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【就職に有利な資格女性編】アピール方法とおすすめの資格10選

履歴書の資格欄が空欄ではもったいない

履歴書には志望動機や自己アピール、学歴などの他に「資格」の欄があります。多くの就活生は特に意識していないかもしれませんが、資格が全くないというのはもったいないです。資格はもっていて困るものではありませんし、有用な資格をもっていることは企業へのアピールにもなります。一般的には、就活において必ず必要な資格というものはありません。しかし、業界や業種によっては入社前、あるいは入社後に資格を取得する必要性がある場合もあります。

そうなると、社会人になって働きながら資格取得の勉強をするのはなかなか大変になるのです。じっくりと時間をかけて勉強ができる、学生のうちがチャンスです。今のうちに興味のある資格、就活に役立ちそうな資格を取得しておきましょう。

就職に有利な資格を取るメリット

就活において、多くの就活生が気にするのは志望動機や自己アピールの文章などでしょう。しかし、それだけが就活に関わる要素とは限りません。資格も十分、就活の際の武器になり得ます。

資格を取るには受検料もかかりますし、取得のために勉強する時間も必要です。それでも、いくらかのお金や時間をかけてでも資格を取得していると、就職に有利に働く場合もあるのです。では、資格を取るメリットとはどんなものなのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

資格そのものだけでなく動機や過程もアピールできる

何かしらの資格を取得した際、アピールできるのはその資格だけではありません。その資格を取得するに至った動機や過程、工夫したことなども十分アピール材料になります。

例えば「事務の基礎知識を身に付けるために日商簿記の資格を取った」「得意な英語をより伸ばすために1日7時間勉強し、その結果TOEICで900点をとった」などです。なぜその資格を取ろうと考えたのか、資格取得のためにどんな努力をしたのかなどを、自己アピールや長所などと絡めてアピールできることもあります。

「チャレンジ精神」や「継続力」「コツコツ努力する」といった長所をアピールするのであれば、資格取得の動機や過程と関連付けて、より説得力のあるエピソードになるでしょう。

大学の専攻と関連のある資格だと評価アップ

資格を取得する際、ただ何でも取れば良いというものではありません。特に研究職や専門職を目指す人は、大学の専攻と関連した分野の資格を取るようにすると良いでしょう。大学に通うだけでも十分に専門知識は身に付きますが、それは容易に証明できるものではありません。確かな知識や専門性を有していることを証明するのが「資格」なのです。

逆に、大学の専攻や志望する業界と全く関係のない資格をいくつも持っていても、あまり意味がありません。純粋に「なぜこの学部でこの資格?」という疑念が湧くでしょう。

それどころか「飽きっぽくて長続きしない」「やりたいことが定まっていない」といったマイナスのイメージをもつ面接官もいるかもしれません。できるだけ、大学の専攻か志望する業界に関連のある資格を取得するようにしましょう。

資格があれば再就職や復職時にも有利

新卒の就活をする時点から離職や再就職のことを考える人は少ないかもしれませんが、早いうちから将来のことを考えておいても、損はありません。最近でこそ、働く女性の割合は増えてきました。しかし、依然として結婚や出産を機に仕事を辞めざるを得ないケースもあります。

そうなった場合、結婚した後や子育てが一段落した頃に、再就職や復職を目指すことになるでしょう。その際には、資格があれば即戦力として再就職や復職に有利に働く場合があります。

もちろん、転職も退職も女性に限った話ではありません。しかし、将来の選択肢を広げるためにも、今の内から資格の取得に挑戦してみるのもよいでしょう。

女性におすすめの就職に有利な資格

ここからは、就活に有利になる、女性におすすめの資格について解説していきます。それぞれどんな資格なのか、どれくらいの等級から書けば良いのかなど、詳しく見ていきましょう。

多くの資格には1級、2級といった等級があり、レベルの低い等級であれば履歴書には書かない方がよい場合もあります。例えば「TOEIC380点、この程度の英語力なの?」といったように、かえってレベルが低いことが面接官に伝わってしまう場合もあるのです。

持っていない資格を履歴書に書くのはNGですが、持っている資格を不要と判断して書かないのは何ら問題ありません。そうしたことも踏まえて、就職に有利になる資格をみていきましょう。

日商簿記

日商簿記、正確には「日本商工会議所主催簿記検定試験」は、簿記の知識や能力を示す資格です。簿記とは、企業などの仕入れや売り上げといった財務情報を記録し、計算して帳簿に記録することです。

簿記の能力が必ずしも必要とは限りませんが、経理や財務、総務を担当するのであれば、持っていて損はない資格といえるでしょう。日商簿記にはレベルの高い順に1級、2級、3級、初級、原価計算初級の5つの等級があります。

3級までは独学でも比較的簡単に取得できるため、履歴書に書くのであれば1級か2級を取得してからがよいでしょう。まずは下のレベルから順に取得していくということであれば、「簿記3級を取得、現在2級取得に向けて勉強中」などと記入すれば、前向きで向上心のある姿勢をアピールできます。

秘書検定

秘書検定は、ビジネスにおける基本的なマナー、文書・事務用品名などに関する知識を問う資格のことを指します。正式名称は、「秘書技能検定」です。

本来、秘書になるのに決まった資格は特に必要ないため、秘書検定を受けていなくても秘書として採用されることはあります。逆に、秘書検定に受かっていても、必ずしも秘書として採用されるとは限りません。

ただ、一般的なビジネスマナーを心得ている証明にはなるため、この資格の取得を目指す就活生の女性は少なくありません。秘書検定にはレベルの高い順に1級、準1級、2級、3級という4つの等級があります。履歴書に書くのであれば、筆記だけで取得できる2級・3級ではなく、難易度の高い準1級以上がおすすめです。

TOEIC

TOEICは日常生活やグローバルビジネスにおける活きた英語の力を測定する、世界共通の資格です。似た資格にTOEFLがあり、世界的にはTOEFLの方が有名です。とはいえ、日本ではTOEICの方が知名度は高いため、国内の企業を志望しているのであればTOEICを受検してみましょう。

リスニング(聞き取り)とリーディング(読み取り)の問題に答え、990点満点で評価されます。他の資格とは異なり、合格・不合格の概念はありません。ただ「TOEICで○○点」という得点で、英語力が客観的に評価されるわけです。

つまり、あまりにも低い点数であれば、資格の欄には書かない方がよいといえます。明確な規定はありませんが、目安としては600点以上から資格の欄に記入し、高評価に繋がるのは一般的に730点以上といわれています。

もちろん、外資系企業などはより高いレベルの英語能力を求めます。高評価に繋がる得点も企業によって差があることを覚えておきましょう。

自動車の運転免許

最近では公共交通機関の整備が進み、運転免許や自家用車の必要性を感じない人もいるようです。しかし、プライベートでは必要なくとも、業界や職種によっては、仕事で運転する機会は十分にあります。

例えば、取引先を訪問して回る営業職、顧客を物件まで案内する不動産業、荷物や商品の運搬をおこなう運輸業やサービス業など、運転するのが当たり前と考えられる仕事はいくらでもあります。地方であれば社員寮から職場までが遠く、通勤に車が必須になってしまうことも珍しくはありません。

運転免許の取得には時間がかかります。独学のみでは取得できず、一定期間の講習などを受ける必要があり、一般的には取得に1~3ヶ月ほどかかります。そのため、できれば時間のある学生のうちに取得しておくのがおすすめです。

資格の欄に運転免許を書く際には、きちんと正式名称で書くことを忘れないようにしましょう。大型、中型、二輪など、運転免許と一口にいっても様々な種類があるため、一般的な乗用車の免許であれば「普通自動車第一種運転免許」と書くようにしましょう。

宅地建物取引士

宅建建物取引士の資格とは、一般的に「宅建」と略称で呼ばれるほど知名度の高い資格です。宅地をはじめとした不動産の売買、貸借といった取引をする際に、仲介役を務められることを示す国家資格です。

不動産業界では、とくに重要な資格といえるでしょう。「建物取引士」の名の通り、不動産に関連した知識を幅広く身につけた証明になります。そのため、不動産業界のみならず、建築業界や、金融業界などの就職に有利になる可能性があります。

不動産の取引を仲介する不動産業界や、建築した物件を売買する建築業界はともかく、金融業界との関連が見えない人もいるかもしれません。金融業界では、融資をおこなう際に担保として不動産を評価する機会があるのです。また、傘下に不動産会社を持っている銀行もあるため、資格を持っていればどちらでも重宝されるでしょう。

MOS

マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)は、マイクロソフト社のソフトであるWordやExcelなどのスキルを証明するための資格です。MOSの資格は、一般的なレベルであるスペシャリストや、上級のエキスパートなど、いくつかの段階に分かれています。企業で一般的に使われているソフトを使いこなすことができるため、事務職や営業職などに有利となります。

パソコンを使っている人は多いですが「パソコンができます」だけでは、どの程度のスキルを持っているかが分かりません。MOSを持っていると、自分のパソコンレベルを分かりやすく証明することが可能です。

MOSの試験は、資料制作など実際に企業でおこなわれる業務に沿った形式で出題されるため、実用的なスキルが身に付きます。

ITパスポート

「情報処理技術者試験」のうち、最も簡単なレベルの資格といわれている国家試験がITパスポートです。資格受験に特別な条件はなく、年齢制限もありません。ITエンジニアを目指す人はもちろん、ITに関する幅広い知識が求められるため様々な業務に役立つ知識が身に付きます。パソコンやインターネットをよく利用する事務職でも、情報リテラシーやセキュリティ対策を知っておくと、就職に有利になる場合もあります。

ITパスポートを取得しているとパソコンスキルの証明としても使えるでしょう。情報系の勉強経験がある人にとっては難易度はそれほど高くないですが、専門用語が多く出題されるので参考書などで過去の問題を確認しておくと理解が深まります。

医療事務

医療事務資格は大きく4つに分類されています。全て民間の資格であり国家試験ではありません。1つ目は医療事務技能審査試験(メディカルクラーク)で、医療機関での受付や診療報酬請求などの事務能力が必要となります。4つの医療事務資格の中でも最もポピュラーなもので、日本最大級の医療事務試験です。

2つ目の医療事務管理士技能認定試験は医療保険制度や診療報酬の仕組みについての知識、正確な算定の技術を証明できます。患者受付、治療費の計算、診療報酬明細書の作成、カルテ管理などの業務がおこなえます。

3つ目は診療報酬請求事務能力認定試験です。こちらは厚生労働省が認定した資格となり、医療保険・法律などの知識が求められます。4つ目は医療事務認定実務者で、待遇・マナーなど主に受付業務に必要な知識が求められます。在宅で試験を受けることもできるため、医療事務初心者向けに推奨されています。

歯科助手

歯科医院での受付や会計、器具の準備、診療の補助などをおこなう歯科助手のための資格です。歯科助手は資格がなくても業務可能ですが、専門的な仕事であるため知識やスキルが必要になります。資格を取得していると就職に有利になることもあるので、歯科助手を目指しているなら受験をおすすめします。

歯科助手の資格にはいくつかの種類があります。「日本歯科医師会 歯科助手資格認定制度」は、日本歯科医師会が認定する歯科助手の資格で、民間資格の中で最も有名なものです。各都道府県の歯科医師会が開く講習会を受講すると資格が得られます。また、専門学校で認められた課程を修了することでも取得可能です。また「歯科助手検定試験」も代表的な資格のひとつです。1~3級まであり、1級では歯科医療全般の深い知識が求められます。

保育士

児童の保育をおこなうための国家資格で、保育士として働くためには必ず資格を取得しなければなりません。保育士不足は待機児童問題の原因のひとつといわれていて、今後もニーズが高まる資格でしょう。保育士資格を取得するためには保育士試験で合格するか、専門学校や大学などを卒業する必要があります。保育士試験を受験するためには条件を満たしていなければなりません。

大卒・短大卒であれば、保育と関係ない学部学科であっても受験することが可能です。また、専門学校卒の場合は、学校教育法に基づいた専修学校を卒業していること、卒業した過程が修業年限2年以上の専修課程であることが条件となります。高卒・中卒の場合は、それぞれ条件も異なりますので、受験する際には条件を確認しておきましょう。

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女性の就職に有利な資格を取得してアピール材料として活かそう

資格を取るメリットやおすすめの資格などを紹介してきました。就活では資格をもっているとメリットも多いといえますが、あくまで判断材料のひとつです。資格による加点は多少ありますが、それだけで合否が決定するわけではないと理解しておきましょう。資格取得にばかり目を向けて、自己分析や企業研究、面接対策などが疎かになるようでは、本末転倒です。

とはいえ、資格を取ることはマイナスにはなりません。就活のためという意味でもそうですし、資格と知識は自分の財産になります。たとえ就活で資格がもたらすプラス要素が微々たるものだったとしても、無駄にはなりません。就活にも学業にも支障が出ないように、時間のある時に資格を取得していきましょう。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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