【日本のグローバル企業ランキング】共通する特徴や就職するメリットを解説

日本ブランドのグローバル企業は多い

就活生の中で、「海外で働きたい」「海外の産業に携わりたい」と考えている人も多いでしょう。そういった人の中には「グローバル企業」を視野に入れている人も少ないのではないでしょうか。

しかし一口に「グローバル企業」と言っても、どのような企業があるか知らない人も多いでしょう。実際にグローバル企業の定義を明確に述べられる人は少ないです。

本記事では「グローバル企業のランキング」から特徴や、就職するメリットやデメリット、求められるスキルについて解説します。それぞれを知ることで、どのようなグローバル企業が日本にあるのかが理解でき、自分に合った仕事に就職することができるでしょう。

そのため、「グローバル企業」の理解を深め、就活を進めましょう。

グローバル企業とは

企業名に横文字が含まれていたり、外国の企業などを「グローバル企業」と一括りにしてしまう人は多いです。しかし、グローバル企業の定義は明確に存在しています。ここではグローバル企業と、その他で海外と関係性がある企業について解説します。

「グローバル企業」とは、設立国以外で自社のビジネスを展開する企業のことです。拠点が違う国に変わっても、同じサービス、同じ商品を提供している企業になります。例えば日本のグローバル企業であれば、「トヨタ自動車」や「キヤノン」「任天堂」が有名です。

日本のグローバル企業の多くは組織主義が強く、「組織が繁栄するためにどうすれば良いか」という思考が先行してる企業が多いです。そのため日本のグローバル企業では、会社全体の利益がボーナスに反映されることが多いです。

同じように、設立国以外の海外でビジネスを展開する企業には、「外資系企業」や「多国籍企業」と呼ばれるものもあります。しかしそれぞれに明確な違いがあります。

外資系企業との違い

「外資系企業」とは、日本以外の外国で設立した企業で、販売や製造の一部分だけを他国で実施している企業です。外資系の反対語として、「日系」や「国内系」と呼ばれることがあります。

製造を行っている外資系企業では、物価の安い国へ生産機能を移し、コスト削減を主要な目的とする企業も多いです。サービス系の外資系企業も、より消費国のニーズに合うサービスを提供できるように、各国に支店を作るケースが多いです。「アマゾンジャパン」がこれに当たります。

また外資系企業では、「組織が繁栄するためには、どうすれば人材が最大のパフォーマンスを発揮できるか」といった個人主義にフォーカスしている企業が多いことが特徴です。そのため、個人の成果によって給料やボーナスに大きく影響する特徴があります。

「外資系」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。

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多国籍企業との違い

「多国籍企業」とは、複数の国にわたって活動を行う企業のこと指します。外資系企業は外国で発祥しているのに対し、多国籍企業は日本で発祥している企業を指します。

拠点となる自社の機能を海外の子会社でも持っており、ある程度自立した状態でビジネスを進めるようなケースが多いです。複数の国で事業展開を行うことにより、「海外でのマーケット規模の拡大」や、「海外での企業認知の向上」、「海外からの製材や原料を調達」などがしやすくします。また海外には優秀な人材も多いため、現地で採用活動をすることもできます。

日本の多国籍企業は、「トヨタ自動車」や「日立製作所」「AGC旭硝子」「武田薬品工業」などがあげられます。

日本のグローバル企業のブランド価値ランキング

次に「日本のグローバル企業のブランド価値ランキング」について解説します。日本最大のブランディング会社である株式会社インターブランドジャパンが発表した「Best Japan Brands 2021」を基にランキングを解説します。

このランキングは、日本発のブランドを対象としたブランド価値ランキングであり、ブランドの持つ価値を金額換算する独自のブランド価値評価（Brand ValuationTM）手法が用いられています。

この手法は、「日本初のブランドであること」「各種財務情報が公表されていること」「日本で一般に認知されていること」など、様々な指標を基に作成された評価基準になります。

日本のグローバル企業のランキングを知り、どのような企業があるか知っておきましょう。

1.トヨタ自動車

参照：2019年度有価証券報告書

「トヨタ自動車」は自動車メーカーです。トヨタ自動車は、「世界トップの販売台数を記録」するなど、国際的に活躍していることから、ブランド価値ランキング1位に輝いたと言えます。

トヨタ自動車は車の開発・設計・生産を行い、販売会社に納品しています。時価総額や世界でのシェアがトップの企業として、環境問題に向き合ったり、新技術を開発するなど、「技術の先端に携われる企業」として人気です。

また自動車部品や素材メーカーなど、トヨタ自動車に関連する企業は数百社にのぼるため、日本の産業をけん引している存在としても、人気を博しています。

トヨタ自動車は、日本で最も時価総額が大きい会社であり、品質の高い車を生産して海外に輸出し、世界からも支持される自動車メーカーです。最近では全ての新車で、スマートフォン端末によるWi-FiテザリングやBluetooth接続が可能となるコネクテッドカーの開発が進められいます。

またトヨタ自動車は、世界トップの販売台数となっています。2020年で5年ぶりとなる世界1位を記録し、952万台を販売しています。

トヨタ自動車は創業から、「クルマづくりを通じて社会に貢献すること」を理念としており、社員同士が自由に意見を出し合ってモノづくりをおこなう社風があります。環境エネルギー問題対策として、ハイブリッドカーの実用化を成し遂げました。また、自動運転技術の開発をおこない、全ての人が安全に運転できる技術開発を目指しています。

2.本田技研工業

参照：2019年度有価証券報告書

「本田技研工業」は自動車メーカーです。本田技研工業は、「二輪事業において世界トップの販売台数を記録」するなど、国際的に活躍していることから、ブランド価値ランキング2位に輝いと言えます。

本田技研工業はバイクや車の開発・設計・生産を行い、販売会社に納品しています。本田技研工業は4つの主力事業があり、「二輪事業」「四輪事業」「金融サービス事業」「汎用パワープロダクツ事業」があげられます。日本、北米、欧州、アジアなど、 様々な地域に生産拠点を持つことで、雇用を創出し社会貢献しています。

「四輪事業」では、新車投入やモデルチェンジにより、国内での販売台数が増加傾向にあります。創業以来、エンジンにこだわり続けてきた歴史があり、車の性能に定評があります。 トヨタ自動車が「万人ウケする車」と呼ばれるのに対し、本田技研工業は「性能を求めるクルマオタク向けのクルマ」と表されることがあります。

また「二輪事業」は世界首位の販売台数を誇っています。1年間の販売台数が車の470万台に対して、バイクは1700万台も販売しています。モーターバイクをはじめとした二輪車は、アジア圏において売上が好調であり、主に人口が多いインドのマーケットが開拓されています。

アジア圏は国土が狭い国が多く、道路の整備状況から渋滞が発生しやすい状況があることから、すり抜けしやすい原付やバイクが普及しています。このように本田技研工業は、新興国の渋滞問題解消の一翼を担っています。

3.日産自動車

参照：2019年度有価証券報告書

「日産自動車」は自動車メーカーであり、自動車の開発・設計・生産を行い、販売会社に納品しています。日本を含み世界20の国と地域に拠点を構え、160以上の国と地域で展開しています。

日産自動車は、「世界各国に事業展開」をしており、国際的に活躍していることから、ブランド価値ランキング3位に輝いたと言えます。

事業としては、自動車事業をメインに取り組んでいます。環境を考慮し、資源の無駄やCO₂排出量の削減し「ゼロ・エミッション社会」を目指しています。そのため、「ゼロ・エミッション」と呼ばれる、環境汚染や気候を混乱させる廃棄物を排出しないエンジン、モーター、しくみの実現に向け、二酸化炭素ゼロ車、排出ガスゼロの電気自動車、ハイブリッドカーのような環境負荷の少ない車の開発や、開発のためのインフラ整備を行っています。

また企業としての強みは、開発力と技術力であると言われており、「NISSAN」「INFINITI」のような名車を創出してきました。特に「INFINITI」は、アメリカやカナダ、ロシア、中東、韓国で高級車ブランドとして定着しており、フランスのルノーやドイツのダイムラーAGのような、海外大手自動車会社と提携し、事業規模拡大を行っています。

このように日産自動車では、自動車技術の開発も進めつつ、様々な角度から社会貢献を行っている企業です。

4.キヤノン

参照：2019年度有価証券報告書

「キヤノン」は幅広い電気機器を扱っているメーカーです。キヤノンは、「複写機やプリンターの製品で世界2位」を記録しており、国際的に活躍していることから、ブランド価値ランキング4位に輝いたと言えます。

キヤノンは、オフィス機器やカメラをはじめとした商品を開発、生産しています。もともとは、カメラ製造を中心に事業を展開していましたが、カメラ製造で培った光学技術を元に多角化をし、各事業で技術力を発揮している企業になります。

主要な事業としては、複写機をはじめとする「オフィス機器事業」と、デジタルカメラを取り扱う「イメージングシステム事業」に分けられます。

複写機やプリンターを扱う「オフィス機器事業」では、「BtoB」に向けた商品開発がメインとなります。中でもプリンターの世界出荷台数は約1億40万台であり、2020年度には複写機やプリンターの製品で世界2位を誇っています。

またデジタルカメラを扱う「イメージングシステム事業」では、「BtoC」に向けた商品開発がメインとなります。近年ではスマートフォンの台頭により、デジタルカメラの需要が減退しています。一眼レフカメラを始めとしたレンズ交換式カメラが最盛期であった2012年と比較して、現在は6割程度まで販売台数を減らしてしまっています。

しかし販売台数は、デジタルカメラとレーザープリンターでは世界1位であり、キヤノンの高い技術力と海外戦略の強さを伺うことができます。

5.ソニー

参照：2019年度有価証券報告書

「ソニー」は電機業界の企業です。ソニーは、「積極的な海外展開」により、国際的に活躍していることから、ブランド価値ランキング5位に輝いたと言えます。

ソニーは家電のような電機製品は、生活に密接に関わっている産業になります。そのため「馴染み深さ」や「家電製品が好き」といった理由から就活生から人気の企業となっています。

主な事業は「ゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）」「音楽」「映画」「エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション（EP&S）」になります。

このように数多くの事業を持つ企業ですが、特に家電や白物の電機が有名です。また日本の電機メーカーには、パナソニックや日立のような国際的な認知度を誇る企業が多く、レベルの高い競争が繰り広げられています。

しかし近年は、中国の美的や韓国のサムスンを始めとする海外メーカーの台頭や、国内市場の伸び悩みもあって、経営的に厳しい企業も増加中です。そのため、国内の電機・家電大手事業は現在、積極的な海外展開を行っております。

6.三菱UFJフィナンシャル・グループ

参照：2019年度有価証券報告書

「三菱UFJフィナンシャル・グループ」は金融業界のグループ企業の総称です。金融業界では、一番の売上高を誇る企業になります。

三菱UFJフィナンシャル・グループは、モルガンスタンレーを買収するなど、金融業界の中でも、積極的な海外展開を行っています。このように積極的に海外投資を行っていることから、ブランド価値ランキング6位に輝いたのではないでしょうか。

三菱UFJフィナンシャル・グループの傘下として、「三菱UFJ銀行」や「三菱UFJ信託銀行」「三菱UFJ証券ホールディングス」「三菱UFJニコス」「アコム」などが存在します。

2001年4月2日に「株式会社東京三菱銀行」と「三菱信託銀行株式会社」「日本信託銀行株式会社」が合併し、株式会社三菱東京フィナンシャル・グループとして設立しました。

主な事業としては、「銀行」「信託銀行」「証券」「リース」「クレジットカード」「消費者金融」になります。全て金融に関する仕事です。別々の業態が組織としてまとまっていることから、消費者にとってはポイント特典のようなサービス、企業にとっては顧客データベースが管理、共有しやすいといったメリットがあります。

7.パナソニック

参照：2019年度有価証券報告書

「パナソニック」は電機業界の企業であり、世界的にも知名度が高く、家電から住宅まで扱う国内有数の大企業です。パナソニックは、「積極的な海外展開」により、国際的に活躍していることから、ブランド価値ランキング7位に輝いたと言えます。

創業者の松下幸之助は、「ものをつくる前に、人をつくる」という名言を残しており、人材を非常に重要視している企業であると言えるでしょう。

またパナソニックの製品である4K有機ELテレビ「ビエラ」やカメラの「LUMIX」などは聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。それ以外にもカーナビやカーAVといった車載製品のシェアが強く、積極的な海外展開もしている企業の強みの1つです。

家電製品から照明器具、航空や製造分野で活用するような機器、エナジー事業など電気関係のあらゆることを事業としてます。家電以外にも電化製品、FA機器、情報通信機器、住宅関連機器など、製品分野は多岐にわたっており、創業以来の理念は事業を通じた人々の「くらし」の向上と社会の発展を支えています。

8.ファーストリテイリング

参照：2019年度有価証券報告書

「ファーストリテイリング」は、アパレル業界の最大手企業です。ファーストリテイリングは、「積極的な海外展開」により、国際的に活躍していることから、ブランド価値ランキング8位に輝いたと言えます。

国内ファストファッションの先駆けともいえる、ユニクロやジーユーを展開しています。価格帯や想定購買層を自社内ですみ分けており、幅広いユーザー展開から高い売上高を誇っています。

広く事業展開をしていますが、売上のほとんどはユニクロ事業になります。国内ユニクロ事業の売上構成比は約40%、海外ユニクロ事業の売上構成比は約42%と国内の売上を上回っています。

またアジアからアメリカ、ヨーロッパと世界中に店舗を増やしていることも特徴です。海外で市場を開拓して顧客の確保に努めている企業となっています。

さらにファーストリテイリングでは、「企画」「計画」「生産」「物流」「販売」までのプロセスを、一貫して自社で行うといったビジネスモデルをとっています。一般的なアパレル会社は、このプロセスを分解しそれぞれの子会社や委託会社が行っているケースが多いです。

これにより「合繊メーカーとの協業で素材の開発」「高品質な天然素材を使用したベーシックなデザインのブランド」など、高品質な製品を大量生産することが可能になっています。そのため、他社には真似のできない独自商品を次々と開発し、世界中でシェアを拡大しています。

9.任天堂

参照：2019年度有価証券報告書

「任天堂」はゲーム業界の企業です。任天堂は、「積極的な海外展開」により、国際的に活躍していることから、ブランド価値ランキング9位に輝いたと言えます。

「ニンテンドー3DS」や「スイッチ」のようなのゲーム本体（ハード）だけでなく、「スーパーマリオ」や「ゼルダの伝説」「スプラトゥーン」「ポケモン」といった有名タイトルのゲームソフトをいくつもヒットさせています。

1889年に花札の製造から始まった企業で、本社は京都市下京区に置かれています。2020年度の売上は、海外売上高比率は77.5％となっており、約4分の3が海外の売上であることが分かります。このように任天堂のゲームは日本のみならず世界的に評価されています。

また同業他社と比べ、「独創性溢れる製品」を開発しているというポイントです。例えばリモコン型コントローラーを使用している「Wii」や、画面を直接ペンで触る「ニンテンドーDS」、 3Dでゲームをすることができる「ニンテンドー3DS」のような、他社に先駆け、様々な試みが行われています。

さらに戦略として、コアユーザーにターゲットを対象を絞るのではなく、ゲームとはあまり縁の無いような「女性」や「お年寄り」など、ライトなユーザーをターゲティングし、市場の拡大を目指すという他社にはない観点がある企業です。

10.SUBARU

参照：2019年度有価証券報告書

「SUBARU」は自動車業界の企業です。SUBARUは、「積極的な海外展開」により、国際的に活躍していることから、ブランド価値ランキング10位に輝いたと言えます。

自動車の開発・設計・生産を行い、販売会社に納品しています。多くの自動車では、「設計」「開発」を自社で行い、「生産」は子会社に委託しています。しかしSUBARUでは、部品のみ子会社に発注し、自動車の生産は自社で行っている企業です。

またSUBARUでは、「アイサイト」と呼ばれる独自の運転支援を中核とした「究極の先進安全運転支援」を目指しており、「運転負担軽減を目指した追従運転支援技術」や「高速道路での自動運転機能の開発」を行っています。そのため、「自動ブレーキ」「自動追従」「アクセルとブレーキの踏み間違い事故防止」「ふらつき防止」をはじめとした「アイサイト」システムは、国内の自動運転技術としては最も進んでいると言われています。

これらの効果は、「対車両事故の8割」「対人事故の5割」を減少させています。このように、競合他社では「クルマの娯楽性」を重視している一方で、 スバルは「交通事故ゼロ」を目指しているといった特徴があります。

日本のグローバル企業の3つ特徴

次に「日本のグローバル企業の特徴」について解説します。特徴としては、「メーカーが多い」「時価総額が高い企業が多い」「昔からある企業が多い」になります。

それぞれの特徴を理解しておかなければ、特徴と自分の性格との相性から、自分に合った企業を選択できない可能性があります。そのため、それぞれの違いを理解しておきましょう。

1.メーカーが多い

「日本のグローバル企業の特徴」として、1つ目は「メーカーが多い」ということです。自動車や電気機器、食品のようなメーカーがグローバル企業として、海外に進出している傾向にあります。

主な要因としては、「国内市場の縮小」です。現在、日本では少子高齢化に伴う人口減少が続いています。「総務省 平成28年度版 情報通信白書「人口減少社会の到達」」によれば、日本の人口は2005年あたりをピークに年々減少しています。2050年には日本の人口は1億人を切る予測となっています。今後もさらなる人口の減少が予想されます。

国内の人口減少は、それだけ国内での消費量が少なくなることを意味します。人口が減少して消費が少なくなる影響で、生産側のメーカーとしては売上が少なくなります。

また「海外市場の大きさ」も、海外進出の要因となっています。日本の人口は約1億3000万人ですが、世界全体の人口は約75億人です。そして日本は人口が減少傾向にあるのに対し、世界の人口は増え続けています。

現在人口が大きく増加している地域は、インド、ナイジェリア、エチオピア、インドネシアです。これらの国は人口増加に伴い、さらなる市場規模の拡大が見込まれており、2050年時点で世界の人口の1位はインド、2位は中国、3位はナイジェリアとなると言われています。

そのため現在の海外の市場規模の大きさや今後の見込みから、今の時期から海外進出を目指す日本企業は多いです。

これら2つの要因により、日本の企業は「グローバル化」を進めています。特にメーカーのような有形商材を扱っている企業は、市場規模の大小が売上に直結する場合が多いです。そのため、メーカーを中心にグローバル企業として、成長している傾向にあります。

「メーカー」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。

• メーカーに就職するために知っておきたい種類や仕組み

2.時価総額が高い企業が多い

「日本のグローバル企業の特徴」として、2つ目は「時価総額が高い企業が多い」ということです。「時価総額」とは、「株価×発行済株式数」のことであり、「市場から見た企業の価値」を表しています。

「時価総額」は「企業をはかる戦闘力」です。「株価」は「株式」を買いたい投資家が多ければ多いほど上がり、株式を売りたい投資家が多くなれば、株価は下がります。よって、「株価は市場から見た株式の価値」と考えることができ、その総額である「時価総額」は「株式を発行する企業を市場から見た価値」と言えます。

Yahoo!ファイナンスの「時価総額上位：株式ランキング」によれば、先ほどの10社の中で、ランキング上位50社に入っている企業は7社です。それほど、グローバル企業では「時価総額が高い企業が多い」ということになります。

時価総額が高い企業は「信用性が高い」とみなされます。企業の信用が高ければ高いほど、金融機関から資金の調達がしやすく、積極的な投資が可能になります。そのため日本の企業が海外市場に進出し、グローバル企業となるためには、巨額の資金が必要になってきます。

反対に時価総額が高くなければ、グローバル化は難しいと言えるでしょう。そのため必然的に、グローバル企業は時価総額が高い企業が多くなっています。

3.昔からある企業が多い

「日本のグローバル企業の特徴」として、3つ目は「昔からある企業が多い」ということです。先ほどのランキング上位10社のうち、一番設立年度が若くて三菱UFJフィナンシャル・グループの「2005年」です。銀行をはじめとした金融業界は、企業同士の合併が多いため、設立が最も若い企業はSUBARUの「1953年」と言えるでしょう。

これも時価総額と同様に、「信頼性」が大きな要因であると考えられます。設立が新しい企業よりも古い企業の方が、長年の実績や取引関係により、「信頼性が高い」です。そのため、より信頼が蓄積されている「設立が古い企業」の方が、グローバル企業である場合が多いということになります。

グローバル企業で働く3つのメリット

次に「グローバル企業で働くメリット」について解説します。特徴としては、「安定的に海外で働くチャンスがある」「自己成長につながる」「高給である場合が多い」になります。

それぞれのメリットを理解しておかなければ、メリットと自分の性格との相性から、自分に合った企業を選択できない可能性があります。そのため、それぞれの違いを理解しておきましょう。

1.安定的に海外で働くチャンスがある

「グローバル企業で働くメリット」として、1つ目は「海外で働くチャンスがある」ということです。グローバル企業では、世界各国に拠点があることが多いです。また企業にもよりますが、入社して数年の若いタイミングで海外に赴任できる場合や、管理職になってから海外子会社に転籍し、中長期的に駐在する場合もあります。

さらに日本のグローバル企業であれば、日系企業という安心感がありながら、海外にチャレンジすることができます。「海外で働きたい」と思っていても、いきなり現地の企業への就職は、多くのリスクが存在するでしょう。

このように日本のグローバル企業で働くことで、安定しつつ海外で働くチャンスがあることはメリットです。

2.自己成長につながる

「グローバル企業で働くメリット」として、2つ目は「自己成長につながる」ということです。グローバル企業では日常的に多言語に触れるため、語学力の上達はもちろんのこと、日本以外の国や文化の人々と働く機会が多くなります。国が違えば、語学も大きく変化するため、より多くのスキルが身につくでしょう。

実際にグローバル企業をした経験した後、アメリカのシリコンバレーやインドのバンガロールにて起業する人が多いです。グローバル企業での経験が、自身の成長を感じられるのではないでしょうか。

このように日本のグローバル企業で働くことで、自己成長ができることはメリットであります。

3.高給である場合が多い

「グローバル企業で働くメリット」として、3つ目は「高給である場合が多い」ということです。日本においてグローバル企業は大手企業である場合が多く、元々給与水準が高いです。それに加え、海外勤務となった際には、基本の給料とは別に海外赴任手当が支払われる場合が多くあります。

企業によっては、現地の家賃や光熱費等も負担割合があり、生活費がほとんどかからないケースもあります。もちろん、日本よりも生活水準の高い地域に赴任するケースもあるため、物価の関係上、金銭的なメリットが少ない場合もあります。

このように日本のグローバル企業で働くことで、多くの場合高給であることはメリットであります。

「高給の仕事」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。

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グローバル企業で働く3つのデメリット

次に「グローバル企業で働くデメリット」について解説します。特徴としては、「希望の赴任先で働けるとは限らない」「言語の違いがある」「文化や宗教、気候の違いがある」になります。

それぞれのデメリットを理解しておかなければ、デメリットと自分の性格との相性から、自分に合った企業を選択できない可能性があります。そのため、それぞれの違いを理解しておきましょう。

1.希望の赴任先で働けるとは限らない

「グローバル企業で働くデメリット」として、1つ目は「希望の赴任先で働けるとは限らない」ということです。「どこの国や地域で働くか」は、その時々のプロジェクトや景気に左右されることが多くあります。企業によっては海外を転々することもあるでしょう。

また勤務地に関しても、必ずしも希望が通るとは限りません。例えば、アメリカやヨーロッパで働きたかったけど、東南アジアやアフリカといった発展途上国への転勤を命じらるという場合もあります。

このように日本のグローバル企業で働くことで、希望の赴任先で働けるとは限らないことはデメリットであります。

2.言語の違いがある

「グローバル企業で働くデメリット」として、2つ目は「言語の違いがある」ということです。多くのグローバル企業では、英語をはじめとした語学の能力が求められるため、語学が苦手な人にとっては厳しい環境になるでしょう。特に現地での業務や他社との交渉の際は、英語や現地の言語力が必須でしょう。

また日本国内での多言語を使う部署でなくとも、昇格や昇級の際に、英語力やTOEICの点数を求められる場合も多いです。昇格により、多くの部署とのかかわりを持つことになるためであると言われています。そのため入社した時点では英語力が必要な場合が多いですが、入社後にも高い確率で言語を勉強する機会があるでしょう。

このように日本のグローバル企業で働く場合、言語の違いがあることはデメリットであります。

3.文化や宗教、気候の違いがある

「グローバル企業で働くデメリット」として、3つ目は「文化や宗教、気候の違いがある」ということです。ひとくちにグローバル企業といっても、どの国や地域で働くかは人によって違います。ライフスタイルが大幅に変化するのは魅力的ですが、反面国によって文化が大きく違い、あまりの違いに生活に不便を感じることもあります。同じ海外でも、アメリカとヨーロッパ、アジアなど地域による違いは大きく、文化の違いがストレスになることも多いでしょう。

そういった日常生活でのトラブルはもちろん、仕事の上でのトラブルに発展する可能性もあります。国ごとの文化の違いを知った上で、「そこで本当にやっていけるか」「仕事で活躍できるか」を考えることが大切です。仕事とプライベートの両面から文化の違いによる影響を考えて生活拠点を選びましょう。

このように日本のグローバル企業で働くことで、文化や宗教、気候の違いがあることはデメリットであります。

グローバル企業で求められる3つのスキル

最後に「グローバル企業で求められるスキル」について解説します。特徴としては、「高い語学力」「柔軟な環境適応力」「積極的な行動力」になります。

それぞれのスキルを理解しておかなければ、自身にスキルがない場合、自分のやりたい仕事ができない可能性があります。そのため、それぞれの違いを理解しておきましょう。

1.高い語学力

「グローバル企業に求められるスキル」として、1つ目は「高い語学力」があげられます。グローバル企業では海外に事業を展開しているため、海外赴任も多いため英語力は必須です。

企業によって異なりますが、多くの場合「TOEIC700点以上」を募集要項に記載していることが多いです。「TOEIC700点以上」は、特に「自動車メーカーの大手」や「海外に視点を持つ企業」がこの傾向にあり、ビジネスで使える英語力が求められています。

日常会話レベルでの英語力があれば充分通用する場合もあります。一方で、それより低いレベルであっても簡単な受け答えができればOKな場合もあり、企業によってレベルは異なるケースもあります。

2.柔軟な環境適応能力

「グローバル企業に求められるスキル」として、2つ目は「柔軟な環境適応能力」があげられます。世界には仕事に取り組む姿勢が、日本とは大きく異なった国々がたくさんあります。例えば、「書類やスケジュールの大雑把さ」や「ストレートな言動」などです。そのため様々なトラブルが起きる可能性を想定し、柔軟な環境への対応していくことが必要です。

そのため、どんな環境においても「郷に入っては郷に従え」の精神で飛び込んでいける柔軟な適応力をもった人は、海外向けの人材として重宝されます。現状の環境を変えない安定志向の人より、柔軟な環境適応能力がある人の方がグローバル企業には適しているといえるでしょう。

3.積極的な行動力

「グローバル企業に求められるスキル」として、3つ目は「積極的な行動力」があげられます。グローバル企業の場合、企業風土が実力主義である場合が多く、自分で積極的に行動して仕事を取っていく必要があります。待っているだけで仕事が舞い込んでくるとは限りません。そのため、自ら行動して積極的に仕事を取り、成功を積み重ねて評価を得ることが求められます。

そのためグローバル企業では、日本人の美徳とされる謙虚さや遠慮がちな気質がマイナスになる場合もあります。海外では、周囲の人と同じ意見だとしても「私はこう思う、考えている」という主張をすることが求められます。

会議でも発言がないのは「興味がない」「参加していない」ことと同等とみなされ、周囲からの評価も得られません。企業や現地のスタッフからの意見や指示に対して受動的な姿勢を取るのではなく、能動的に行動できることが求められます。

日本ブランドのグローバル企業を理解し就活を優位に進めよう

いかがでしたでしょうか。グローバル企業について理解をしておかなければ、特に海外で仕事をするようになった際には、自分に合った仕事をすることは難しいでしょう。

そのため、グローバル企業のランキングから「定義」や「特徴」「就職するメリット・デメリット」「求められるスキル」を理解しておくことが大切です。

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