目次
人材サービス業界とは
人材サービス業界は、需要の高い業界になります。人材派遣や人材紹介など、人材サービスの中でも求められることはさまざまありますが、人材を求めている企業が無くなることはなく、常に一定の高い需要がある業界です。
ゆえに安定度が高く、就活生からの人気も高くなっています。
人気の高い業界に内定していくためには、その業界についての高い知識が必要になります。人材サービス業界とはどういうものなのか、人に説明できるレベルにならなくてはなりません。
人材サービス業界の業績推移について
- 業界規模 2兆9,658億円
- 平均年収 503万円
- 平均勤続年数 6.3年
人材サービス業界の業界規模は、数字だけ見ると決して大きな規模ではありません。ただ、7年連続で業界規模は拡大してきているので、これからますます拡大していくことが予想されます。景気が悪くなればなるほど企業は人件費をかけたくなくなるので、その分人材サービスを活用することが増えていきます。
そういう意味では不景気に強い業界です。
平均年収は503万円程度と、他の業界と比較すると高くはない数字になります。基本的には500万円前後の年収である企業が多いですが、中には1,000万円近くいく企業もあり、同じ人材サービス業界でも、どこに入るかによって大きく変わってきます。
勤続年数は平均6年程度と長くありません。短いところでは2~3年程度の勤続年数が平均勤続年数だというところもあります。
人材サービス業界の区分
人材サービス業界は「人材派遣」「人材紹介」「アウトソーシング」の3つに区分されています。人材サービスに業界の中の区分を理解し、自分はどの区分を志望しているのか志望動機を伝えることで、説得力が増すでしょう。
「人材派遣」は人材派遣会社に登録している求職者の中から、顧客企業が求める最適な人材を一定期間派遣する事業です。「人材紹介」は、求人を求めている企業と、就職をしたい人とをマッチングして、適切な求職者を紹介する事業です。人材紹介会社が働く人を探すのが特徴です。
「アウトソーシング」は、正社員に重要度の高い業務に専念させるため、重要度の低い業務を外部の人材にまかせることが目的です。最近では、重要度の低さだけでなく、専門性の高い業務をアウトソースする企業が増えています。スピードや品質の高いものになるからです。
人材コーディネーターの志望動機の書き方について、知りたい人はこちらの記事もチェックしてみてください。
人材サービス業界の細かい職種分類について
- 営業
- スタッフサポート
- アドバイサー
人材サービス業界の職種としてメインになるのは、営業、スタッフサポート、アドバイザーの3つです。営業は当然法人営業になります。人材を欲している企業を探すところからはじめて、見つかればそこに営業にいき、人材紹介や人材派遣の案内をしていきます。これを繰り返していくことが営業の主要業務です。
また、時には実際に派遣されているスタッフがいる企業に赴き、様子を伺いに行くのも営業の役割であることが多いでしょう。
スタッフサポートは、派遣先や紹介先で困ったことがあった際に、そのスタッフのサポートをしたり、スタッフへの研修を行ったりするポジションです。
アドバイザーは、スタッフが登録に来た際に仕事の
マッチングをするのが主な役割です。スタッフサポートと兼ねているところも多いのが特徴です。
人材サービス業界の主要トピック3つ
人材サービス業界に入るためには、人材サービス業界で起こっているトピックについて知っておかないとなりません。人材サービス業界というのは、特にコミュニケーションが大切になる業界です。
それは、どのような職種で入社していくとしても等しく言えることです。
コミュニケーションの基本として、時事ネタがあります。だからこそ人材サービス業界への就活では、面接で時事ネタを問われることも多いです。
そこで業界内の時事ネタを答えることができれば印象はよくなります。しっかりと人材サービス内でのトピックは把握しておくべきなのです。
労働者派遣法改正法の施行
平成27年9月30日に労働者派遣法改正法が施行されました。この改正は、派遣社員を雇用する上で、課題だった点を解決するために試行されています。これまで、企業が派遣社員を受け入れる場合、受け入れられる期限は最長で3年でした。
改正後は、派遣社員の雇用期間が3年を経過した時、次の仕事を紹介してもらう、派遣元企業に直接雇用を申し入れる、派遣元企業に無期限雇用を申込んで引き続き働く、という3つの中から選択できます。これは、派遣社員の雇用安定措置という義務付けです。
さらに、派遣社員は、正社員と同じようにキャリアアップの相談をしたり、教育研修を受けたりすることができます。派遣元企業は、賃金の安定や福利厚生の配慮義務が課されています。
正社員不足が過去最高に
Yahoo!ニュース
によると、2017年10月の調査で、正社員が不足していると感じている企業が49パーセントにものぼったと紹介されています。特に情報サービス業界では、7割近くで正社員が不足していると言います。また、不足しているのは正社員だけではありません。非正規の社員も不足している業界が多いです。
特に飲食業界では、おおよそ8割のところで非正規の人材が不足しています。もともと飲食業界では非正規の需要も高いですが、そこに供給がまったく追いついていないことが分かります。さら、メンテナンス・警備・検査業界、そして運輸・倉庫業界では、正社員どころか非正規の社員も不足していると言い、全体的に人手不足がうかがえる結果となっています。
正社員が不足していると感じている企業がおおよそ2社に1社になるということは、当然正社員を求めていることになり、人材サービス業界においては、人材紹介の分野の業績アップが期待できます。また、メンテナンス・警備・検査業界、あるいは運輸・倉庫業界のようにどちらも不足している業界もあるわけなのですから、人材派遣の需要もますます高まってきていると言えるでしょう。
経済的に見れば正社員が不足しているというのは暗いトピックではありますが、人材サービス業界だけに限定してみてみると、明るいトピックだと言えます。
海外に向けた派遣事業も求められている
リーマンショックから、日本の経済環境が不安定であることが明らかになりました。好景気の時は人材を求められますが、景気が悪化している時は人材削減へとつながります。この景気の状況によって、人材業界は大きな影響を受けています。そこで、日本の景気に影響を受けずに人材事業を進めるため、海外に向けた派遣事業が求められています。
パソナは、海外に現地法人を設置して、海外事業を展開したい企業に向けて人材育成やサポートをおこなっています。リクルートやマンパワー・ジャパンは、日本で働きたい外国人向けの紹介サポートサービスに取り組んでいます。
このように、国内外で人材を紹介する事業がこれからも展開していくと予想されます。人材サービス業界を志望する場合は、日本だけでなく海外を含めた広い視野で就活を進めるといいでしょう。
海外の就職事情については、こちらの記事でもさらに詳しく解説しています。
パーソルホールディングスは退職予測で退職予防
Yahoo!ニュースでは
、パーソルホールディングスが退職予測に基づく退職予防に取り組んでいると言います。人材サービス業界は、平均勤続年数が短いです。それは、会社にとって有益な人間も比較的にすぐに会社から離れてしまうということになり、その社員の損失によるダメージはもちろん、そこに至るまでにかけてきた教育などのコストもムダになることになります。
そこでパーソルホールディングスでは、人事情報室を立ち上げて、退職を含む数多くの社員のデータをもとに、退職予測モデルを作り上げたのです。
もし辞めてほしくないと感じる社員がいたら、その退職予測のモデルと、どのくらい一致しているかを調べていきます。それが一致していたら、実際に行動に出られる前に、不満を突き止めてそれを改善し、退職を防ごうとしていくのです。
まだまだ始めたばかりのシステムなので、実際にこれによりどのくらい退職を防げているというデータはありませんし、退職確率が高い社員がいた際に、どうすればよいのかということは明確にはなっていません。しかし、このシステムがあることによって、今後人材業界の平均勤続年数が伸びていったり、状況が改善されたりする可能性は大いにあります。
パソナが女性部長の積極登用ランキングで1位に
東洋経済オンラインによると
人材大手のパソナが、女性部長を積極的に登用する企業のランキングで1位になったと言います。パソナは昨年もこのランキングで1位になっており、長い間女性の地位向上に貢献しています。人材サービス業界では、女性の社会進出をサポートすることも多々あります。
それなのに人材サービス業界の会社で女性がキャリアを形成できないのであれば、説得力にかけてくるでしょう。また、そこで働く女性がキャリアを形成できていないと、いざ女性を支援しようとした時に、どう支援したら良いかわからなくなることもあります。
だからこそ、パソナでは女性の部長が積極的に登用されているのです。
女性部長の数自体は、昨年から見ると減少しています。しかしそれは、そもそもの部長の数自体が減少した結果でもあるので、割合的にすごく大きく減少しているわけではありません。
女性の人材サービス業界の企業選びにおいては、こういうデータはとても貴重なデータです。もちろん男性においても、男女が平等に上を目指せるというのは、志望動機になりえることです。
主要企業5選紹介
人材サービス業界の主要企業を知っておくことは、イコールで人材サービス業界について知ることにもなります。また人材サービス業界では、新しく出てくる企業も多いです。主要企業をしっかりと把握し、そうした新しい企業と比較していくことで、自分にあった企業選びをしていくということも大切です。それでは実際に人材サービス業界にはどのような企業があるのか、見ていきましょう。
株式会社リクルートホールディングス
- 企業名 株式会社リクルートホールディングス
- 代表者名 峰岸真澄
- 従業員数 45,688名
- 設立年月日 1963年(昭和38)8月26日
株式会社リクルートホールディングスは、人材サービス業の中で最大の売り上げを誇る最大手企業です。人材派遣はもちろん、人材紹介や求人広告に至るまで、幅広く人材サービス業を請け負っています。
また最大手だけあり、平均年収もほかの人材サービス業界の企業と比べるとかなり高く、「人材サービス業界には興味があるけれど、給料がもっと高くないと困る」という方に向いている企業です。
事業で社会に貢献するということを行動指針にしている企業でもあるので、責任感のある人材が求められています。規模が大きい事業も多いので、そういう意味でも責任感を求められると言えます。
株式会社パソナ
- 企業名 株式会社パソナ
- 代表者名 南部靖之
- 従業員数 8,682名(グループ全体)
- 設立年月日 1988年(昭和63年)4月14日
株式会社パソナは、人材業界3番手の大手企業です。先のトピックスにもあるように、パソナの特徴は女性の部長登用が多く、女性のキャリア形成に協力的な企業であるというところにあります。女性で人材サービス業界に行きたいと思っている方がいれば、将来のキャリアのためには、パソナはおすすめできます。
パソナでは、幅広い人に向けての就職サポートをしているところにもその特徴がみられます。たとえば、農業分野への就職をサポートするプロジェクトや、就職できなかった新卒者へ向けてのサポートプロジェクトなどがあります。幅広い人の就職をサポートしていきたいと思う方にもおすすめの企業です。
パーソルホールディングス株式会社
- 企業名 パーソルホールディングス株式会社
- 代表者名 水田正道
- 従業員数 32,654名
- 設立年月日 2008年(平成20年)10月1日
パーソルホールディングス株式会社は、設立が2008年10月1日と、まだ新しい企業です。しかし、最近できたまったく新しい企業だというわけではありません。もともとはテンプスタッフ株式会社として、1973年に設立された企業です。それを統合して改めて誕生したのが、パーソルホールディングス株式会社です。
「はたらいて、笑おう」というスローガンを掲げていて、すべての働く人たちを笑顔にするためにしていこうと社風であるとともに、自分たちも困難を乗り越えながら働き、笑顔になれるように努力していこうという姿勢でいます。困難に直面してもしっかりとそれを乗り越えることができるような人材が求められています。
株式会社メイテック
- 企業名 株式会社メイテック
- 代表者名 國分秀世
- 従業員数 7,321名
- 設立年月日 1974年(昭和49年)7月17日
株式会社メイテックは、技術者の派遣に特化した人材サービス企業です。また人材を派遣して技術を提供するだけではなく、仕事を受託しての技術提供を行うこともあります。たとえばそもそも技術者としてやっていこうと思っていたけど、やっぱり裏方として技術者のサポートをしていきたいと思うようになった方にはすごくあっている企業と言えるでしょう。
メイテックという企業は、人材サービス企業としてはいち早く一部上場した企業です。長い歴史の中で蓄積されたノウハウなどもしっかりとあり、人材サービスを担う一人の社会人として、しっかりと実力をつけていきたいと思う方にもおすすめです。
テクノプロ・ホールディングス株式会社
- 企業名 テクノプロ・ホールディングス株式会社
- 代表者名 西尾保示
- 従業員数 16,102名
- 設立年月日 2012年(平成24年)4月27日
テクノプロ・ホールディングス株式会社も、技術系の人材サービスの企業です。ただ技術者を派遣するだけではなく、しっかりとひとりひとりの技術者を成長させていこうという社風で、その証拠にサポート体制が充実しています。
たとえば、メンタルヘルスや職場でのハラスメントに対応できるように、相談窓口を設置しています。またスキルアップやキャリアアップのための研修もその都度行われていて、しっかりとスキルを磨いていくことができます。
ワールドホールディングス
- 企業名 株式会社ワールドホールディングス
- 代表者名 伊井田 栄吉
- 従業員数 17,924名(連結)(2017年12月末現在)
- 設立年月日 1993年(平成5年)2月12日
ワールドホールディングスは、福岡に本社があり、「人材・教育ビジネス」「不動産ビジネス」「情報通信ビジネス」の3つをコアビジネスとして事業を展開しています。人材・教育ビジネスの中でも、製造業向けの派遣事業は、トップクラスといわれています。他にも、医薬品臨床開発分野や、研究開発分野に強く、研究者の派遣をおこなっています。機械やソフトウエア分野で技術者の派遣、ファッション業界への人材派遣など、人材ビジネスに特化した企業です。人材・教育ビジネス事業の売上高の割合は、現在会社全体の約50%を占めています。
人材サービス業界の内定をもらうために覚えるべき用語
ここでは人材サービス業界を志望する学生向けに、就活において覚えておくべき用語を3つ挙げ、紹介していきます。もちろん専門的な知識について、就活生の段階で全て把握しておく必要はありません。しかし、その業界においてよく聞かれる用語について把握しておくことで、企業研究がしっかりと出来ていることのアピールを行うことが出来るのです。
以下に挙げている用語はどれも、人材サービス業界において頻出の用語です。面接の際にこれらの用語を絡めた質問を受けた際、スムーズに応対することが出来るよう、しっかりと理解しておくようにしましょう。
アウトソーシング
人材サービス業界の内定をもらうために覚えておくべき用語の1つ目は、アウトソーシングです。アウトソーシングとは業務請負のことであり、企業における営業活動や採用活動を代わりに行うことで、収益を獲得するビジネスモデルのことです。近年では、経営の合理化がどの企業においても図られており、そのためアウトソーシングの重要性が高まってきています。
企業経営において、「〇〇という事業に今後力を入れていきたいから、それに適した人材を揃えたい」と考えた時、その分野におけるスペシャリストを、必要なタイミングで確保することが出来るからです。このような背景からこのサービスは今後も拡大していくことが見込まれており、そのため人材サービス業界における大きな収益源となっていく可能性があるのです。
リクルーティング
人材サービス業界の内定をもらうために覚えておくべき用語の2つ目は、リクルーティングです。リクルーティングとは企業の採用活動を表しています。人材会社における事業の1つである「人材紹介」では、企業からの依頼を受け、企業の採用活動のサポートを行っています。まずリクルーティングアドバイザーが企業を訪問し、企業がどのような人材を採用活動において獲得したいと考えているのかをヒアリングします。
その後、転職希望者との面談を行うキャリアアドバイザーと情報を連携し、企業、転職希望者双方のニーズがマッチするよう、人材を企業へ紹介します。採用活動を効率的に進めたいと考える企業にとって、人材サービス業界におけるこのサービスは、非常に重要なものとなっているのです。
ワークライフバランス
人材サービス業界の内定をもらうために覚えておくべき用語の3つ目は、ワークライフバランスです。ワークライフバランスとは、仕事と生活の調和のことです。今日、「働き過ぎ」による過労死が社会問題となっています。ニュースなどでも大きく取り上げられるようになってきており、社員に無理な労働を強いるような企業は、社会的な評判を失墜させてしまう恐れがあります。
ワークライフバランスは、そこで働く社員にとって重要なものであると同時に、企業にとっても大切なものなのです。人材サービス業界について、「激務で仕事がツラい」というイメージを持っている就活生もいることでしょう。人材サービス業界では、このようなイメージを払しょくするため、ワークライフバランスの確立に注力している企業も増えてきているのです。
人材サービス業界研究のおすすめ書籍紹介
人材サービス業界についてより深く知識を得るためには、書籍を読むことも大切です。書籍には書籍でしか得られない情報もありますし、インターネットなどの情報よりも深く解説してくれていることも多いので、理解度はさらに上がっていきます。
就職活動ではその業界に対する高い理解が求められますから、理解度を上げることができるのであればそれに越したことはありません。
人材派遣のことならこの1冊(はじめの一歩)
『人材派遣のことならこの1冊』という本は、文字通り人材派遣業のことをその仕組みから仕事発注までの流れまで詳しく解説してくれている本です。また1冊では、人材派遣に関しての法律についても解説があります。
人材派遣業にはかつて法律で規制が入りました。そしてそれはこれからもまた幅を広げていく可能性があります。だからしっかりと法律に関しての知識を入れておいた方が良いですが、ネット上で入れる知識では不安なところがあります。
この本であればわかりやすく、そして確実な知識を提供してくれているので、安心できます。
2016年に出版された本で、情報の鮮度が高いところもこの本のポイントです。
人材サービス業界が分かる本
『人材サービス業界が分かる本』は、人材派遣に特化して紹介している上記の本とは違い、より視点を広げて人材サービス業界全体について解説してくれている本です。というと広く浅くの知識しか手に入らないのではないかと思うものですが、そうではありません。『人材サービス業界が分かる本』は、業界全体のことのみならず、もっと細かく会社単位でみて、どんな会社があって、どんなサービスをしていて、そしてさらに今後どうなっていくのかというところにまで言及しています。
まさに業界研究にぴったりな本です。
2007年の本なので、やや古い本ではありますが、人材サービス業界の根本が当時から変わっているというわけではないので、価値は落ちません。
あなたが受けないほうがいい職業をスマホで確認してください
就活では、自分に適性のある仕事を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます。
そんな時は「適職診断」を活用して、志望する職業と自分の相性をチェックしてみましょう。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ぴったりの職業を診断できます。
強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。
AIを活用して自己PRを完成させよう!
人材サービス業界を深く知って就活を有利に進めよう!
人材サービス業界は、人の役に立つことを日々感じることができる業界です。しっかりと人材サービス業界への理解を深めて、どうアピールすればそういう仕事に自分が向いてるということを証明できるのかをよく考えていきましょう。そして、やりがいのある仕事をしていってください。