業界研究

【通信業界徹底研究ガイド】就活に役立つ情報を一挙大公開!

通信業界について研究しよう

通信業界は就活生にも人気が高く、志望者も多い業界です。スマートフォンの普及により、携帯電話は連絡を取り合うだけでなく、ネットやSNSを利用するツールとして、生活に欠かせないものとなりました。またテレビやラジオ放送も、ニュースを伝える情報メディアや娯楽として、当たり前に人々に親しまれています。

通信業界には、多くの人にとって身近で華やかなイメージもあることから、志望する人も多いです。しかし、漠然としたイメージが先行して実態がつかめていない人も少なくありません。

業界の知識がなければ、自分がその業界に合っているかどうか判断できません。また、「なぜその業界で働きたいのか」という志望動機にも説得力がありません。通信業界を志望するのであれば、まずは業界の基本的な知識を学ぶことが大切です

通信業界とは

通信業界の事業

通信業界とは、一般的に通信業と放送業のふたつを合わせた業界のことをいいます。

通信業とは、携帯電話会社などの通信キャリアの事業で、通信インフラの整備や通信電波の提供サービスなどをおこなっています。一方、放送業とはテレビやラジオ放送事業のことで、通信電波を用いた放送を提供しています。

どちらも電波法に基づいた認可を受けた事業であることから、ひっくるめて通信業界として扱うことが多いようです。

通信業は携帯電話の普及により大きな発展を遂げています。総務省の調査によると、2019年時点での携帯電話の保有率は81.1%です。そのうち、スマホの普及率は、67.6%です。国民のほとんどが、携帯電話等のモバイル端末を利用していることがわかります。

また、内閣府の消費動向調査によると、テレビの普及率は96.2%であり、ほとんどの世帯でテレビが視聴されています。ラジオは、外出自粛の傾向から、聴く時間が増えたという調査結果があります。

通信業界が提供するサービスは、人々の生活になくてはならないものになってきています。さらに、近年のIT技術の発達にあわせて、通信業界は常に変革の必要を迫られており、今後の成長のための課題は数多い業界といえるでしょう。

数字で見る通信業界

業界規模:30兆4,729億円
平均年収:963万円
平均継続年数:16.1年

通信業界は、30兆4,729億円という巨大な業界規模を誇っています。業界動向SEARCH.COMによると、通信業界は145位中13位で、全体の上位9%に含まれます。

特に、通信キャリアを中心とした通信業の業績は増加傾向にあり、順調な推移をみせていました。しかし、近年では主力商品であるスマートフォンの普及が一段落つき、推移も落ち着いてきたようです。

一方テレビなどの放送業は微増傾向にあり、主な収入源である広告の需要がインターネットに移行しつつあるため、今後の動向が懸念されています。

平均年収は963万円ときわめて高い水準なのも、通信業界の特徴といえます。企業別の平均年収ランキングによれば、900万円以上の平均年収の企業は20社にのぼり、通信業界の年収の高さがうかがえます。

通信業界の平均継続年数は、16年程度です。企業別の平均継続年数でみますと、全国ではなくローカルで活動する通信企業の継続年数が短い傾向にあるようです。

通信業界の代表的な職種

通信業界の代表的な仕事

通信業界は主にふたつの業界によって構成されています。携帯電話会社などの通信事業と、テレビなどの事業です。ここではそれぞれの代表的な職種について説明します。

通信事業の企業においての営業とは、電話会社や各通信キャリアが提供するネット回線・電話回線のサービスを提案する仕事です。例えば、個人への携帯電話の販売から、家庭や企業へのネット回線サービスの提供まで行います。

技術系であるネットワークエンジニアは、自社サービスの基盤となるネットワークインフラの整備や開発などを行います。ネットワークエンジニアは、ネット回線や電話回線の基盤を支えるための欠かせない職種です。

放送事業の企業における法人営業とは、CMスポンサーの発掘と交渉が主な仕事です。民放の場合スポンサー契約は大きな割合を占める収入源ですので、重要な役割といえます。

一方、テレビディレクターとはテレビ特有の仕事で、番組制作おいて出演者やスタッフを現場で指示・統括する役割を担います。テレビ番組を作る際に、現場で指揮をとり、総監督となるポジションです。

通信業界とひとくくりに言っても、通信事業と放送事業では職種や仕事内容が異なります。通信業界を志望する場合は、自分がどちらの事業に興味があるかを考えていくことで、志望する企業が絞れるでしょう。

通信業界の現状

通信業界は、人々の興味関心や、IT技術の発展により、常に変革を求められている業界です。インターネットを繋ぐ手段を提供してくれる通信業と、テレビを放送する放送業それぞれの現状を把握することで、業界の知識は深まります。

まず、通信業の現状として、かつては少数の企業による寡占状態でしたが、楽天モバイルやLINEMobileなどに代表されるように様々な企業が頭角を現し始めています。さらに、今後予想される大きな変化として4Gから5Gへという流れがあります。

インターネットを巡る劇的に変化し続ける環境に、適応できるかどうかが通信業界で成長していくための大きな鍵になりそうです。放送業界は、広告収入の減少という無視できない問題に直面しています。かつては、メディアの数も限られていたのでテレビはみんなが見るものでした。

しかし、昨今はスマートフォンの普及やインターネット放送の誕生により、テレビ以外での情報収集が可能になりました。近年、「テレビ離れ」が進み、視聴者数が減少しているのが大きな原因です。

格安SIMサービスの登場

もう1つ通信業で見逃してはならない流れとして、楽天モバイルやLINEMobileなどいわゆる格安SIMの参加があります。

SIMカードとは、電話番号を記録したスマホに挿入して使用するものです。SIMカードは、本来携帯電話会社が発行するものでした。しかし近年、従来のSIMカードよりも月額料金の安い「格安SIM」が登場しました。

格安SIMとしてサービスを提供できる仕組みは、携帯電話会社のモバイル回線を借りて独自のサービスを提供することが可能になったからです。こういった事業者を「MVNO(Mobile Virtual Network Operator)」と呼んでいます。

つまり、他社の既存のネットワーク回線の一部を使うことで、インフラに対して自社でお金をかける必要がないのです。その浮いたコストの分、サービスの提供価格を下げることができます。

これにより、今後は価格競争の泥沼化が起こることが予想されます。価格競争から生き残るためには、低価格以外の価値を打ち出すことが大きな課題になってくるでしょう。

スポンサーの広告費の運用の変化

テレビ広告費の推移

通信業をめぐる大きな変化として、スポンサーの広告費の運用の変化があります。経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」によると、テレビ広告費は2016年を境に減少し、2019年にはインターネット広告がテレビ広告を上回りました。

つまり、企業はテレビ広告ではなくインターネット広告に費用をかけるようになってきているということです。先ほども触れましたが、かつてはテレビがメディアの中心的な存在でした。しかし、現在はテレビはみんなが見るものではなくなってきました。

広告は、多くの人の目に触れるところで発信することで影響力をもたらします。テレビの視聴者の減少は、テレビでの広告の影響力を下げることにつながります。

では、これまで人々がテレビに使ってきた時間は、何に使われるようになったのでしょうか。それが、インターネットです。スマホの普及により、片手でいつでもどこでも情報を得られるようになりました。

このメディアの移り変わりと歩調を合わせて、スポンサーは、広告をテレビだけでなくインターネットにも出すようになっていきました。

あなたが受けない方がいい職業をチェックしよう!

就活では、自分に適性のある仕事を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます

そんな時は「適職診断」を活用して、志望する職業と自分の相性をチェックしてみましょう。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ぴったりの職業を診断できます。

強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。

こんな人に「適職診断」はおすすめ!
インターンの志望先を決められない人
・楽しく働ける仕事を見つけたい人
・簡単に自己分析をしたい人

今すぐ診断する【無料】

通信業界の売上高TOP10

通信業界の売上高TOP10

  1. 1 NTT11兆8,994億円
  2. 2 ソフトバンクグループ6兆1,850億円
  3. 3 KDDI5兆2,372億円
  4. 4 NTTドコモ4兆6,512億円
  5. 5 フジ・メディア・ホールディングス6,314億円
  6. 6 日本テレビホールディングス4,265億円
  7. 7 TBSホールディングス3,567億円
  8. 8 テレビ朝日ホールディングス2,936億円
  9. 9テレビ東京ホールディングス1,451億円
  10. 10スカパーJSATホールディングス1,395億円

通信業界の企業の売上高TOP10を紹介していきます。TOP10に名を連ねる企業は、知っている身近な企業が多いのではないでしょうか。

通信業界にどんな企業があるのかがわかると、具体的に業界についてイメージしやすくなります。業界のイメージを持つことで、働き方まで想定した説得力のある志望動機を作成できるでしょう。

 業界動向SEARCH.COMによると、通信業界の売上高のトップはNTTで売上高は11兆8,994億円であり、業界内で圧倒的なシェアを誇っています。これに追随しているのがソフトバンクグループです。売上高は6兆1,850億円です。

業界内でのソフトバンクグループのシェアは39.0%で首位を走るNTTに8.7ポイントリードされています。売上高3位の企業はKDDIで5兆2,372億円です。その次に売上高4兆6,512億円のNTTドコモが4位です。

これ以降は、シェア1%程度のフジ・メディア・ホールディングス、日本テレビホールディングス、TBSホールディングス、テレビ朝日ホールディングス、テレビ東京ホールディングス、スカパーJSATホールディングスと続きます。

平均年収TOP10

ここからは、就活生がもっとも気になることの1つである年収について見ていきましょう。通信業界の企業の年収TOP10を紹介していきます。

平均年収TOP10

  1. 1TBSホールディングス1,622万円
  2. 2日本テレビホールディングス1,401万円
  3. 3ソフトバンクグループ1,389万円
  4. 4テレビ朝日ホールディングス1,382万円
  5. 5RKB毎日放送1,325万円
  6. 6テレビ東京ホールディングス1,324万円
  7. 7九州朝日放送1,279万円
  8. 8朝日放送グループホールディングス1,229万円
  9. 9スカパーJSATホールディングス1,229万円
  10. 10テレビ西日本1,200万円

業界動向SEARCH.COMによると、1位はTBSホールディングスで1,622万円です。2位は日本テレビホールディングスで1,401万円、3位はソフトバンクグループで1,389万円です。

4位がテレビ朝日ホールディングスで1,427万円です。5位がテレビ朝日ホールディングスで1,334万円、6位がRKB毎日ホールディングスで1,323万円、7位が毎日放送で1,321万円です。8位が九州朝日放送で1,310万円、9位がスカパーJSATホールディングスで1,246万円、10位がRKB毎日放送で1,221万円です。

平均年収は他業種に比べても、150業界中6位に位置しており、業界としても高い傾向にあります。平均年収が高い理由としては、通信業界はホールディングス企業が多いことが一つ挙げられます。ホールディングス企業とは、傘下企業の管理が目的ということ多く、一般的に社員は役員以上のため高給となります。

ホールディングス企業の場合、ほとんどの社員は傘下企業で働くため、公表額より低い可能性があります。通信業界を志望する人は、各企業の平均年収は企業選びの参考程度にしてください。

あなたが受けない方がいい職業をチェックしよう

就活では、自分に適性のある仕事を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます

そんな時は「適職診断」を活用して、志望する職業と自分の相性をチェックしてみましょう。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ぴったりの職業を診断できます。

強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。



こんな人に「適職診断」はおすすめ!
インターンの志望先を決められない人
・楽しく働ける仕事を見つけたい人
・簡単に自己分析をしたい人

今すぐ診断する(無料)

通信業界の主要企業5選

通信業界には、さまざまな企業があります。もちろん首都圏を基盤として活動する企業もあれば、地方にも多くの企業があります。全国に主要な企業が分散しているのも、通信業界ならではの特徴といえます。

また、通信業界は通信会社と放送局などに分けられ、事業内容もさまざまなので業界研究は難しいかもしれません。しかし、その主要企業に絞って比較することで、通信業界の基本的な事業内容や経営方針を把握することにつながります

1.日本電信電話株式会社

  • 企業名:日本電信電話株式会社
  • 代表取締役社長:澤田 純
  • 従業員数:319,050名(連結)(2020年3月31日現在)
  • 設立年月日:1985年4月1日

日本電信電話株式会社は、NTTの略称で知られる国内最大級の通信関連グループです。放送を含めた通信業界でも常にトップを走る大企業で、主要なグループ会社には地域通信事業のNTT東日本・西日本、移動通信事業のNTTドコモ、長距離・国際通信事業のNTTコミュニケーションズなどが挙げられます。

日本電信電話株式会社は、NTTグループ企業の持ち株会社です。グループ会社の管理を中心に行っており、具体的な事業は行っていません。NTTグループとしては、携帯通信事業、固定通信事業、インターネット事業を主に行っています。

地域通信では独占状態にあり、移動通信・長距離通信ともにシェア率が非常に高いことでも知られています。今後の成長を握る鍵としてIT(ICT)技術への関わりをいっそう強めており、研究開発にも熱心に取り組んでいます。

社会的インフラを堅実に提供しているというイメージから脱却し、「攻めのビジネス」に取り組める新しい才能が必要とされる会社です。

2.ソフトバンクグループ株式会社

  • 企業名:ソフトバンクグループ株式会社
  • 代表取締役会長 兼 社長:孫 正義
  • 従業員数:224人(連結ベース80,909人)(2020年3月末現在)
  • 設立年月日:1981年(昭和56年)9月3日

ソフトバンクグループ株式会社は、代表である孫正義氏が1981年に設立した株式会社日本ソフトバンクを母体として発展した通信事業大手の企業です。主なグループ会社は国内通信事業のソフトバンク株式会社や、球団経営事業の福岡ソフトバンクホークス株式会社などがあります。

また、ソフトバンクグループの連結子会社であるヤフー株式会社では、Yahoo!ブランドを利用して、さまざまな事業をおこなっています。国際的な通信事業関連企業の買収にも積極的で、米国のスプリントや英国のアームの買収が話題になりました。

ソフトバンクでは、通信業に限らず次々に新規事業を起こしています。2018年には、トヨタ自動車との共同出資により、「MONET Technologies」を設立し、自動運転などのモビリティ領域にも参入しました。

通信キャリアとしては後発の企業でありながら、野心的な経営で存在感を日ごとに強めており、そうしたチャレンジ精神に共感できる人材であれば活躍できる職場だといえます。

3.株式会社フジ・メディア・ホールディングス

  • 企業名:株式会社フジ・メディア・ホールディングス
  • 代表取締役社長:宮内 正喜
  • 従業員数:7,518名(2020年3月31日現在)
  • 設立年月日:1957(昭和32)年11月18日

株式会社フジ・メディア・ホールディングスは、テレビ放送局である株式会社フジテレビジョンで有名な、通信業界の有力グループ企業です。放送事業のフジテレビの他にも、映像音楽事業のポニーキャニオン、生活情報事業としてディノスやセシールブランドによる通信販売など、通信事業にとどまらない幅広い事業を扱うのが特徴といえます。

近年では主力のフジテレビが視聴率争いから後退するなどが勢いにかげりがみられ、大幅な組織体制の変更など改善に取り組んでいるようです。フジメディアでは、社会的ニーズの変化により先行きが不透明な、今後の通信事業を支える人材を求めています

4.株式会社スカパーJSATホールディングス

  • 企業名:株式会社スカパーJSATホールディングス
  • 代表取締役社長:米倉 英一
  • 従業員数:27人(2020年3月31日現在)
  • 設立年月日:2007年4月2日

株式会社スカパーJSATホールディングスは、衛星放送関連の企業として知られるグループを統括する会社になります。中でもスカパーJSAT株式会社は国内最大の有料多チャンネル放送「スカパー!」のメディア事業と、そのバックボーンである通信衛星を保有する宇宙・衛星事業を運営している企業です。

とくに宇宙・衛星事業が好調であり、最近では低軌道衛星ネットワークによる通信サービスを計画中のLeoSat社(米国)への出資参画を決定するなど、強みを活かした方針を打ち出しています。

また、ドローン事業など見込みのある新しい技術にも積極的に関わっており、次々に現れる通信業界の新しいトレンドに対応できる、変化に強い人材を企業は求めています

5.朝日放送グループホールディングス株式会社

  • 企業名:朝日放送グループホールディングス株式会社
  • 代表取締役社長:沖中 進
  • 従業員数:68人 (単独) 1,361人(連結)(2021年4月20日現在)
  • 設立年月日:1951年(昭和26年)3月15日

朝日放送グループホールディングス株式会社は、西日本最大手の民間放送会社でテレビ朝日株式会社の系列会社です。民間の放送局としても古い歴史を持ち、1951年11月にラジオ放送を開始、1955年5月にテレビ放送を開始した大阪テレビ株式会社と1958年に合併し、現在に至ります。2014年には東京証券取引所市場第一部の銘柄に指定されました。

放送事業の他にも通信販売事業やゴルフ場経営、住宅展示場経営など、多角的な事業に取り組んでいます。東京以外に本社を置く放送局としては最大の業績を挙げており、地方の通信業界の雄として、堅実に成長を続ける企業です。

関西ならではのユーモアを大事にした社風で、面白いことに挑戦する姿勢を持った人材を求めています

通信業界研究のおすすめ書籍2選

通信業界研究については、ネットやニュース・トピックを調べる方法が挙げられますが、それに加えて書籍を用いた研究もおすすめです。書籍はネットなどの情報と違い、有料で提供されています。ネットの情報はどれも不正確というわけではありませんが、書籍の情報は有料な分、信頼性が高いものが多い傾向にあります。

書籍で知った有益な情報を元に業界研究を進めれば、より正確な詳細までの知識が深まります。通信業界を志すのであれば、ニュースやトピックに頼るだけでなく、書籍での業界研究も加えることをおすすめします。

1図解入門業界研究 最新通信業界の動向とカラクリがよくわかる本[第5版]

図解入門業界研究 最新通信業界の動向とカラクリがよくわかる本』は、通信業界の基礎知識と最新トレンドを図解やグラフを用いて分かりやすく解説した一冊です。通信業界はトレンドの流れも激しく、その動向をつかむのはなかなか難しいものですが、この一冊で理解に必要な情報を、ひととおり揃えることができるでしょう。

通信業界の最新トレンドや最新動向、移動通信業界の主役になってきた5Gなどをまとめて知ることは、通信業界の研究に大いに役立つでしょう。トレンドを把握することで企業が今何を求めているのかを知ることができますので、こうしたイラストなどで分かりやすく業界を解説した一冊を読むことをおすすめします。

2.いちばんやさしい5Gの教本 人気講師が教える新しい移動通信システムのすべて 

いちばんやさしい5Gの教本 人気講師が教える新しい移動通信システムのすべて 』という本は、いま注目を集める5Gについて、分かりやすく説明しています。5Gはデジタルトランスフォーメーションを支える技術であり、今後ますます需要は高まります。

業界外の人でもわかるように、今5Gが求められている背景、通信の仕組み、それを支える技術、叶えられるサービスなどを丁寧に説明しています。最新技術の知識を身に着けることは、ビジネスチャンスの拡大に直結するため、ビジネスマンとして必要な勉強です。

最新のトレンドである5Gについて知ることで、今後の通信業界を生き抜くためのヒントが学べることでしょう。今後通信業界に就職して活躍したいのであれば、最新トレンドの5Gについて学んでおきましょう。

通信業界を深く知って就活を有利に進めよう!

通信業界は、他の業界や社会への影響力も大きい業界です。社会に影響力のある業界で働きたい人には、ぴったりの業界です。その分、常に変革を求められている業界なので、学び続け、世の中の一歩先を行く知識や行動力が求められます。

就活生にも人気が高い業界ですが、業界への知識を深めることで一歩進んだ就活がおこなえるでしょう。また他の業界や取り巻く環境についても高い理解が必要となってきますので、通信業界を目指すのであれば視野を広く持って挑むことをおすすめします。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

記事についてのお問い合わせ