスマートフォン1つあれば外出先からクーラーの電源をつけられたり、声だけで電気が消えたりという仕組みが整っています。一般の人が生活に取り入れることも多くなってきています。

家電業界の細かい職種分類について

  • 営業
  • 商品企画
  • マーケティング
  • 研究・開発
  • 生産

メーカーの営業職は家電量販店や卸売りの商社などに商品説明、価格交渉を行います。価格交渉というのは売上高に直結するので営業の責任感は高いです。商品企画・マーケティングは新製品の企画や消費者の動向の調査など、世間の声をよく知っていないと務まらない仕事でしょう。

研究・開発部門では実用化できそうな科学技術の基礎研究から、実際に応用し製品化までを行います。理系の人が多く携わります。生産には品質管理や物流管理、生産設計など工場と販売の間の仕事を担います。

この仕事は文系と理系の両方が存在し、工場勤務などが増えてきます。職種で悩んでいるときは文系・理系の枠にとらわれずに、働く自分のイメージを強く持って考えるようにしましょう。また、家電業界と合わせてチェックしておきたいのが電機業界です。パナソニックや日立製作所など、主に理系の就活生に人気の業界です。効率よく就活を進めるためにも、合わせてチェックしてみてください。

 

家電量販店の売上高ランキングTOP10

     家電量販店の売上高ランキングTOP10

  1. ヤマダ電気 16,127億円
  2. ビックカメラ 7,953億円
  3. エディオン 6,920億円
  4. ケーズHD                 6,441億円
  5. ノジマ                  4,548億円
  6. 上新電機                     3,757億円
  7. コジマ                      2,261億円
  8. ベスト電器                    1,705億円
  9. キタムラ                     1,542億円
  10. ラオックス                      926億円

参考
業界動向リサーチ

家電業界の主要企業5選


家電の製造メーカーは日頃から、ニュースでよく名前を聞く企業が多いでしょう。家電量販店も街中で見かけることが多いです。しかし、ニュースなどではあまり良くないことが多く報道されますし、家電量販店では自社が
1
番良いという広告を作るので、実際の企業情報は、改めて調べてみないとわからないことも多いです。

好調だと思っている企業でも実際は不調である場合もありますので、先入観を取り払って企業を見ないといけません。それではメーカーと販売店の両方の主要企業を見ていきましょう。

日立製作所

  • 企業名 株式会社日立製作所 Hitachi.Ltd.
  • 代表者名 東原 敏昭
  • 従業員数 35,631
  • 設立年月日 192021

株式会社日立製作所は誰もが企業名を耳にしたことがあるほどの有名企業で、家電の製造では業界第
1
位の会社です。テレビや冷蔵庫などの生活家電から太陽光パネルやポンプなどの工業的な製品まで幅広く手掛けており、その質も世界的に認められるほど高いです。

様々な家電メーカーが海外の企業に買収されていたり、不祥事などが報道される中、日立グループはニュースで悪く報じられることが少ないです。このことからも企業の安定感が見られます。

国内の家電メーカーは有名な企業が多いですが、売上高や業績規模を見ると、競合他社を全く寄せ付けないほどの力を持っていることがわかります。しかし、世界的に注目されている代表的な製品があまりないので、こういった面は永きに渡る課題であると言えるでしょう。

▼関連記事
日立製作所の平均年収と生涯賃金|年齢別・役職別の年収・月給・ボーナス推移と業界比較

ソニー

  • 企業名 ソニー株式会社(Sony Corporation
  • 代表者名 平井 一夫
  • 従業員数 128,400(連結)
  • 設立年月日 194657

ソニー株式会社はテレビの「ブラビア」やスマートフォンの「
Xperia
」など、多くのブランド製品を持つ国内最大手と言える
1
大企業です。次々に最先端の技術を用いた製品を開発・発売しており、最近ではコミュニケーションロボットやスマートスピーカーなど次世代の家電製品を多く手掛けています。

平均年収も
935
万円と非常に高いことも特徴です。「人のやらないことをやる」といった創業以来の精神から、企業の積極性が読み取ることができます。社風としては、若いうちから成長することができる環境であるため、優秀な人材が多いと言われています。

研修から充実しており、私服制度やフレックス制度も導入しているので、働きやすい企業だと考えられます。

▼関連記事
ソニーの平均年収と生涯賃金|年齢別・役職別の年収・月給・ボーナス推移と業界比較

パナソニック

  • 企業名 パナソニック株式会社(Panasonic Corporation
  • 代表者名 津賀 一宏
  • 従業員数 257,533名(連結)
  • 設立年月日 19351215

パナソニック株式会社は世界的にも知名度が高く、家電から住宅まで扱う国内有数の大企業です。パナソニックの製品である
4K
有機
EL
テレビ「ビエラ」やカメラの「
LUMIX
」などは聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。それ以外にもカーナビやカー
AV
といった車載製品のシェアが強く、企業の強みの
1
つです。

パナソニックグループは非常に規模が大きく、連結の従業員数は
257,733
名にものぼります。事業の幅が広いということは研究開発テーマも多彩であるので、研究開発職員も幅広い分野の人が在籍しています。

企業としての安定感があり平均年収も高く、多彩な技術力を持っているので文系・理系ともに人気が高い企業です。

▼関連記事
パナソニックの平均年収と生涯賃金|年齢別・役職別の年収・月給・ボーナス推移と業界比較

ヤマダ電機

  • 企業名 株式会社ヤマダ電機
  • 代表者名 桑野 光正
  • 従業員数 19,238名(連結)
  • 設立年月日 19839

株式会社ヤマダ電機は全国的に事業を展開している、家電量販店業界では国内最大手の企業です。その売上高は業界
2
番手の企業と倍以上もの差があり、従業員数や総資産から見ても競合他社と大きな差があります。消費者の観点から見ても、取り扱っている製品の割引率も高く、全国的に人気の高い店であると言えるでしょう。

製造メーカーの製品を販売しているだけでなく、自社のオリジナルの家電も拡大しています。
2017

3
月時点では商品数は
380
点で、
1
年前と比べるとおよそ
70
点ほど増加しています。特に丸型
LED
灯は競合商品も少なく、省エネ性能や付加価値が高く、消費者からは高い評価を得ています。

現在も店舗数が増加しており、今後の伸び代がまだまだ期待できる企業であると言えるでしょう。

▼関連記事
ヤマダ電機の平均年収と生涯賃金|年齢別・役職別の年収・月給・ボーナス推移と業界比較

ビックカメラ

  • 企業名 株式会社ビックカメラ (BICCAMERA INC.)
  • 代表者名 宮嶋 宏幸
  • 従業員数 8,123
  • 設立年月日 198011

株式会社ビックカメラは家電量販店業界では大きなグループで、「コジマ」や「ソフマップ」などの有名店舗を持つ企業です。
CM
ではポップな音楽を採用しており、国内の主要駅の近くに店舗を多く展開しており、知名度が非常に高い企業であると言えます。他社と比べ、取り扱っている商品の分野が広く、積極性が強いです。

最近ではネットショップに力を入れており、時代に沿った経営方針だと言えるでしょう。企業方針として「お客様第一主義の実践」を掲げており、社会的に有用な商品・サービスを、安全性や個人情報・顧客情報の保護に十分配慮して提供することで顧客からは、高い信頼度を得ています。

グループが大きいので企業としては安定していますが、近年では人手不足が挙げられており、勢いは少し失いつつあると言えるでしょう。

▼関連記事
ビックカメラの平均年収と生涯賃金|年齢別・役職別の年収・月給・ボーナス推移と業界比較

家電業界研究のおすすめ書籍紹介


家電業界は消費者の観点からも経営者の観点からも見ることができる業界で、多くの書籍が発行されています。業界研究をしようと購入しても、エッセイのような内容しか載っていない場合もあります。

ネットにはない知識、特に著者の意見を自分で解釈することが大切で、就職活動を進めるにあたって確実に役に立つでしょう。そんな家電製造メーカーと家電量販店について書かれている本を紹介します。

東芝解体電機メーカーが消える日

「東芝解体電機メーカーが消える日」という本は、年に発行された最近の家電製造メーカーの動向をよく知ることができる1冊です。タイトルは「東芝解体」と慣れていますが、パナソニックやなど有名企業を多く取り扱っており、今後大きな壁に直面する企業や生き残っていく企業が考察されています。

かつて日本企業を代表する存在だった企業が、次々と業績悪化している問題を企業ごとの観点から分析しているので、歴史や経営方針を詳しく知ることができます。未来を考えるには過去を知っておく必要があるため、こういった情報がまとめられている書籍では効率よく業界研究をすることが可能です。

最新の情報を知り、自分の意見を持つことで就職活動を優位に進めることができるでしょう。

図解入門業界研究最新家電量販業界の動向とカラクリがよくわかる本

図解入門業界研究最新家電量販業界の動向とカラクリがよくわかる本」という書籍は家電量販店の現場の労働環境や業務内容などの基礎知識を得ることができます。普段は消費者であるので、詳しい物流のシステムなどを知ることは少ないでしょう。参考書のような形で業界の情報が記載されており、ネットだけでは得ることが難しい知識を得ることが可能です。

家電がよく知れる時期や販売戦略も考察されており、消費者という観点から見ても飽きることなく読めます。また、表やグラフなどの視覚的にわかりやすい情報が多く乗っているので、読んでいて疲れにくいのではないでしょうか。業界について詳しく知りたいのであれば、間違いなくオススメできる
1
冊です。

家電業界を深く知って就活を有利に進めよう!


家電量販店業界と家電製造メーカーについて紹介してきました。業務内容は大きく異なりますが、どちらの業界を志望する場合でも両方の業界の情報を把握することは大切です。普段から使用している製品やよく足を運ぶ店舗でも企業の観点から見ると知らないことも多いでしょう。

今後、家電を見にいく機会があれば、また違った観点で見てみて良いのではないでしょうか。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

記事についてのお問い合わせ