パイロットのなり方とは｜必要な能力や今後についてご紹介

パイロットのなり方とは

パイロットは航空業界でも憧れる人が多い職種ですが、どのようななり方があるのか、正しく理解できている人は少ないでしょう。人気職でありながら専門職に該当する仕事のため、目指すためには特殊なルートを通る必要があります。

事前にパイロットのなり方を把握して就活を進めることが大切です。パイロットに就職するための方法は複数あるため、自分に合ったやり方を選んで就活を進められます。憧れの職業のなり方を知り就活を進めましょう。

パイロットの種類

パイロットへのなり方について見ていく前に、パイロットの種類について押さえておきましょう。実は、パイロットと一言でいってもそこには複数の種類があります。ここから紹介していく3種類は、すべて国家資格です。

パイロットは資格を必要とする仕事であり、資格によって、できる仕事の内容や場所が異なってきます。それぞれについて概要を押さえ、パイロットの役割について理解を深めていきましょう。また、これらの資格試験には受験資格があり、資格ごとに年齢制限や飛行時間などが設定されています。

定期運送用操縦士

定期運送用操縦士の資格は、操縦にパイロット2名を要する旅客機などを操縦する場合に必要です。「パイロット」と言ったときに多くの人が思い浮かべるのが、旅客機のパイロットといえるでしょう。

旅客機のパイロットになるためには定期運送用操縦士の資格が必要となりますが、この資格さえ取得すればなれるというわけではありません。旅客機には、エンジンが1つだけの単発機、複数ある多発機があります。そのため、多発機を操縦するには多発機の資格が必要となるのです。

また、日本では旅客機は基本的に計器飛行（目視と航空機の計器の両方を確認し、地上の管制官の指示に従って飛ぶ方法）となっています。この計器飛行の資格が「計器飛行証明」であり、この資格の取得も求められます。また、これ以外に「航空無線通信士」や「路線資格」も必要です。

事業用操縦士

名前の通り、事業のために使われるヘリコプターなどの操縦士資格です。民間企業で何らかの物資を運ぶヘリコプターのパイロット、農薬散布用のヘリコプターのパイロットなどがこれに含まれます。この他、旅客機の副操縦士として仕事をする場合にも、この資格は必要です。

民間企業だけでなく、官公庁などで活躍しているパイロットもこちらに含まれます。具体的には消防署や警察署、自衛隊や海上保安庁で活躍しているパイロットが含まれることになるのです。

「防災ヘリ」や「ドクターヘリ」なども、この事業用操縦士という括りに入ります。旅客機の場合は、パイロットは操縦、キャビンアテンダントはサービスというように分業化されています。ところが、事業用操縦士は多くの場合、操縦もサービスも自分1人でおこなうというのが一般的です。

自家用操縦士

3つ目が、自家用操縦士の資格です。こちらもその資格の名称の通り、個人のプライベートな目的で飛行する小型ヘリコプターやセスナ機などを操縦するために必要な資格です。事業用操縦士との主な違いは、商用であるか私用であるかの違いであるといえるでしょう。

こちらは私用で飛行するヘリコプターなどの操縦に必要な資格ですが、事業用操縦士などを目指す場合でも無関係というわけではありません。将来的に事業用操縦士を目指す人も取得が求められる資格となっているのです。

実はこれらの3つの資格の中では、最初に紹介した定期運送用操縦士が最も上位の資格であり、次いで事業用操縦士、自家用操縦士が下位に位置づけられています。これらの資格は下位のものから段階的に取得することになっているため、自家用操縦士の資格取得は避けられないのです。

パイロットのなり方4つ

パイロットは専門職のひとつであるため、就職するためにはさまざまな条件があります。応募条件も厳しく設定されているため、一筋縄では就職できない難関の職種ですが、実はなり方自体は多様で大きく4つの方法に分けられます。パイロットのなり方を把握し、どの方法で目指すかを考えてみましょう。

航空大学を卒業する

パイロットの基本的ななり方は、航空大学を卒業することです。航空大学は募集人数が少なく入学するだけでも難関ですが、合格して卒業することでパイロットとしての就職の道が現実的になるでしょう。航空大学を受験するには、4年生大学に2年以上在学するか、短大や高専を卒業しなければならないなど、学歴の制限があるため注意が必要です。

また、大学在学中の場合、2年以上在学して62単位以上修得していなければならないため、これらの条件をクリアしているかは必ず確認しておきましょう。航空大学は2年間のカリキュラムで組まれているため、基本的に専門学校と似た区分といえます。ただし、25歳未満しか受験できないという年齢制限もあるため、募集の段階からハードルが高いことは理解しておきましょう。

パイロット養成課程のある大学に進学

航空大学以外にもパイロット養成課程のある大学は存在するため、こちらに進学・卒業して資格を取得する方法でもパイロットになることは可能です。パイロット養成課程のある大学はそれほど多くありませんが、全国にいくつか存在します。大学入学の時点からパイロットを目指すことを決めている場合は、最初からパイロット養成課程のある学校に入学したほうがいいでしょう。

また、専門学校でもパイロットの養成課程を組んでいる学校はあるため、入学するのもひとつの手です。学校に入学し、すべての課程を修了して「事業用操縦士」という資格を取得することで、就職への道は開けます。学校を卒業し、資格をしてから航空会社に就活をすることになるため、採用試験まで含めて攻略が必要です。

自社育成枠で採用される

パイロットは専門職ではありますが、一部自社育成枠が設けられており、この枠を狙って就活しパイロットになる方法もあります。自社育成枠は出身学部や学科に関係なく応募できるため、採用されることで誰でもパイロットの道を歩むことができます。

もちろん、就職してすぐにパイロットになれるわけではなく、長期の訓練期間を経なければなりません。訓練期間を終えるとようやく実務に就くことができますが、自社育成であるため、そのまま航空会社で働けるのが大きな特徴です。自社育成枠は数が非常に少ない狭き門です。また、ANAとJALの2社しか実施していません。

自社養成パイロットについては、こちらの記事で詳しく解説しています。

• 自社養成パイロットとは｜制度を知って憧れの職業に就こう

自衛隊でパイロットの免許を取得

特殊な方法ですが、自衛隊に入ってパイロットの免許を取得し航空会社に就職するという方法もあります。航空自衛隊に所属することでパイロットの免許を取得でき、その他さまざまな資格も取得できます。辞めることを念頭に置いている場合でも、自衛隊に入るメリットは大きいです。

実際に多様な免許を取得するために自衛隊に入る人もおり、パイロットになるために航空自衛隊に入るという人も少なからずいるでしょう。ただし、航空自衛隊に入隊するだけでもかなりハードルは高いです。加えて、資格を取得するためには、勉強と厳しい訓練を乗り越えなければなりません。自衛隊のルートは、自衛隊に所属している人が転職先を見つけるために選ぶものであるため、新卒での就活方法としては不向きでしょう。

パイロットに必要な能力

パイロットになるためには、資格はもちろん、さまざまな能力が求められます。パイロットは乗客の命を預かる重要な仕事であるため、求められる能力の水準が非常に高いことは理解しておきましょう。

社会人として就職し活躍するためには、さまざまな能力が求められますが、パイロットの場合は他の仕事と比べてハードルは高いです。どのような能力が必要かを知り、資格の取得と合わせて必要な能力の向上を目指しましょう。

判断力

判断力はパイロットには欠かせない能力です。トラブルに見舞われても、冷静に判断し適切な対応を取れなければなりません。飛行機の操縦技術は年々進歩しており、飛行中はほとんど自動操縦で動かすことが可能です。しかし、機器にトラブルがあれば自動操縦だけでは対処することができず、パイロット自身が操作しなければなりません。

操縦ミスはもちろん、判断ミスによって乗客の命を危険にさらしてしまう可能性もあるため、どのようなときでもベストな選択が求められます。プレッシャーがのしかかる中でいかに冷静に合理的な判断ができるかが重要視されているため、冷静な判断力は高いレベルで求められます。

管理能力

パイロットは、航空スケジュールに合わせて飛行機を操縦しなければなりません。電車のように数分単位で細かく時間が設定されているわけではありませんが、それでもできる限り誤差のないようフライト時間を調節する必要があります。

スケジュールの管理能力は非常に重要であり、乗客に迷惑をかけないためにも予定されているスケジュールどおりの運航を心がけなければなりません。また、管理能力は乗客の命を預かるという点でも発揮されるものであり、トラブルの際には乗客に指示を出し、リーダーとして集団をまとめる役目を担うこともあります。ひとくちに管理能力といっても求められるものは幅広いですが、どれも高いレベルで必要なことは理解しておきましょう。

コミュニケーション能力

コミュニケーション能力は社会人にとっての基礎スキルですが、パイロットにも必要です。パイロットは正パイロット、副パイロットの2つに分けられ、それぞれでコミュニケーションを密に取りながら、飛行機を操縦しなければなりません。

また、離着陸時には、管制塔とのコミュニケーションも必要であり、飛行機を飛ばす前には整備士と飛行機の状態を確認することもあります。操縦室にこもって黙々と仕事をすると思われがちですが、実は多くの人と関わる仕事であり、ひとつひとつの関わりは安全な運航のためには欠かすことはできません。コミュニケーション不足が取り返しのつかない事故に繋がる可能性もあるため、高水準で求められます。

パイロットの今後

パイロットへの就職を目指す上では、現状だけではなく今後についても理解を深めておくことが大切です。業界は常に変動しており、同じパイロットでも10年前と現在、そして10年後では様相が大きく変わっているでしょう。業界や企業、仕事が将来どのように変化するかまで考え、把握しておくことが大切です。パイロットは今後どのような変化が考えられるかを知り、就職に役立てましょう。

航空需要は増加傾向

日本の景気は回復傾向で推移しており、航空業界全体で見ても、業績はやや成長傾向にあります。航空需要は拡大傾向にあるため、今後もパイロットの需要は増えることが予想されるでしょう。

航空需要拡大の背景には、訪日外国人環境客の増加があり、国内、国際両線での便数の増加にも影響しています。外国人観光客は年々増加しており、2020年の東京オリンピック開催に向けて、今後もさらに増加するでしょう。

しかし、その後の先行きは不透明であるため、航空需要が減少する可能性も頭に入れておかなければなりません。また、日本は少子化の影響によって人口が減少しており、長期的に見た場合、どの業界も規模は縮小傾向にあります。国内線の需要は緩やかな減少の危機にあるため、国際線にさらに注目が集まるでしょう。

パイロットは狭き門

航空需要は増加傾向にあり、パイロットもさらに必要になることが考えられますが、需要が増加しても狭き門であることには変わりありません。需要が伸びたからといって、就職のハードルをすぐに下げて雇用を拡大できるほどパイロットは簡単な仕事ではなく、ハードルは高くあり続けます。

仮にハードルが下がってしまうと、航空トラブルが起きる可能性は高くなり、航空需要も減少する危険性が高いです。多くの人を危険にさらす可能性がある以上、就職のハードルはこれまでと変わることはなく、パイロットになるにはかなりの努力が必要なことは理解しておきましょう。狭き門を突破するためには早めに行動を開始することが大切なため、志望先を定めて素早く準備を始めることが大切です。

自分にあったなり方でパイロットを目指そう

パイロットのなり方は大きく4つに分けられますが、それぞれのルートには大きな違いがあります。どのルートを通ったとしても、資格を取得し、航空会社にパイロットとして就職することでパイロットになることが可能です。

ひとつの方法だけに固執するのではなく、自分に合ったなり方を見つけ、最短ルートで就職を目指すことが大切でしょう。パイロットは多くの人が憧れを持つ花形職種ですが、その分倍率も高く、就職のハードルは非常に高いです。

仕事に求められる能力も高く、簡単に就職できる職業ではないことは理解しておかなければなりません。パイロットのなり方は人によってさまざまであり、向き不向きもあるため、適したなり方を吟味することで憧れの職業を目指しましょう。

パイロットの志望動機については、こちらの記事で詳しく解説しています。

• パイロットの志望動機｜3つの例文とポイント・NG例を紹介

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