業界研究

【医療機器業界研究ガイド】仕事内容や主要企業10社について解説

医療機器業界とは

医療機器業界では、病院で使われるメス・ピンセット・注射器などの小型のものから、レントゲン装置・MRI装置などの大型のもの、家庭内で使われる体温計・包帯などを製造・販売しています。

高齢化や技術の進歩を背景に不況に強い業界で、安定志向の就活生に人気ですが、くわしい内情となると、あまり知られていません。よくわからないまま諦めてしまったり、不十分な知識で応募したりすることのないよう、よく研究しておきましょう。

医療機器業界

医療機器業界では、小型のものを医療用品(または治療機器)、大型のものを医療機器(または診断機器)と分類することがあります。市場は圧倒的に医療用品の方が大きいですが、高齢化や予防医療の普及にともない、診断機器の需要が高まっています。病院だけでなく、福祉・介護施設や、海外新興国での需要も年々拡大しており、今後も安定的に成長を続ける見込みです。

一方で、国内の医療機器は多くを輸入に頼っている、という現状があります。国内での規制が厳しすぎる、という大きな要因が背景にありますが、逆にいえば、国内での成長余地があるということです。こういった先行きの見通しから、新規参入や大型買収案件も増えており、医療機器業界の将来性を物語っているといえます。

医療機器業界の業績推移について

  • 業界規模:2兆6000億円
  • 平均年収:654万円
  • 平均勤続年数:14年

医療機器業界の業績推移をみると、平成17年から現在までずっと増加が続いています。厚労省から発表されているデータによると、それ以前からも堅調に推移しており、社会全体で大きな経済不況があっても、医療機器業界には影響が少ないことがわかります。平均年収も高めです。

平均勤続年数は14年と短いものの、不況に強い業界ですので、解雇・リストラなどではなく、業界内での転職が多い傾向にあります。成長分野であると同時に、新規参入が相次いでいることから、他業種からの転職も多く門戸は広いです。採用後の資格取得バックアップなど、社内研修が充実している企業も多くあります。

医療機器業界の細かい職種分類について

  • 文系職(企画・営業・生産管理など)
  • 理系職(技術研究・開発・製造技術開発など)

医療機器業界の職種は、文系職と理系職に大きく二分することができます。文系職にはセールス、企画、生産管理などがあり、文系職内での異動も多いです。他業種からの転職も広く受け入れており、志望しやすい職種ですが、広く深い知識が要求されます。

理系職では、専門的な知識を持った人材が活躍しています。特に医療機器業界で重要視されるのが、製造技術に関連する職種です。あらゆる医療機器が命につながるので高品質なものを量産する必要があり、製造技術を研究・開発する職種だけでも、多くの細かい分類があります。医療ITの浸透にともない、近年は情報技術者の需要も高まっています。

医療機器業界の仕事内容

医療機器業界のなかには、さまざまな職種が存在します。営業職では、自社の製品やサービスを顧客に紹介し、購入へ促すのが主な仕事です。病院などの医療機関に訪問するだけでなく手術に同席し、医療機器の操作方法を説明する立ち合い業務や、コンサルティング業務をおこなうこともあります。

また、自社での基礎研究や、新製品開発に携わるのが研究職です。新製品の開発や既存製品の改良など、自社製品の品質を高めるための重要な役割を担っています。

CRAは、新しい薬を製品化するための治験を監視する仕事です。開発中の薬を実際の患者に投薬する際の症例データの収集や、進捗状況の管理をおこないます。ほかにも、医療従事者に自社製品の説明やデモンストレーションをするクリニカルスペシャリストや、医療機器のメンテナンスをするサービスエンジニアなどの職種があります。

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医療機器業界の将来性と動向

医療機器業界への就職を目指すのであれば、医療機器業界の将来性や動向を詳しく掴んでおくことも大切です。経済不況があってもあまり影響を受けないのが医療機器業界であることは先述の通りですが、ここではより詳しく将来性などもみていきましょう。

先述の通り、平成17年度以降は業界規模(売り上げ)が堅調に増加の一途をたどっています。また今後も、医療機器業界の売り上げは増加が見込まれています。理由としては、先進国を中心に先端医療が研究され、ますます高度な医療機器の需要が生まれることが挙げられるでしょう。他方、新興国においては今後経済発展に伴い、より高い医療水準が目指されていくことが予測されます。

さらに、医療機器が扱われる範囲が拡大していることも追い風になるでしょう。病院などの医療機関における治療だけでなく、予防医療、さらに福祉施設での導入なども進んでおり、これにより、さらなる医療機器の需要の高まりが予測されているのです。

知っておきたい医療業界の最新トピックス

医療業界を志望するなら、最新のニュースもチェックしておきましょう。医療現場では、常に最新技術が用いられ、現状も日々変わっていきます。業界の動向や、今後の課題なども確認しておくとよいでしょう。

最近では、健康寿命やジェネリック医薬品、IT技術を使った医療サービスなどが注目されています。業界の最新トピックスは選考試験で話題になることもありますので、聞かれた時にすぐに答えられるように準備しておきましょう。

健康寿命100歳時代と予防医療

長寿大国の日本ですが、超高齢化社会で医療や介護の現場では、人手不足が大きな課題となっています。いつまでも元気で、健康な高齢者でいられるようにと注目されているのが「健康寿命」という考えです。日常生活を制限することなく、健康的に過ごせる生涯の期間のことを指します。

2018年に厚生労働省が発表したデータでは、女性の平均寿命が87.14歳、健康寿命は74.79歳と、12年もの間、病気や介護が必要な状態であることが分かりました。この期間を短くし、高齢者が元気に過ごせるようにすることで、国民医療費を抑えることにも繋がると考えられています。

健康寿命を延ばすためには、予防医療がかかせません。生活習慣を見直したり、ワクチンなどで病気を未然に防いだりと、健康を維持・増進させる取り組みが大切です。

ジェネリック医薬品の普及

ジェネリック医薬品は、新薬と同じ有効成分が配合されていて、厳しい基準や規制をクリアした薬のことです。効果や安全性が新薬と同等だと認められてから販売されます。ジェネリック医薬品は、新薬と比較すると開発期間が短くなり費用がおさえられるため、価格を安くすることが可能です。

医療費が増加し続ける日本では、政府がジェネリック医薬品の使用を推進しています。2005年には32.5%だったジェネリック医薬品の使用率は、2019年には72.6%にまで上昇しています。しかし、世界的に見ると数値は低く、アメリカの91%やドイツの82%に比べるとまだ不十分だといえます。政府では、ジェネリック医薬品の使用率を上げるために、さらなる普及に努めています。

IT技術による新たな医療サービスの登場

超高齢化社会の対策として、最先端のテクノロジーやIoT技術を活用して医療サービスをおこなう取り組みが進められています。スマートヘルスケアと呼ばれるこの取り組みは、ネットワークを駆使し、健康に関するデータを収集・分析することで医療サービスを提供するものです。

これまでも、健康に関するデータを使った医療機器はありましたが、先進的なインターネット技術やAIなどの普及により、さらに高度なサービスが可能となりました。最近では、健康(Health)と技術(technic)を合わせた「ヘルステック」と呼ばれる新しい分野として注目されています。

スマートウォッチなど、人体に装着して使用するウェアラブル装置を活用してリアルタイムでデータを取得したり、ビッグデータを記録・分析して医療技術の進化に役立てたりなど、さまざまな技術があります。

医療機器業界の関連用語

・埋め込み型中心静脈ポートシステム
・AED
・ダヴィンチ(da Vinci)

医療機器業界を目指すに当たり、業界の代表的な関連用語についても知っておきましょう。ここでは、特に最近注目されている上記3つのキーワードを紹介していきます。

医療機器業界により深い関心を持つきっかけになるかもしれませんし、面接などでこれらの言葉や知識を活かすことができる可能性もあります。まずは概要を押さえ、興味が湧けば、より詳しく調べてみましょう。

埋め込み型中心静脈ポートシステム

「埋め込み型中心静脈ポートシステム」は、新しい点滴の方法です。心臓近くの中心静脈にカテーテルを取り付け、腕などの皮下に埋め込んだポートと繋ぎます。ポートに注射で点滴をおこなうことで、薬剤や栄養を中心静脈にスムーズに注入することが可能です。

これまでも、カテーテルのみで点滴治療はおこなわれてきていました。しかしながら、カテーテルのみを使う場合、カテーテルが詰まることがないよう常時点滴をする必要があり、また、体外にカテーテルが露出しているため、入浴などができないなどのデメリットがありました。

この技術により、点滴時以外は普通の生活が送ることができるようになったため、これまでは入院しなくてはならなかった点滴治療が外来や在宅でも可能となりました。とても便利なため、近年広く使われるようになっています。

自動対外式除細動器(AED)

「AED」は自動体外除細動器の略称であり、心臓の麻痺状態を治すための機器です。心臓の筋肉が麻痺すると全身に血液を送ることができなくなるため、電気ショックを与えることで正常な心臓の動きを取り戻します。

もともと医療従事者のみしか使うことができませんでしたが、2004年7月には一般市民でも使用できるようになりました。空港や駅、スポーツクラブや学校など、人が多いところを中心に設置され、いざという時に使用できるように配慮されています。現在では、設置されているこれらのAEDを目にしたことのある人は多いのではないでしょか。操作に関しては一般の人でも使用できるよう、丁寧な音声ガイド付いていますので安心して使用することが可能です。

ダヴィンチ

「ダヴィンチ」はアメリカで開発された、手術支援のためのロボットです。医師が操作台でコントローラーによってロボットのアームを動かし、執刀をおこなう仕組みです。モニターには3D映像が映し出され、従来の執刀よりも精度の高い手術を実現しています。

開発されたアメリカを中心にアジア、ヨーロッパなど全世界で導入されており、日本でも2014年7月から直接販売が開始されています。安全性が高く、高精度の手術を可能とするロボットですので、日本でも今後ますます導入が加速していくでしょう。

さまざまな分野でロボットが導入されるケースが増えてきていますが、医療現場も例外ではありません。医療ロボットについても最新情報を追うようにしていきましょう。

医療機器業界の主要企業

安定した分野で、今後もさらに成長が期待される医療機器業界は、市場拡大が続いています。医療業界を志望する際には、業界や企業研究を念入りにおこない、理解を深めて就活に臨みましょう。

ここでは、医療機器業界の主要企業を紹介していきます。直接、医療機器に関わることがない人でも、オリンパスやテルモ、ニプロなどの企業名は耳にしたことがあるはずです。それぞれの企業の特徴や社風、企業理念などを確認しておきましょう。

①オリンパス株式会社

  • 企業名 オリンパス株式会社
  • 取締役 代表執行役 社長兼CEO(最高経営責任者) 竹内 康雄
  • 連結従業員数 35,124名
  • 設立 1919年(大正8年)10月12日

国内ではカメラのメーカーとして知名度も高いですが、オリンパスの経営の中心となっているのは医療事業です。連結売上高の75%以上を医療事業が占めており、特に消化器内視鏡は世界でシェア7割を誇ります。

内視鏡技術を土台に、生物顕微鏡やデジタルカメラの分野でも存在感は大きく、多角的に事業を展開しています。直近では平成25年4月にソニーの出資によりソニー・オリンパスメディカルソリューションズが発足しました。両社の技術を生かした新しい医療機器の誕生を目指します。

②テルモ株式会社

  • 企業名 テルモ株式会社
  • 代表取締役会長 三村孝仁
  • 代表取締役社長CEO 佐藤慎次郎
  • 従業員数 5,087名
  • 設立 1921年(大正10年)9月

体温計で知られるテルモですが、体温計の売上高は全体の1%以下に過ぎず、医療機関で用いられる高度専門機器の製造・開発が主要事業です。特にカテーテルを始めとした心臓血管領域、血液システム領域に強みがあり、国内外で5割以上のシェアを持つ製品も少なくありません。こうした治療用医療機器の売上高は国内トップ、世界では13位の位置にあり、160か国で事業展開を果たしています。

特に近年は海外市場での成長が著しく、売上高の海外比率も6割を超えました。今後も世界を視野に、海外事業所や開発拠点の整備を進めていく方針です。

③ニプロ株式会社

  • 企業名 ニプロ株式会社
  • 代表取締役社長 佐野嘉彦
  • 従業員数 4,060名(連結従業員数 32,786名)
  • 設立 1954年(昭和29年)7月8日

医薬品業界でも存在感の強いニプロは、創業当初からガラス加工技術を持ち、医療用ガラス部材に重きを置いていました。現在ではそこから派生した人工透析や人口臓器関連の分野が主力事業です。

売上高シェアを見ると、連結会計での数字が用いられていますが、医療機器分野だけ抜き出すと、約半数を占めています。特に近年はアジア市場での事業拡大を果たしており、業績も順調に推移しています。

ほかの医療機器メーカー大手に比べて医薬品事業の収益も大きいです。医療機器分野と医薬品分野の双方の技術を応用し、医薬品パッケージの開発にも力を入れていますが、この三本立ての経営こそがほかにはないニプロの強みです。特に専門性の高い人材を求めています。

⑦シスメックス株式会社

  • 企業名 シスメックス株式会社
  • 代表取締役会長兼社長 CEO 家次 恒
  • 従業員数 9,231名(連結)、2,638名(単体)
  • 設立 1968年(昭和43年)2月20日

シスメックス株式会社も、医療機器業界では押さえておくべき重要な企業です。事業内容は検査機器、試薬、ソフトウエアなどの開発・製造・販売・輸出入となっています。輸出に関しては、世界190カ国以上への輸出実績があります。

特に血液中の赤血球・白血球を分析し、精密検査の要不要を判断するヘマトロジーという分野においては、世界No.1のシェアです。また、コールセンターによるサポート体制にも力を入れており、知識のある専任スタッフが24時間365日対応可能な体勢を整えています。人命に関わる機器であるという高い責任感・倫理観を持って事業に当たっています。

⑤日本光電工業株式会社

  • 企業名 日本光電工業株式会社
  • 代表取締役社長執行役員 荻野 博一
  • 代表取締役専務執行役員 田村隆司
  • 従業員数 3,451名(グループ30社5,357名)
  • 設立 1951年(昭和26年)8月7日

日本光電」という呼称でも親しまれていますが、同社は医療機器に強く、近年はAED製品の製造・販売で急成長しています。東京マラソンでは公式スポンサーとしてAEDを大会に提供し、実際に心肺停止者を救った功績があり、現在まで多くの命を救ってきました。日本経済新聞社の「優れた会社ランキング」に選定されるなど、高い技術力が傑出しています。

業績は堅調な推移を維持しており、為替の影響での減収にもかかわらず、平均年収がオリンパスに次いで業界2位というデータから、成長の著しさが見て取れます。

⑥フクダ電子株式会社

  • 企業名 フクダ電子株式会社
  • 代表取締役会長 福田 孝太郎
  • 代表取締役社長 白井 大治郎
  • 従業員数 3,871名(連結)
  • 設立 1948年(昭和23年)7月6日

フクダ電子株式会社は、病気の予防や検査から治療後のリハビリ、在宅医療まで幅広いフィールドで医療環境の提供に貢献している企業です。

心電図検査装置や心臓ペースメーカー、カテーテル、AED、人工呼吸器など、多様な医療機器を扱っています。国内には千葉県と宮城県に工場があり、海外にもロンドン、シアトル、北京、シンガポールにオフィスを構え、海外進出も積極的に推進しています。

「社会的使命に徹し、ME機器の開発を通じて医学の進歩に寄与する」ことが、創業以来の理念となっていました。現在では、現場のお客様や患者様の真のニーズに応えるべく、確かな医療を一人一人の患者様に届けること、そして「世界のフクダ電子」として活躍していくことに力点が置かれています。

④オムロン株式会社

  • 企業名 オムロン株式会社
  • 代表取締役社長CEO 山田義仁
  • 従業員数 28,006人
  • 設立 1948年(昭和23年)5月19日

体温計や体重計などヘルスケア部門で名をはせているオムロンは、世界初となる自動改札機やATMを創り出すなど、イノベーション精神の旺盛な企業です。さかのぼると創業者に由来するところが大きく、今でもその志を受け継いでいます。

もともとは医療機器メーカーでなく、産業用オートメーション技術に長けた企業でした。昭和27(1952)年に医療機器分野へ参入して以来、重度身体障がい者の回復支援や、科学技術研究支援財団の設立など、多くの方面から社会貢献を続けています。今後のヘルスケア事業では、一人ひとりに合わせた医療の実現に向けて、技術革新を続けることを目標としています。

⑧株式会社メニコン

  • 企業名 株式会社メニコン
  • 代表執行役社長 田中英成
  • 従業員数 1,468名
  • 設立 1957年7月

株式会社メニコンは、コンタクトレンズで知られている企業です。コンタクトレンズを中心に、レンズケア用品、眼内レンズ、ライフサイエンスや動物医療、環境・バイオ、医療機器、医薬品など幅広く事業をおこなっています。

企業のスローガンは「よりよい視力の提供を通じて、広く社会に貢献する」です。中心となっているコンタクトレンズ事業の経験を活かし、眼科医療分野以外での活躍も積極的に推進しようとしています。日本で初めて犬猫用のコンタクトレンズを開発したり、コンタクトレンズで培った酵素技術を稲わら分解促進に活かしたり、生殖補助医療の分野でも製品を生み出しています。

⑨株式会社島津製作所

  • 企業名 株式会社島津製作所
  • 代表取締役社長 上田 輝久
  • 従業員数 13,182名(連結)
  • 設立 1917年(大正6年)9月

株式会社島津製作所も医療機器業界では重要な企業です。医療機器のほか、分析機器、計測機器、航空機器、産業機器も手がけています。2002年に島津製作所社員の田中耕一さんがノーベル化学賞を受賞し、それによっても知られるようになりました。現在も高いレベルの研究がおこなわれています。

「科学技術で社会に貢献する」という社是が創業以来ずっと引き継がれており、この考えに基づいて医療分野にも力が入れられています。新事業としておこなわれているのは、グリーンイノベーションやライフイノベーション、ナノテクノロジーなどの技術開発です。アメリカ、中国、アジア、オセアニア、中東、アフリカといった全世界に拠点を設け、ネットワーク化することによって海外事業も展開しています。

⑩株式会社ジェイ・エム・エス

  • 企業名 株式会社ジェイ・エム・エス
  • 代表取締役会長 奥窪 宏章
  • 従業員数 6,276名(連結)、1,618人名(単体)
  • 設立 1965年(昭和40年)6月12日

株式会社ジェイ・エム・エスは、医療機器や医薬品の製造・販売、輸出入をおこなっている企業です。創業以来、医療分野に特化して活躍してきた企業です。人の生命・医療に国境はないという考えのもと、世界の医療現場で貢献するために国際市場にも積極的に製品を提供しています。

海外で高い評価を得ていますが、国内においても医療現場に密着した対応に力を入れています。医療現場との協働による新製品の開発、MR教育の強化による人材育成などが進められ、医療現場の声を掬い、それをきちんと現場で活かすことのできる体制を目指しているといえるでしょう。

医療機器業界研究のおすすめ書籍紹介

医療機器業界を解説する書籍は、専門的な内容が多いため出版数が少なく、比較的高額なものが多いです。その分、インターネットで得られる無料の情報とは大きな差がありますし、面接時の小ネタとしてその本気度を買われる可能性もありますが、ここでは比較的コストを抑えた書籍を紹介します。

医療機器業界は、特に専門的知識を持った人材を登用することが多いです。医療機器業界を本気で志す方は、高額な書籍も視野に入れてみてください。

①最新 業界の常識 よくわかる医療業界

最新業界の常識よくわかる医療業界』という本は、2016年に出版され、直近の診療報酬改定による業界への影響、今後の診療報酬改定の動向についても分析・解説しています。日本では2年に一度診療報酬改定がおこなわれており、それら基礎知識はもとより将来のビジョンを描くことができる書籍です。

特に最新の情報が掲載されており、目下注目を浴びているビッグデータの活用や、地域包括ケアシステム、医療機器業界を取り巻く法律の解説、ほかにも一般には聞きなれない専門用語の解説も掲載されています。

また、医療業界の仕組みを分解しており、医療業界全体の中で医療機器業界がどのような位置にあり、また、どのように関わっているかが理解できます。

②医療経営データ集2017 数値で理解する医療・介護業界の最新動向 (医療経営士サブテキスト)

医療経営データ集2017 数値で理解する医療・介護業界の最新動向 (医療経営士サブテキスト) 』という本は、医療機器業界をピックアップした書籍ではありませんが、業界と密接に関わる医療業界を、経営という観点から追っています。2017年版では最新の動向として介護分野へのロボット参入や、M&A事情などが取り上げられており、医療機器業界の基礎知識を取りいれるためにも有益です。

ほかには具体的に病院の施設運営、医師や看護師の確保、今後の患者数の推移、地域包括ケア病棟、在宅医療、救急医療、介護の現場、などというように、多方面が詳細に解説されています。特に企画営業を主体とする文系職を志す方は深い知識を得ることができます。

あなたは医療機器業界に受かる実力があるのか?就活力を診断してみよう

常に安定している医療機器業界は人気の業界。中途半端な実力では内定は厳しいです。だから、いま自分が、どのくらいの実力があるのか、気になりますよね。

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医療機器業界を深く知って就活を有利に進めよう

医療は、私達の生活になくてはならない存在といえます。誰でも一度は病院へ行き、医療機器を目にしたことがあるはずです。今後、超高齢化社会が進む日本では、医療への関心はさらに高まり、人手や病床の不足など、課題も増えていくと考えられます。

また、健康寿命やジェネリック医薬品、最新テクノロジーを活用した医療サービスなど、新たな取り組みも注目されています。医療業界への需要は増加し、市場は拡大が続くと考えれるでしょう。医療機器業界を志望する際は、こうした医療の現状を深く知り、業界や企業について詳しく調べておくと、就活を有利に進められます。最新のニュースや業界の動向もチェックして選考試験に臨みましょう。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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