業界研究

【7大商社の特徴とは】知っておきたい売上高と平均年収ランキング

7大商社について知っておこう

「7大商社」という言葉を耳にしたことのある人もいるかも知れません。7大商社は、いずれも世界を相手に商売をしている有名な企業です。この記事では、7大商社とはいったいどんな企業を指しているのか、どのような特徴を持つ企業なのかなど、さまざまな観点から7大商社に迫っていきます。

7大商社には大きな魅力がありますが、入社するのは簡単なことではありません。まずは7大商社の特徴について知り、ぜひ就活の参考にしてください。

7大商社の特徴とは

一般的な学生が持つ7大商社のイメージとしては、「お金をたくさんもらっていて、社会的評価も非常に高い会社」ということが多いでしょう。そのイメージも間違いではないのですが、7大商社の特徴を全て説明できているとはいえません。

7大商社の特徴は社会人にとって常識ともいえるものです。7大商社の特徴を把握して、就活に役立てましょう。

業務分類上は「総合商社」と称される

7大商社は、業務分類上は「総合商社」と称されます。総合商社とは幅広い分野で輸出入の貿易をおこない、また国内で物資の販売をおこなう商業を営む会社のことです。世界でも「Sogo Shosha」と呼ばれ、如何にその活動している規模が大きいか示しています。総合商社は扱っている商材が多岐にわたるため、会社の中にさまざまな分野のエキスパートがいます。

あちらに環境インフラのスペシャリストがいるかと思うと、こちらには機械のエキスパートがいる、ということです。総合商社に入社するということは、幅広い商材のなかで、自分の担当として割り当てられた商材のエキスパートにならなくてはいけないということです。もちろん、担当の配置換えがあったら新しい商材について学ばなければいけません。

日本の7大商社と呼ばれる企業

日本の7大商社と呼ばれている具体的な企業としては、三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日です。これら7大商社が日本のビジネスを引っ張っているといっても過言ではありません。

総合商社といっても、それぞれに得意な商材はあります。例えば三菱商事は環境インフラ、エネルギー事業、金属などの商材を得意としていますが、三井物産は金属、機械インフラ、生活産業分野に力を入れています。

「自分はこの分野のスペシャリストになりたい」という希望を持っている人は、専門商社に入ったほうが自分の希望の分野の仕事に就けるでしょう。そうではなく、「幅広い人々と交わりたい」、「日本を引っ張っていきたい」という人の方が総合商社は向いています。

5大商社と7大商社の違い

日本の代表的な総合商社は5大商社といわれることもありますし、7大商社といわれることもあります。このうち三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅は間違いなく両者ともに入っているのですが、5大商社の場合、豊田通商、双日を除いて5大商社とも呼ばれることがあります。なぜ、豊田通商と双日は除かれることがあるのでしょうか。

それは、ビジネスモデルの規模の違いです。簡単にいってしまうと、豊田通商と双日はビジネス規模が小さいのです。ビジネス規模が小さいからといって、おこなうことができる仕事や安定性に差がつくことはありません。豊田通商と双日はどちらも間違いなく日本を引っ張っている企業ですし、世界を相手にした商売ができます。分類の仕方として5大商社と7大商社という名称があることだけ覚えていれば十分です。

11月中に「自己分析」をしないと、就活の失敗に繋がる

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7大商社ランキング【売上高・平均年収】

そんな7大商社ですが、売上高や平均年収でランキングにするとどの企業がどれくらいの順位になるのでしょうか。もちろん、ここでランキングにしたからといって企業に優劣がつくわけではありません。しかし、各企業の売上高や平均年収は、就活生の誰もが気になるものでしょう。売上高や平均年収は、将来自分がどれぐらいの給料を貰えるのかに直結していると言っても良いので、就活生はこの2点に注目しています。では、具体的なランキングを見てみましょう。

売上高ランキング

  • 1位:三菱商事
  • 2位:伊藤忠商事
  • 3位:丸紅
  • 4位:三井物産
  • 5位:豊田通商
  • 6位:住友商事
  • 7位:双日

このランキングで1位だったのが、三菱商事です。先述しましたが、豊田通商と双日は5大商社とビジネスモデルの規模が違います。それにもかかわらず豊田通商が5位になったのは、世界経済が回復基調にあるからという点と、自動車生産関連の取り扱い製品が増加した点が理由としてあります。

世界経済の回復は、総合商社にとってよい兆しということができます。総合商社は世界をまたにかけて仕事をしなければなりませんから、世界経済と仕事が密着しているということがわかります。

平均年収ランキング

  • 1位:三菱商事
  • 2位:伊藤忠商事
  • 3位:三井物産
  • 4位:丸紅
  • 5位:住友商事
  • 6位:双日
  • 7位:豊田通商

1位の三菱商事は、安定の地位を築いています。具体的にどれだけ貰っているかというと、平均年収は約1,300万円です。しかし平均年齢が約40歳であることから、本当に年収が1,000万円貰えるようになるには勤続年数を重ねてからということになります。2位の伊藤忠商事も、平均年収は約1,300万円です。

こちらも平均年齢が約40歳なので、実際に1,000万円以上の年収をもらうには時間が必要です。総合商社=高年収というイメージが強いですが、本当の高年収になるためには、数々の仕事をこなして勤続年数を重ねていかなくてはなりません。

7大商社に就職するために取っておきたい資格

世界を相手にし、高年収で社会的地位も築けるのが7大商社です。そんな7大商社に入社したい気持ちは、就活生なら一度は持つものです。しかし実際の就活となると、自分が今までやってきた勉強やサークル活動、ボランティアなどの全てのおこないが見られるのですが、具体的にどのような活動をすれば有利かは誰にもわかりません。

しかし、あえていうなら資格だけは別です。資格だけは、何を取っておいた方がいいとはっきり明言することができます。では、7大商社に入るためにはどんな資格を持っていた方がよいのでしょうか。

簿記検定

取得していた方がよい資格のひとつに、簿記検定試験があります。簿記検定は初級、3~1級までありますが、初級や3級を取得してもあまりアピールポイントにはなりません。簿記検定を受けるのなら、せめて2級を目指して勉強してみましょう。簿記検定2級の合格率は実施される回によって大きく変動しますが、だいたい20~30%ほどです。

なぜ簿記検定が必要になるかというと、どの職種に配属になっても共通認識として知っておかなければならないのがこの簿記の知識だからです。「経済学部でないから簿記は分からないのでは」と思った人は、7大商社には向いていません。簿記検定を受けるのに気後れしてしまう程度の気持ちなら、初めから7大商社に挑戦しない方がよいでしょう。

TOEIC

次に受けたほうが良い試験に、TOEICがあります。ご存知の通り、TOEICは国際的に通用する基準で、英語をどれだけできるかを測るものです。では、具体的にどのくらいの点数なら良いのでしょうか。その答えは、「高ければ高いほどよい」です。商社、特に今回取り上げている7大商社は、世界を相手にする仕事をしています。そのような仕事には、世界の共通語ともいえる英語の知識が欠かせないのです。

TOEICの点数は750~900点代が理想です。この点数はハードルが高いといって差し支えない点数でしょう。このくらいの点数を取るためには、並々ならぬ努力が必要です。また、点数を取ったから満足というものではなく、実際に英語を使えるようにならなければなりません。

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安定性バツグンの7大商社に入社しよう

ここまで7大商社について紹介してきました。中には7大商社でスケールの大きい仕事を行いたくなった方もいるかも知れません。今回説明したように、スケールの大きさは仕事のみならず、年収や売上高も大きいのが7大商社の特徴です。7大商社の魅力をあとひとつ足すとすれば、仕事・平均年収・社会的地位だけでなく、その安定性も魅力だということができるでしょう。

しかし、かといって安定性を目当てに入社しても、いい仕事はできません。安定性を享受するためには、自らも仕事で会社に貢献しなければなりません。そのことをしっかりと心に刻み、十分な準備をおこなった上で7大商社に入るための就活に挑みましょう。

※最後に、本記事につきましては、公開されている情報を活用し、当社が独自の基準によってシミュレーションした結果を開示しているものとなります。読者の皆様に企業選択の一助になればという趣旨で情報を作成しておりますため、なるべく実態に近い状態のシミュレーションとなる様に最善を尽くしているものの、実際の報酬額とは異なります。 あくまでも参考情報の一つとしてご活用くださいませ。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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