【教育学部の主な就職先とは】一般企業を目指す場合に重要なポイント2つも一挙ご紹介！

教育学部の就職先は教員だけなのか

「教育学部出身＝教員」というイメージが強いかもしれませんが、決してそんなことはありません。確かに、大学時代には「教育」に関するさまざまなことを学んでいるので、教員になる方が就職後の現場でも有利になる可能性は否定できないはずです。しかし、「教育以外に携わりたい」、「新しい分野にチャレンジしたい」と意識が変わった場合でも、教育学部出身者の就職市場が閉じていることはないでしょう。

本記事では、教育学部生の就職先や民間企業を受ける際のポイントをまとめています。実際に、教員以外の仕事に就いた先輩たちはたくさんいるので、「〇〇業界で活躍したい」、「〇〇の仕事に挑戦したい」などという夢もきっと叶えられるでしょう。

教育学部の主な就職先【公務員】

学生に人気のある職種と言えば、「公務員」が挙げられます。「安定した収入」、「世間体が良い」、「待遇面が充実」などのイメージがあるこの仕事は、「地方公務員」・「国家公務員」ともにたくさんの就活生が目指しているポジションと言えるでしょう。

もちろん、教育学部出身者にも人気が高く、実際に就職しているケースが多い傾向にあります。「地方公務員」・「国家公務員」ともに志望することがあり、なぜそうなるのかを解説していきましょう。

教員などの地方公務員

教育学部生の主な就職先は、やはり小学校・中学校などの教員が多いです。大学によってパーセンテージは異なりますが、だいたい半数の学生は、教職に就くと言われています。大学によっては、そもそも教員になるための「教員養成」の色が強いケースもあるでしょう。私立大学に関しては「教育学部」という名称ではなくても、「教員養成」を目的としたカリキュラムが組まれていることもあるようです。

学校の先生以外にも「地方公務員」にはさまざまな職種があります。市役所で働く職員であったり、警察官もそうでしょう。民間企業と比較すると、待遇面では公務員の方が良いとされ、ボーナスもきちんと出るのが特徴です。いずれにせよ、「教育学部＝教員」という図式は正解といえば正解でしょう。

財務省などの国家公務員

教員になるためには、教育実習をしたり、教育採用試験を受けなければなりません。もちろんたくさんのライバルがいる人気職でもあるので、必ずしも夢を叶えられるとは限らない現実があるでしょう。とはいえ、教員採用試験は、国家公務員になるための試験と類似した内容の可能性も否定できず、地方公務員ではなく、国家公務員の道を選ぶ教育学部生もいるようです。

国家公務員は、「財務省」・「国土交通省」などが勤務先になり、民間企業のように幹部候補として政策や法律に関わる「総合職」と事務などを担う「一般職」に分かれています。そして、前者は「キャリア官僚」と呼ばれるポジションとなり、後者は、専門領域でのスペシャリストとして活躍するでしょう。

教育学部の主な就職先【一般企業】

人気の職種として教員などの「地方公務員」、ある意味同じ職種である「国家公務員」を見てきましたが、国や地方自治体とは別の民間企業に所属する人も少なくありません。では、教育学部生が選ぶ企業は、どういったジャンルがあるのでしょうか。

結論から先に述べると、金融機関や出版業界です。「安定している」という意味では、金融機関は実に公務員的で、出版業界はジャンルによっては大学で培ってきた知識を活かすことが可能でしょう。

地方銀行などの金融機関

「教員などの公務員に最も類似した一般企業は？」と問われれば、金融機関と答える人は多いはずです。公務員も金融機関も、マスコミ業界などとは異なり、「カタい仕事」というイメージがあり、収入も安定している傾向にあるでしょう。「地元で働きたい」という思いがあるならば、地元の銀行はオススメの就職先です。実際に働いている先輩たちも多数います。

「とはいえ、学部で勉強してきたことが活かせない」と頭を悩ませてしまう人も、変に心配する必要はありません。そもそも大学で学んだことは、実社会で活かせることがそんなに多くないと言えるでしょう。教育学部だけではなく、他の学部も状況は同じですので、「この学部は民間企業の面接では不利」とは思わないようにしましょう。

知識を活かせる一般企業

「できるだけ大学で学んだことを活かしたい」という人であれば、出版業界がオススメです。総合出版社であれば、小説・漫画・ビジネス書など多岐にわたるジャンルの書物を発行していますが、教科書などをメインに手がける出版社もあります。そこでは、存分に教育学部で培ってきた知識を活かせることでしょう。

テキストの制作や編集部に所属していなくても、営業職として自社書籍を販売する際、学生時代の知識は役立つはずです。また、受験生ガイドなど、さまざまな大学の情報をまとめている媒体・企業もあるので、そこで編集兼ライターなどをすることも可能ではないでしょうか。一般企業であれば、大学での勉強が最も活かせる場所は、出版業界といっても過言ではありません。

教育学部から一般企業を目指す場合のポイント2つ

一般企業に入るためのポイントを2つ見ていきましょう。面接する際、「なぜ教員にならなかったのか」と問われる可能性は、もちろん0%ではありません。何を聞かれても適切な答えが出るように、事前に入念な準備が必要です。

履歴書の「志望動機」を記載する際も、「一般企業で何を実現したいのか」などを明記しておくべきでしょう。「教育学部」はある種専門性の高い領域ですので、このことをうまく利用すると良い結果が出やすいかもしれません。

①教員にならなかった理由を持っておく

「教育の勉強に飽きた」、「教員は大変そう」といった理由を一般企業での面接で絶対に言ってはいけません。本音ではそう思っていたとしても、「やりたくない」というあまりにも素直な意見は、人事担当者が呆れかえるだけでしょう。少なくとも、教育や教員を否定するような言葉は絶対にひかえるようにしてください。

教育実習などを通して、仕事の大変さを知り、別のキャリアを探す人は少なくありません。確かに、教員は収入面や待遇面などで「約束された未来」があるものの、その分キツイ職種ではあるでしょう。とはいえ、教員を批判することは、その道を志している人に失礼かつ、そもそもネガティブな発言はビジネスシーンでも好ましくありません。

②一般企業への志望動機を明確にする

教育・教員を否定せず、志望する企業で何をしたいのか明確化することが最も大切と言えます。会社でどう成長していくのか、どんな仕事にチャレンジしたいのかなど、事前にしっかりと考えておきましょう。具体的には、教育学部で学んだことを活かした志望動機はいかがでしょうか。

教育実習の経験を通して、「子どもたちにもっと向いている教科書を作れると感じた」、「子どもと触れ合うことで、世代の違う人と接する楽しさを実感した」などが使えるかもしれません。志望動機は、「具体的かつ個人的経験」が人事担当者にインパクトを与えるものになるでしょう。教育学部生ならば、そこでの経験や学んだことを志望動機にすることで、他の就活生と差別化を図れるに違いありません。

教育学部も一般企業に就職することはできる！

教育学部生の就職先は、基本的には教員になる可能性が高いでしょう。教員以外の地方公務員や国家公務員になる人も少なくありません。これらはそもそも人気のある仕事ではありますが、教員採用試験における知識などが活かせるので、有利といえば有利かもしれないでしょう。

一般企業では、金融系などが主な就職先としてあります。安定した収入の確保など、腰を据えて働ける環境が極めて公務員的であり、そこに魅力を感じている就活生も少なくありません。他には、問題集やテキストなどの出版は、学部時代の知識を存分に活かせるチャンスがあるでしょう。こうした企業と面接する際、教員にならなかった理由に気を遣いながら、具体的かつ個人的経験を活かした志望動機を伝えることがベターだと言えます。

記事についてのお問い合わせ