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【SPIで目指すべき点数】目標として適切な指標とその理由~企業からの評価・足きりの可能性~

SPIの結果は偏差値で評価される

SPIでどのくらいの点数がとれれば選考に通れるのか、気になる就活生は多いでしょう。明確な点数の目標がなければ、勉強はしにくいものです。あまり知られていませんが、実はSPIは、全体の結果をもとに出した偏差値で評価されます。そのため、偏差値次第では、高い点数をとっても落ちる可能性があり、低い点数をとっても受かる可能性があるといえるでしょう。公式サイトを見ても分かりますが、SPIでは全国的な平均を50とした偏差値を出して、応募者を評価します。全国水準と比べて応募者がどの程度の位置にいるのかを、企業の人はチェックしているのです。偏差値は下限が20、上限が80ですので、あわせて覚えておいてください。

SPIの点数の指標は「7割」

SPIの結果で高評価を得たいなら、7割の点数とれることが理想です。7割の点数をとれるようになれば、超大手企業の場合は分かりませんが、ほとんどの企業で足きりに合うことはなくなるでしょう。そのため、SPIを受検する際には、7割の点数を目指すのがコツとなります。

コツコツ勉強していけば難しくはない

7割の点数を高いと感じる人もいるでしょう。しかし、勉強があまり得意ではないという方でも、しっかりと基本的な解き方などを覚えていけば、7割の点数をとるのは難しくありません。しっかりと毎日コツコツ勉強していけば、誰でもとれるのが7割の点数なのです。SPIを受検する前にはしっかりと勉強して、7割をとれるように頑張りましょう。

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効率的な対策に必要なのは現状を把握すること。このパーフェクト模試を解けば、あなたの苦手な分野が見えてきます。あとはその苦手を集中して潰せば、効率的で圧倒的な成果をあげることができます。就活は時間が足りない。それなら効率を重視しましょう。

SPIの点数が高いと企業からの印象が良くなる

SPIの目標点数を7割と設定するのには、どういった理由があるのでしょうか。1つ目の理由は、「誰でも目指していけるリアルな点数であるから」です。上記でも説明した通り、7割の点数はきちんと勉強すれば難しくありません。2つ目には、「点数が高いと面接の印象が良くなるから」という理由が挙げられます。7割の点数はそこそこ高いレベルのため、それだけの結果を出せれば、多くの企業で「SPIの成績が良い人物」と思われるでしょう。

SPIの点数が面接で評価されることもある

もちろん、全ての企業がSPIの結果を高く評価してくれるわけではありません。しかし、SPIの点数は、面接における評価の対象となることがあるのです。7割という点数をとり、SPIの成績が良い人物として扱われれば、面接でも評価されて印象を残しやすくできるでしょう。そういった理由から見ても、7割の点数をとることが理想なのです。

5割の点数をボーダーとしている企業が多い

一般的な企業では、5割の点数をボーダーとしているところが意外と多いです。そのため、実はSPIで6割の点数をとることができれば、足きりに会う可能性がぐっと下がります。しかし、本番に限って力を発揮できない人も、少なくありません。6割の点数を目標としていると、本番で力が発揮できず5割くらいしかとれなかったとき、足きりに合う可能性が出てくるでしょう。

SPIで7割を目指しておけば1割は落としても安心

SPIで7割の点数を目指していれば、もし本番で力が発揮しきれず6割しかとれなかったとしても、ある程度は安心できます。6割をとれれば、足きりに合う可能性がぐっと下がるからです。「本領発揮できないかもしれない」という保険をかけたうえで、7割の点数を目標にするべきといえるでしょう。力が出しきれず足きりに合ってしまえば、悔やんでも悔やみきれません。ある程度は力を出せなくても受かるように、7割の点数を目指して勉強してください。

SPIの点数は7割が指標!コツコツと勉強に励んでおこう

SPIで目指していくべき点数とその理由をご紹介しました。色々と説明してきましたが、SPIの点数では7割を目指すのが、一番安心できるといえるでしょう。企業からの評価や足きりの可能性を考えた際に、絶妙なラインにあるのが、7割という点数なのです。SPIを受検する人は、ぜひ7割の点数を目指して、勉強を頑張ってください。

監修者プロフィール

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吉川 智也 (よしかわ・ともや)
1988年2月、北海道生まれ。小樽商科大学卒業。 2010年4月に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。 IT・小売・外食など幅広い業界にわたって300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学の就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を行なう。 現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。