業界研究

【電気業界徹底研究ガイド】あなたの就活に役立つ情報を一挙大公開!

電気業界とは

電気業界は、非常に幅の広い業界です。たとえば乾電池や時計に入っている電池を製造販売する企業も電気業界の企業ですし、電化製品を制作販売するような企業も電気業界の企業です。

現代では、電気は私たちの生活になくてはならないものになっています。生活の中で電気を使った製品が多いため、親しみを感じたり、電機業界で貢献したいと考える就活生も多いのではないでしょうか。

しかし電機業界への就職を目指す場合、事前に十分に情報を集めて深く理解していかなければなりません。まずは電気業界の基本情報を見ていきましょう。

電気業界の概要

電気業界は、大きく分けて5つの業界から成り立つ業界です。1つは家電業界、そして重電業界、半導体業界、時計業界、OA機器業界です。このように、さまざまな業界を集約したものを電気業界と言います。このように幅が広い電気業界の中では、安定している業界と、業績が不安的な業界があります。特に家電業界は景気の影響を大きく受けるので、安定しづらい傾向です。

海外市場への参加も積極的な業界で、そこで収益を得ることも多くありました。ただ近年では、海外市場でローコストなアジア諸国の電気製品が人気となっていて、収益を得ることも簡単ではなくなってきています。

電気業界の業績推移について

  • 業界規模 83兆8,018億円
  • 平均年収 636万円
  • 平均勤続年数 14.6年

電気業界の規模は、日本の産業界の中では圧倒的に大きな数字になります。日本にはいろいろな業界がありますが、その中で2番目に高い数字です。家電業界にしても重電業界にしても、一つ一つがそれなりに強い業界5つも集まっている業界なので、業界規模が大きくなるのは当然です。ただ業界全体で見ても、波があるので上がったり下がったりは繰り返しています。

平均年収は636万円と、業界規模から考えるとそこまで高くはない数字になっています。しかし平均年収が1,000万円を超える企業も多くあり、年収にはかなりばらつきがあると言えるでしょう。中小の小さな電気業界の企業などは年収が低い傾向にあり、業界全体の平均を下げているのが現状です。

平均勤続年数は15年弱と、他の業界とだいたい似たような数字になっています。ただこれも企業によって違いがあり、勤続年数が平均で25年近くにもなるところもあれば、ぐっと少なくなるところもあります。

電気業界の細かい職種分類について

  • 企画
  • マーケティング
  • 研究開発
  • 品質管理
  • 営業

幅の広い業界である電気業界ですが、職種自体はそこまで幅が広いわけではありません。基本的に、企画、マーケティング、研究開発、品質管理、営業と、どの企業でもこのような職種が主になります。

企画はどんな電気製品を作っていくかを企画していく仕事で、マーケティングも兼ねることがあります。マーケティングでどんな層にどんな商品が求めらているのかを把握したのちに、企画をしていくのです。

研究開発は、その企画をもとにどうしたら商品ができるか考え実際に開発していくという仕事です。品質管理は生産管理と呼ばれることもあり、生産のペースや生産状況をチェックしたり、商品の品質をチェックして、より良い商品作り、生産環境作りに貢献します。営業は、商品を売り込む仕事です。相手はメーカーだったり小売店だったり様々です。

電気業界の課題

電気業界で特に有力な部門は、冷蔵庫や洗濯機といった、いわゆる「白物家電」と呼ばれる家電類でした。特に、日本の大手メーカーが生産した高品質な家電類は海外でも人気で、重要な収益源となっていました。ところが、近年では先進国の不況による消費の落ち込みや、中国や韓国のメーカーの台頭による競争率の激化に伴い、海外市場での伸び悩みが目立ってきています。

また、タブレット端末やクラウド技術の普及、そしてエコや省資源の風潮に後押しされてか、世界はもちろん日本国内でも、オフィスやビジネスシーンでのペーパーレス化が急速に進んでいます。それに伴って、コピー機やファクシミリといったOA機器の需要が減少し、電気業界にも少なくない打撃を与えていると考えられます。

電気業界の動向

これまでの電気業界であれば、技術の向上や高性能な製品の生産に勤しんでいればよかったといえます。しかし、これから先はそれだけでは生き残れません。例えば海外市場には、日本向けの製品をそのまま流すのではなく、各地域の環境や文化に合わせた製品を開発し、販売していく必要があるでしょう。

また、最近話題になっているIoT(Internet of Things:モノのインターネット)やAI(artificial intelligence:人工知能)といった新技術の導入も重要なポイントです。IoTやAIはあらゆる分野、あらゆるモノに応用でき、その可能性は正に無限大といえます。

そのため、これらの技術を何と結びつけるか、どこにどう活かすか、その発想力が、企業や業界の進退を左右するカギになるといえるでしょう。

主要企業7選紹介

電気業界は規模が大きい業界になりますが、その主要企業もきわめて規模が大きい企業です。電気に関わる製品やサービスは多く、企業によって注力している分野ごとにそれぞれ特色があります。

電機業界をより具体的に知るためには、企業ごとの特色を押さえることも大切です。それでは実際に電気業界の主要企業を見ていきましょう。

株式会社日立製作所

  • 企業名 株式会社日立製作所
  • 代表者名 東原敏昭
  • 従業員数 35,631名
  • 設立年月日 1920年(大正9年)2月1日

株式会社日立製作所は、電気業界の中でトップの売上高・シェアを誇る企業です。その売上高は10兆円を超えていて、まさに日本を代表する企業と言えます。その分就活生の人気も高い企業で、新卒者に求められるハードルも高くなります。

求められる人材としては、ただ優れた電気製品を作ることを考える人ではなく、その電気製品を通じてどんなサービスができるようになり、それがどんな社会問題の解決につながるのかということまで考えられるような人材が挙げられています。このような人物像を満たすためには幅広い視野と知識、高いアイデア力が必要になります。

パナソニック株式会社

  • 企業名 パナソニック株式会社
  • 代表者名 津賀一宏
  • 従業員数 257,533名
  • 設立年月日 1935年(昭和10年)12月15日

パナソニック株式会社は、家電製品から照明器具、航空や製造分野で活用するような機器、エナジー事業など電気関係のあらゆることを事業としている企業です。電気業界の中では売上高が第3位となり、他の電気業界の大手企業同様、誰もが名前を知っている企業です。

現在改革を進める同社では、求められる人材も、過去にとらわれずに積極的にチャレンジしていけるような人材となっています。若い時分からいろいろとチャレンジしていきたいと考えている方には、パナソニックの雰囲気は合っています。また改革を推し進める中では個性の強い人も必要とされており、グローバルに戦える、自分をしっかり持った個性の強い人も求められています。

三菱電機株式会社

  • 企業名 三菱電機株式会社
  • 代表者名 柵山 正樹
  • 従業員数 138,700名
  • 設立年月日 1921年(大正10年)1月15日

三菱電機株式会社は、公共性の高い電気事業を展開しているところが特徴です。たとえばエレベーターやエスカレーター、鉄道関係や自動車関係、さらには空調設備といったような、生活に欠かすことができない電気事業を行っています。電気業界の仕事は生活に欠かすことができないようなことも多いですが、特にこうした公共性の高い事業では、多くの方の生活に影響を与えることになるでしょう。

取り組む事業が公共性の高いものになるため、求められる人材像にも協調性が必要とされます。三菱電機では一人で黙々と仕事をする人よりも、チームで積極的にディスカッションを重ねて意見をまとめていけるような、チームワークを大切にする人材が求められています。

株式会社GSユアサ

  • 企業名 株式会社GSユアサ
  • 代表者名 村尾修
  • 従業員数 14,710名(連結)
  • 設立年月日 2004年(平成16年)6月1日

株式会社GSユアサは、自動車やバイク、宇宙事業、電池や電源システムを提供する事業を行っている企業です。鉛蓄電池のシェアは国内でもトップになり、世界中に向けて事業を展開している企業でもあります。

株式会社GSユアサの特徴は、平均勤続年数の長さです。平均勤続年数は24.6年と、電気業界の中でも一番の長さを誇ります。それだけ働きやすい環境だということで、社内全体として温かい雰囲気があり、比較的自由に仕事ができる社風となっています。それでいて丁寧なサポートや指導があるので、その分安心してチャレンジしていくこともできます。求められる人材像は、自分で課題を見つけ、その課題克服の為に行動し、かつ結果を出せる人です。

キャノン株式会社

  • 企業名 キャノン株式会社
  • 代表者名 御手洗富士夫
  • 従業員数 26,246名
  • 設立年月日 1937年(昭和12年)8月10日

キャノン株式会社といえばカメラのイメージが強い人が多いのではないでしょうか。しかし、手がける事業はカメラ事業だけではありません。映像機器や医療機器など、さまざまな精密電機機器を製作しています。フリーバカンス制度(1年のうちに1週間の連続した有給休暇が取れる制度)などの面白い福利厚生もあり、働きやすい企業です。

キャノン株式会社はグローバル展開にも積極的で、グループ会社社員を含めて19万人が海外で活動しています。そのうち1,000人程度は駐在員として世界各国に常在しているので、世界を舞台にして仕事がしたいという方にはぴったりな環境と言えるでしょう。

ソニー株式会社

・企業名 ソニー株式会社
・代表者名 吉田 憲一郎
・従業員数 114,400名
・設立年月日 1946年(昭和21年)5月7日

ソニー株式会社は、テレビやオーディオ機器、デジタルカメラ、スマートフォン、ゲーム機器といった機器類を主に取り扱っており、映像や音楽をはじめとした日本のエンターテインメントを支える企業ともいえるでしょう。

「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす。」を企業の存在意義とし、技術の力で人々の生活を豊かにすることを目的としています。大企業ならではの技術力や資本があるため、やると決まったことには惜しみなく投資できる強みがあります。新しいことにチャレンジしたい人や技術を活かしてやりたいことがある人にはぴったりな環境といえるでしょう。

株式会社東芝

・企業名 株式会社 東芝
・代表者名 綱川 智
・従業員数 141,256人
・設立年月日 1904年(明治37年6月25日)

株式会社東芝は、テレビやレコーダ、オーディオ類をはじめとした家電で有名です。それ以外にも、HDDや半導体といった連枝部品類、医療機器、パソコン、火力や原子力といった発電設備、そして鉄道や水道といったインフラ方面など、その事業範囲は多岐に渡ります。

常に変化する環境に対応するべく、同社内でも経営改革が進んでいるようです。その流れで、新しい発想や若い力を取り入れる流れも活発になっています。電気機器をはじめとした事業に精通する知識や技術力だけでなく、それを活かせる発想力や提案力、そして長期的な未来を見据える冷静な分析力のある人材が求められています。

電機業界研究のおすすめ書籍紹介

電気業界の詳しい仕組みについてはインターネットの情報より、書籍を読んで学んでいった方が理解度が深くなります。インターネットの情報は、業界動向など最新の情報を追うにはとても適していますが、業界の仕組みなどを体系的に理解するには本の方が効率的です。

電気業界に就職したいと考える就活生は、ぜひ電気業界に関する本を読み、業界への理解を深めてください。

図解入門業界研究最新電機業界の動向とカラクリがよ~くわかる本

『図解入門業界研究最新電機業界の動向とカラクリがよ~くわかる本』は電機業界の仕組みからトレンド、そして製品の流通の流れなどの基本的な情報を網羅した本です。さらに各種電気メーカーの歴史や今後の展望などについても解説されており、幅広い知識を得られる本です。

家電メーカーや大手電気企業、あるいは小売りまで網羅しているところも特徴と言えます。「電気業界には興味があるけれど、まだまだ電気業界の中でもどのジャンルに進んで行こうか定まっていない」という方にも役立つ本です。この本を読むことで電機業界への理解を深め、自分に適した進路選択をする手助けとなるでしょう。

日本の電機産業何が勝敗を分けるのか

『日本の電機産業何が勝敗を分けるのか』という本は、実際の電気産業メーカーが陥ったピンチをベースに、どのようにすれば状況を盛り返すことができるのかを追求しています。逆にどのような判断、行動が失敗につながるのかということも学ぶことができるでしょう。

今現在の電気業界が置かれている状況をしっかりとつかむことができる上に、今後の課題や展望、そして勝機までわかるようになります。

電機業界への理解度が上がるだけではなく、就活での自分のアピールにも役立つでしょう。漠然と「〜に貢献できます」と述べるよりも、知識に基づき、「〜な課題に対して〜というアプローチを考えています」とより具体的に伝えた方が面接では説得力が上がるからです。

電気業界を深く知って就活を有利に進めよう

電気業界は、有名な企業がとても多く、業界規模も大きい業界なので、就活生には人気です。就活生に人気の業界において就活を戦っていくためには、その業界に対する高い理解をもとにした戦略的アプローチが欠かせません。その為にもしっかりと業界への理解を深めていきましょう。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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