意思確認をされた場合の答え方【企業側の意図と回答ポイント付き】

最終面接で意思確認をされるケースもある

最終面接では、入社の意思確認をされるケースがあります。すべての会社で意思確認をするわけではありませんので、いきなり入社の意思確認をされ、回答にこまり返事ができなかったとなっては印象がよくありません。

ここれでは、最終面接で意思確認をする意図と回答ポイントについて紹介します。

最終面接で「入社意思」を確認する意図

企業が最終面接で「入社意思」を確認する意図としては、現在の活動状況について語ってもらった上で、素直な気持ちを聞かせて欲しいと考えているからです。意思確認がおこなわれる際には、他社の選考状況などについても問われることが多く、それらをすべて踏まえた上で回答をしなければなりません。

意思確認による返答次第では志望度が高い、あるいは低いと判断され、それが合否に直結することも少なくありません。入社意思がいかに強いかをアピールしていくことが大切であり、企業は素直な気持ちから入社意思の有無を探ろうと考えています。

意思確認に対する回答ポイント3つ

最終面接で意思確認をされるときは、返答次第で印象が大きく変わりますので注意が必要です。どのように返事をするかによって合否に直接影響してしまう場合も多く、上手に答えられなければ内定が遠ざかる可能性があります。

最終面接の意思確認をされるときに押さえておきたいポイントが3つあり、それらのきちんとした理解が必要です。ポイントを正しく理解した上で、どのように返事をすればいいかを知って、上手に返答していきましょう。

①入社意思をはっきり伝える

最終面接で意思確認をされたときは「第一志望だから入社したい」と企業に就職する意思を伝えてください。意思確認をする目的は、企業への入社意思を見るためです。求められている答えは企業に就職したい気持ちですので、それをしっかりと伝えるようにしましょう。

企業へ就職する意思さえ伝われば、言葉はどんなものでも構いません。「内定が出たら就職活動を終えたいと考えています」などでも問題はありません。最終面接で意思確認をされれば、曖昧な返事はせずに、企業への意思を伝えましょう。

②第一志望の根拠を示す

第一志望の根拠を示すことも、最終面接で意思確認をされた際のポイントの一つです。意思確認をされれば、企業へ就職する意思を伝えることが大切ですが、単に就職したいと伝えても気持ちは伝わりません。実際には就職を考えていないとしても、印象を良くするために就職したいと伝える人はいますし、本当に就職の意思を示すためには、根拠を提示する必要があります。

第一志望である根拠を示すと、より説得力のある意思になりますし、企業への入社意思の強さが伝わりやすくなります。なぜその企業に就職したいのか、その企業でなければならない理由を伝えることが大切です。入社意思は志望動機の延長にあるものですので、志望動機から根拠を示し、志望度の高さが本物であるとアピールしていきましょう。

③意思表示後の内定辞退は可能

最終面接を攻略するためには、企業への入社意思をアピールしなければなりませんが、内定後に別の企業に就職したいと思う場合もあります。最終面接の時点でどれだけ志望度が高くても、心変わりをしないとは限りませんし、明確に意思を提示することができないと考える人は多いです。

入社意思を伝えたからといって、必ずしもその企業に就職しなければならないわけではなく、意思を伝えた後であっても内定辞退をするのは問題ありません。入社日までに内定辞退をすれば基本的には問題ありませんが、企業によっては「入社日の○○日前までに辞退を申し出る」などルールが設けられている場合もあります。その際はそれに従う必要がありますので、条件をしっかりと確認して内定辞退を申し出ましょう。

意思確認をされたときの正しい答え方

最終面接で企業から意思確認をされれば、それに対して上手に答えていかなければなりません。意思確認だけで評価のすべてが決まるわけではありませんが、大部分を占めているのは事実ですし、返答次第で結果は大きく違ってきます。

それまでの評価がどれだけ良かったとしても、最終的な意思確認で評価が覆ってしまう可能性もあるので注意が必要です。意思確認をされば場合は、どのように答えるのが正しいのかを知り、上手に回答していきましょう。

「御社に決めて就職活動をやめます」

最終面接で意思確認をされ、その企業の内定がほしい場合は、「御社に決めて、就職活動をやめる所存です」などの答え方が正解です。内定を獲得するためには、明確な入社意思を示す必要があり、就職活動をやめるなど、入社への覚悟のアピールが大切です。企業では採用予定人数が決まっていますし、最低限その人数は採用したいと考えています。

しかし内定を出しても必ずしも就職するとは限りませんし、辞退者の数も考えて多めに内定を出すなどさまざまな工夫が必要になります。内定候補者が少なくなれば、再度募集をかける必要もありますので、確実に就職してくれる人を固めておきたいと考える企業は多いです。企業への入社意思が本物であると示すことが大切ですので、入社に向けての覚悟や意気込みなどを伝えていきましょう。

あからさまな迷いは選考に響く

内定を獲得するためには、意思確認に対して明確な入社意思を示すことが大切です。しかし意思確認をされたときに「考えさせてください」や「えぇと…」などと迷ってしまうと、落とされてしまう可能性が高まりますので注意しましょう。

企業は就活生の素直な気持ちを知りたいと考えていますし、そのために他社の選考状況についてを尋ねた上で意思確認をおこないます。

第一志望以外の企業からの意思確認の場合

第一志望の企業から意思確認をされれば、素早く入社意思を示せますが、第一志望以外の企業からの意思確認の場合は回答に困る人も多いです。第一志望ではない企業から意思確認をされた場合も、基本的には「御社に決めて就職活動をやめます」と伝えるようにしましょう。

第一志望ではなくても入社意思を示し、それが企業に認められれば内定を獲得することはできますし、就職の選択肢が増やせます。第一志望の企業から内定がもらえるとも限りませんし、保険の意味も込めて内定をもらっておくのは大切です。また内定後も辞退することは可能です。内定をもらい、第一志望からも内定をもらった場合は辞退して第一志望への乗り換えもできますので、第一志望以外でもまずは内定の獲得を目指しましょう。

最終面接で意思確認をされたらしっかり受け答えしよう

最終面接は意思確認だけで終わるわけではありませんので、しっかりと面接の対策をしておくことが大切です。しかし意思確認をされることは多いですし、された場合は慎重に答えなければ内定を獲得できません。最終面接での意思確認では、企業への入社意思の有無が見られており、ここで入社意思がないと判断されれば、不合格になってしまう可能性は高いです。

第一志望の企業はもちろん、第一志望以外でもまずは内定を獲得することが大切ですので、意思確認をされればしっかりと入社意思を提示する必要があります。仮に内定をもらっても、入社日を迎える前であれば辞退することは可能です。最終面接で意思確認をされたらしっかり受け答えをし、内定の獲得を目指しましょう。

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