【家電メーカーの現状と課題】売上高ランキングと大手6社を紹介

家電メーカーは日本が世界に誇る技術を持つ

日本の家電メーカーは世界に誇れる技術を持っており、商品の品質のよさや信頼度は非常に高いです。また海外市場での評価が高いだけではなく、国内においても生活に欠かせない存在ですので、身近にある企業といえます。技術力に優れ、知名度も高いため、志望する学生は毎年多くいます。

しかし、漠然としたイメージだけで志望している人も多いです。選考を勝ち抜くためには、家電メーカーについての理解をしっかり深めておかなければなりません。業界や企業についていかに理解を深められるかが、就活を攻略するためのカギになります。家電メーカーとはどのような企業なのか、現状から将来性などまで把握し、正しい知識を身に付けて就活を進めましょう。

家電メーカーとは

家電メーカーとは、生活で使用されている電子機器の開発、生産、販売をおこなっている企業です。日常的に使用されている電子機器は、家電メーカーが生産しているものであり、それを販売するのもメーカーの役割です。もちろん、メーカーからの直売だけではなく、家電量販店などに販売業務を委託していることも多いです。

また、家電メーカーだからといって、家電だけを生産しているわけではなく、重電製品と呼ばれる発電機や変圧器、医療機器やコンピュータ機器を扱う企業もあります。大きく捉えれば電機メーカーというくくりになり、数ある電機製品の中で家電を中心に扱う企業を指して家電メーカーということが多いです。

家電メーカーの大手5社

家電メーカーの理解を深めるためには、実際に業界にはどのような企業があるのかを知っておくことが大切です。家電メーカーといっても、その数は非常に多く、志望先を探すだけでも困ってしまうことは多いでしょう。

企業ごとに細かい特徴は異なるため、自分に合った企業を探す必要がありますが、業界を理解するならまずは大手企業を知ることが大切です。業界を牽引する大手3社を知って、業界のトレンドや成り立ちなどを知っていきましょう。

日立製作所

日立製作所は、9兆3,686億円の売上（2018年3月期）を誇る業界でも最大手の企業です。業界シェア率は約15%であり、業界を牽引し続けているリーディングカンパニーといえます。日立製作所は、単に家電メーカーとして存在しているのではなく、複数の分野で活躍する総合電機メーカーです。

家電はもちろん、重電・産業用電気機器やコンピュータ機器、医療機器など、扱う製品の幅は非常に広いです。またメーカー以外の部分でも活躍しており、商社やIT、コンサルなどの要素を合わせ持つ、総合力の高い企業といえるでしょう。

活動の幅は多岐にわたり、国内だけではなく海外でも広く活躍しています。日立製作所は、高い技術力によって国内外を問わずに評価されているグローバル企業です。

ソニー

ソニーは8兆5,439億円の売上（2018年3月期）を誇る、業界トップクラスの家電メーカーです。シェア率は約12%と高く、確かな技術力で業界を牽引しています。ソニーはカメラやテレビ、オーディオなどに強みがあります。また、ブルーレイのディスクプレイヤーやレコーダーなども有名です。

日常的に使われている製品が多いため、知名度も非常に高いといえるでしょう。特にオーディオ機器などに強みがあり、ソニーならではの高音質なハイレゾも広く知られています。家電だけに留まらず、映画や音楽、金融などの分野に事業を展開しているのも大きな特徴です。

実力主義で挑戦を大切にする風土があり、常に新しいことにチャレンジし、革新を続けている成長力の高い企業といえるでしょう。

パナソニック

パナソニックは売上7兆9,821億円の売上（2018年3月期）、シェア率約11%を誇る、業界3位に位置づけられる企業です。総合電機メーカーとして、コンピュータや通信機器、ＯＡ・AV機器などの開発、生産もおこなっています。電機メーカーとして幅広く活躍していますが、事業全体の幅はさらに大きく、家電、住宅、車載、B2Bの4つを柱に広く事業を展開しているのも大きな特徴です。

幅広い事業展開によって、常に成長を続けている企業であり、挑戦し成長する風土があります。社員ひとりひとりの成長が大切にされているため、個性を発揮して成長したい人におすすめの企業と言えるでしょう。国内だけではなく、海外にも事業を展開しており、海外でも高く評価されている企業です。

三菱電機

三菱電機は、1870年に海運事業を始めた三菱グループに所属する企業です。1921年に分社化し、三菱電機が誕生しました。主な事業内容は重電システム、産業メカトロニクス、家庭電器などで、エレベーターやビルの管理システム、発電プラント、鉄道車両用のインバータ、電車内の液晶パネルなどを手掛けています。

近年ではIoTとビッグデータを活用した分析技術を駆使し、運行中車両のさまざまな情報の収集・活用にも力を入れています。家電メーカーとして馴染みのある企業ですが、BtoB電機メーカーとしての事業が中心となっています。

また、三菱電機は組織を重んじる社風で、年功序列の風土が残っているのが特徴です。自己主張ばかりでなく、周りの意見を取り入れ柔軟に対応できる人材が求められています。

富士通

1935年に創業した富士通は、神奈川県に本社を置く家電メーカーです。主な事業内容は、テクノロジーソリューション、ユビキタスソリューション、デバイスソリューションなどとなっています。また、個人に向けた通信機器や家電、その他電子機器、法人に向けたコンピュータープラットフォームやネットワーク機器の提供などもおこなっています。

特にITシステムは富士通の強みであり、ITサービス市場では長年国内一位の売上高をキープしています。伸びしろが大きい分野であることから、今後も成長が期待されています。行政機関や大企業とのつながりが多い点も富士通の強みといえるでしょう。

しかし、AIやIoTの分野は、多くの企業が参入し競争が激化することが予想されるため、技術の向上やブランド力の強化が課題となりそうです。

キヤノン

東京に本社を置くキヤノンは映像機器や事務機器、デジタルマルチメディア機器、半導体露光装置などを製造しています。「世界一のカメラを作りたい」という思いからキヤノンの研究開発がスタートしました。日本国内より海外市場での売上が高い国際的な企業です。グローバルに活躍できる環境が整っていて、常時約1,000人の駐在員が世界各国で活躍しています。

また、家電だけでなく、映画作成機器、医療機器など幅広い事業を展開しており、機械の特許技術も国内企業で3位の実績を誇ります。「共生」を企業理念として掲げ、すべての人類が文化や習慣、言語に関係なく幸せに暮らしていける社会を目指しています。チャレンジ精神を持ち、新しいことへ挑戦し続ける人材が求められています。

家電メーカーの売上高ランキング

Ulletの電気機器業界の売上高によると、1〜10位は上記のようになりました。家電メーカーの大手三社でご紹介した3企業が1〜3位を占めています。3位のパナソニックと4位の三菱電気に大きな開きがあることからも、大手三社が家電メーカーの顔となっていることがわかります。

家電メーカーの商品

家電メーカーへの理解を深めるためには、どんな商品が作られているのかを知っておくことが大切です。家電と聞けばさまざまなものが思い浮かびますが、企業によって強みのある商品などは違っています。

また家電の中でも分類がありますので、業界の基礎知識としてそれらを把握しておくことも大切です。ひとくちに家電といっても商品はさまざまありますので、実際にはどんな商品が作られているのか、詳細まで把握しておきましょう。

AV機器

家電メーカーが作る商品としては、AV機器が挙げられます。AV機器の「AV」は、「オーディオ・ヴィジュアル」の略であり、テレビやレコーダー、DVD、ブルーレイディスクプレーヤーなどの音響や映像機器などがこれに該当します。

AV機器は生活に必須というよりは、娯楽のための商品であるため、高機能なものであれば、価格が高いことも多いです。そのため、企業の利益としては大きく、AV機器の開発、生産、販売に力を入れる企業も少なくありません。またAV機器はその見た目から、黒物家電と呼ばれることも多いです。AV機器は家電メーカーの生命線を握る重要な商品であり、各社最新技術を搭載して売上の拡大を狙っています。

白物家電

娯楽的な要素の強いAV機器に対して、生活の必需品となるのが白物家電と呼ばれています。白物家電は冷蔵庫や洗濯機、エアコン、電子レンジ、炊飯器などが該当し、白色のものが多いことからこう呼ばれています。白物家電は生活の必需品であるため、需要が大幅に減るということはありません。

基本的に売上が安定している商品ですので、企業としてもベースの利益を獲得するために重要視しているといえます。白物家電の発展は、高度経済成長以降すさまじいスピードで進んでおり、現在もさらなる改良を目指して日夜研究・開発が進められています。各社とも最新の技術を駆使して商品の開発をおこなっていますので、従来の機能だけに留まらない、付加価値の高い商品も多いです。

家電業界の現状と今後の課題

家電メーカーへの就職を目指すのであれば、業界についての理解を深めておくことが大切です。また、業界の現状だけではなく、将来性や今後の展望について知っておく必要もあります。

どの業界も安定しているとは限らないため、将来性を知り、本当に就職しても大丈夫か、やりたいことができるかを知っておかなければなりません。業界の現状と今後を知り、家電メーカーへの理解をさらに深めましょう。

売上はやや低迷気味

家電業界全体で見ると、売上はやや減少傾向にあります。売上が減っている原因はさまざまありますが、将来的な展望でみると、業界は縮小気味だといえるでしょう。これは業界全体でいえることであり、どの企業も経営は苦しい状態にあります。もちろん、業界全体が苦しい中でも、少しずつ売上を伸ばしている企業もあれば、何とか横ばい状態を保っている企業もあります。

しかし、多くの企業は業界全体の流れと同じく、売上は減少傾向にあることは理解しておきましょう。業界全体として売上が減少傾向にあるため、企業としての売上が減っていたとしても、ある程度は問題ないといえます。ただし、売上減少の理由には注意が必要で、業界全体の問題と一致しない理由であれば、単に経営状態が悪いといえるため注意が必要です。

ネットの普及によるテレビ需要の減少

業界全体の売上が縮小傾向にある理由としては、テレビ需要減少が挙げられます。テレビは家電業界を長く支えてきた商品でしたが、近年はネットの対応によって需要は減少傾向にあります。ネット動画サービスの普及によって、テレビそのものの需要は減り、結果的に売上も減少しているのが現在の状態です。

今後もさらにネット動画サービスなどの拡大は考えられるため、テレビ需要の減少も加速化するのではないかと予想されています。テレビは各社ともに目玉商品であったため、需要の減少は痛手となり、企業の売上を圧迫しています。テレビ需要の増大を狙うことは難しく、各社とも経営戦略として次の一手を考えている状態だといえるでしょう。

人口減少による将来的な需要の減少

家電業界の売上の減少は、テレビ需要の減少も原因の一旦ですが、それだけではなく少子高齢化による人口減少も大きく影響しています。人口減少は今後ますます増えることが予想されており、さらなる売上低迷が心配されてます。人口減少によって家電の売上が減少するのは、単に家電を使用するユーザーが減っているからであり、家電の必要性が全体的に減っていることが理由です。

人口が多ければそれだけ潜在的な需要は増えますが、人口が少なくなればなるほど、潜在的な需要も少なくなると考えましょう。もっとも需要の減少が顕著なのはテレビですが、その他の家電についても、全体的に需要は減っています。人口減少とどのように向き合っていくかが、家電業界の将来を占うポイントといえるでしょう。

オリンピック特需への期待

2020年の東京オリンピックに向けて日本経済の盛り上がりが予想されていますが、これは家電業界も同じです。家電業界でもオリンピック特需の影響があると考えられており、特にテレビやレコーダーなどの黒物家電需要拡大が考えられます。オリンピック観戦を前に、AV機器の需要拡大が見込まれており、さらに訪日外国人の増加による、白物、黒物両家電の需要拡大も見込めるでしょう。

しかし、オリンピック特需の後、どこまで需要が継続されるかが心配の種です。家電は一度購入すれば、数年単位で買い替えの必要がなくなるため、特需後に一気に需要が減少する可能性も考えられます。特需による売上の増大は期待値が高いですが、その反動への対策が重要だといえます。

家電メーカーは需要減少の対策が必要とされている

家電メーカーは人気の就職先のひとつであり、日本が世界に誇れる技術を持っている業界です。人気が高く、倍率の高い企業もたくさんありますが、業界全体としては、やや暗雲が立ち込めているといえるでしょう。

家電業界は全体的に需要の減少が見込まれており、これにどのように対処するかが今後の課題です。また、実際に需要減少への対応策として、さまざまな戦略を打ち出している企業も多く、業界全体としての変化は大きいといえます。

家電業界は今後激動の時代に入ることが予想されているため、より一層の業界、企業研究が必要です。家電メーカーおよび業界についての知識をしっかり身に付けて、今後の変化についても視野に入れながら、就活を進めていきましょう。

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