企業研究

日本が誇る世界的企業「トヨタ」の社員数とは|他メーカーとの比較や海外支社の現状も解説

日本の誇る世界的企業「トヨタ」

「若者のクルマ離れ」とうたわれる現代において、「内定が出たら、まずは車を買う」、「ゆくゆくは高級外車を乗り回したい」と考える就活生は減ってきているのかもしれません。自動車を乗るときでも、レンタカー、あるいはカーシェアリングを利用することで満足し、マイカー所有を考えていない人もいるでしょう。

とはいえ、自動車購入に興味を示さず、種類について詳しくない人でも、「トヨタ自動車」は何度も耳にしたことがある自動車メーカーではないでしょうか。「実家にはトヨタの車がある」という人も少なくないはずです。本記事では、そんな「トヨタ自動車」についてご紹介します。日本が誇るグローバル企業「トヨタ」について知っておくことは、ビジネスパーソンとして常識と言えるかもしれません。

トヨタの基本情報

まずは、「トヨタ」の基本的な情報をみていきましょう。「トヨタ」あるいは「TOYOTA」は通り名で、正式名称は「トヨタ自動車株式会社」です。自動車メーカーの中では、国内外問わず圧倒的なシェアを占め、ファミリカーや高級車など、さまざまな自動車を製造・販売しています。

こうしたグローバルかつ巨大な企業について見識を深めておくと、面接時のコミュニケーションなどで役立つことはあるはずです。それでは、具体的にみていきましょう。

本社所在地は愛知県豊田市

トヨタ自動車の本社は「愛知県豊田市トヨタ町1番地」にあります。さまざまな企業がグローバルシティの1つである「東京」に本店を構えているので、大規模な会社の中では珍しいかもしれません。トヨタ自動車の前身は、創業者・豊田佐吉による「豊田自動織機製作所」です。この組織の中で自動車部が設置され、1937年に新会社として独立しました。

正式な創立年月日は「1937年(昭和12年)8月28日」、およそ80年の歴史を持つ老舗企業と言えるでしょう。ちなみに、本拠地である「豊田市」は、以前は「挙母市」という名で1300年もの歴史ある場所でした。しかし、1959年、トヨタによる「豊田市」への名前変更が決まり、今もその名で定着しています。

最新の売上高は275億円と好調

トヨタ自動車は、日本の自動車メーカーの中で売り上げ1位です。2016年3月期の売上高は28兆円で、日産自動車が12兆円、本田技研工業が14兆円という数字を見ても明らかな通り、圧倒的なシェアを誇る自動車メーカーなのです。2017年3月期の売上高は27兆円でしたが、決して不調とは言えません。

詳しくは後述しますが、世界的に販売拠点をもうけ、挑戦する精神を持ち続けているからこそ、こうした高い数値を実現できているのでしょう。トヨタ自動車のすごいところは、「売上高」、「販売台数」ともに世界一位であることでしょう(平成27年)。トヨタグループ連結では、日本のGDPの約10%を占めていると言われるほど、超巨大企業なのです。

自動車業界の動向について、こちらの記事でもさらに詳しく解説しています。

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トヨタの社員数

トヨタは歴史ある企業であり、高い売上高を誇っています。自動車メーカーという身近な存在でありながらも、巨大かつグローバルな企業であることはぜひ頭に入れておいてください。

約80年もの間、業界で大きな存在感を放つ組織を持続させ、20兆円を超える売り上げを達成するためには、多くの社員の活躍が必要でした。もちろんトヨタの社員数には驚くべきものがあります。では、具体的に連結従業員数と単独従業員数をみていきましょう。

連結従業員数は36万4千人

そもそも「連結従業員数」とは何かという話ですが、トヨタの場合、豊田自動織機、デンソー、ダイハツ工業、日野自動車、トヨタホームなど、子会社を含めた従業員数となります。そのため、トヨタ自動車単独の従業員数ではありません。トヨタは2017年3月末現在、36万4445人の従業員数を誇ります。

東京都の人口と比較すると、品川区、北区、新宿区、中野区のそれぞれが約30万人住んでいる計算になるので、とても多いことがわかるでしょう。東京都以外と比べると、愛知県一宮市、長野県長野市、群馬県高崎市、大阪府高槻市、和歌山県和歌山市、奈良県奈良市、埼玉県川越市、福島県いわき市、沖縄県那覇市などが30万人程度の人口です。

単独従業員数は7万8千人

単独従業員数とは、「トヨタ自動車株式会社」のみの従業員数です。ちなみに従業員数は、契約社員・アルバイト・パートを含みません。さて、トヨタ自動車の単独従業員ですが、なんと7万人を超えます。連結従業員数約36万人なので、約20%の従業員がトヨタ自動車の単独従業員という計算になるのです。今所属している大学の人数と比べると、その多さに驚きを感じないでしょうか。

日本一の学生数を誇る日本大学は、トヨタ自動車の従業員数と同じくらいで、約7万人在籍しています。早稲田大学、慶応大学、明治大学など人気のある私立大学や東京大学でも、7万人には到底及ばない学生数なので、トヨタ自動車の従業員がいかに多いのかおわかりいただけるでしょう。

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他有名自動車メーカーの社員数

では、ライバル企業の従業員数はどれくらいでしょうか。連結ベースでいうと、日産自動車は14万3000人、本田技研工業は20万8000人の従業員数です。トヨタグループは、36万人以上なので「売上高」、「販売数」、「従業員」すべてにおいて、圧倒的に日本一の自動車メーカーという計算になります。

また、単独ベースであれば、日産自動車・本田技研工業ともに約2万人なので、トヨタ自動車は両社の3倍以上の従業員を抱えていることがわかります。こうしたデータを見ていくと、「平均年収」や「純利益」なども、おおよその検討がつくのではないでしょうか。日産自動車も本田技研工業も、極めて認知度の高い企業ではありますが、トヨタの圧倒的な数字の前では、少しだけ影を潜めてしまうようです。

世界に拠点をもつトヨタ

トヨタがグローバル企業であることは、本記事で何度か触れてきました。もちろん、ほとんどの社員が本社を構える愛知県豊田市に勤めているワケではありません。想像通りに、グローバルで活躍しているからこそ、世界中に拠点を構えているのです。

では、この地球上にどれくらい拠点があり、従業員数は何人ぐらい在籍しているのでしょうか。「日本が世界に誇るTOYOTA」がグローバルで目覚ましく活躍している姿をみていきましょう。

世界28ヶ国/地域に53の海外の製造事業体

2016年12月末までのデータではありますが、トヨタは世界で28ヶ国、地域では53の製造事業体があります。販売している国や地域は170以上にもなりますので、地球上をほとんど網羅しているといっても過言ではありません。その中でもっとも多いのは、アメリカか、もしくは中国でしょうか。

もちろん、フランス・イギリスなどのヨーロッパ、オーストラリア、ブラジルなどのラテンアメリカ、エジプトのあるアフリカなど、世界各国に拠点を構えています。トヨタ自動車に限らず、日産自動車や本田技研工業などの商品は、国内だけでなく、国外でもたくさんの人が購入しています。「自動車大国」として、今後の動向がもっとも気になる業界のひとつと言えるでしょう。

連結従業員数の推定約50%が海外に在籍している

海外に在籍している従業員数を見ていきましょう。推定ではありますが、連結従業員数の約50%が国外だと言われています。前半でご紹介した通り、連結従業員数は約36万人なので、おおよそ18万人が海外に在籍している計算になるでしょう。本田技研工業の連結ベース従業員数は20万人以上なので、その数の多さに驚きを隠せません。

東京都と比べると、三鷹市・小平市がおおよそ18万人の人口です。他業界の企業と比較すれば、東芝、ヤマトホールディングス、キャノンの従業員数が近しい数字でしょう。いずれにせよ、グローバル企業だからこそ、世界に拠点を構え、世界中で活躍している社員がたくさんいることがわかります。

自動車部品業界の志望動機について、こちらの記事でもさらに詳しく解説しています。

圧倒的な社員数を誇るトヨタは活躍が期待できる

トヨタは、多くの巨大企業が東京都に本社を構える中、ルーツである愛知県豊田市を基盤にしている珍しい会社と言えるでしょう。しかも、従業員数は日本一位、「売上高」、「販売台数」ともに世界一位を誇り(平成27年)、グローバル経済の中でも大きな存在感を放っています。「TOYOTA」と聞いて、世界中の誰もが知っているといっても過言ではありません。

「昔から自動車が好き」という人であれば、トヨタのような有名自動車メーカーを第一志望にするでしょう。他にも、「安定した会社で働きたい」、「できるだけ腰を据えたい」などという人は、就職先としてチェックしているのではないでしょうか。本記事ではじめてトヨタの大きさを知った人も、ぜひ検討してみてください。

監修者プロフィール

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吉川 智也(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

多くの学生と企業をマッチングしてきた経験を活かし、『就活対策サイト「キャリアパーク!」が教える 「最高の会社」の見つけ方』(高橋書店)を出版。最高の会社を見極めるための基準や失敗しない企業選びの方法を紹介している。

全国民営職業紹介事業協会 職業紹介責任者(001-190515132-01459)

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