業界研究

【葬儀業界徹底研究ガイド】あなたの就活に役立つ情報を一挙大公開!

葬儀業界とは

葬儀業界とは、その名のとおり「葬儀」を取り扱う業界です。長寿大国日本においても決して避けることはできない、誰もが迎える最後のイベントに携わります。葬儀と聞けばイメージも明るくはなく、実際どのような仕事をしているのかは、知られていないことがほとんどです。

しかし、人が生きていれば決してなくなることはない業界です。仕事内容と傾向を知り、業界への理解を含めて就職活動に役立てましょう。

葬儀業界

葬儀業界はサービス業であり、それと同時に社会的な役割も果たします。悲しみに暮れる遺族の助けとなり、アドバイスをし、別れの場を整えるという、献身的でありながら同時に導き役、相談役でなければなりません。

業界イメージとしては明るく派手ではありませんが、人の心に寄り添い、葬儀だけではないさまざまなことに配慮が求められます。決められた日数のうちに全てを執り行う必要があり、高い計画実行スキルと気配りが要求される仕事です。

「終活」という言葉があるように、近年では自分の死や葬儀について事前に葬儀や墓の好みを考える人が増えてきました。そのため、従来のマニュアルに従い、決まったプランを提案するだけではなくなってきています。今後の業界の動きとしては、個人の希望に合わせたオーダーメイドの対応ができる柔軟さと、葬儀以外の豊富な知識が必要です。

接客業の志望動機の書き方まとめについては、こちらの記事を参考にしてみてください。

葬儀業界の業績推移について

  • 業界規模:611億円
  • 平均年収:575万円

葬儀業界は、極端に上昇傾向のある急成長の業界ではありませんが、その代わり衰退もしていません。総務省統計局による日本の人口ピラミッドを見ても、昭和46~49年の第2次ベビーブーム生まれ世代は、まだ50歳を迎えておらず、この先も長期間緩やかに安定成長を続けることが予想される業界です。

ただし前出のとおり、これまでのセオリーやマニュアルだけでは、今後のニーズに対応はできなくなってきます。葬祭業には、開業にあたり国の許可は必要ありません。そのため、どんな業種や業界からも参入がしやすく、個人でも会社を立ち上げやすい業界です。

一例を挙げますと、2009年にはイオンが、それまで不透明と言われていた料金形態を明文化し、2014年「イオンライフ」として独立事業を開始しました。このように、大手企業もマーケットを狙い、現在他業種から続々と参入が始まっています。

葬儀業界の所得の格差は大きく、平均年収以下の人もいれば、業務形態や会社によって平均をかなり上回る人もいます。葬儀を直接執り行う仕事やその周りを支える仕事など、職種によって年収が変わってきますので、自分がどの仕事に就きたいのかよく考え、情報を入手するようにしましょう。

高齢化により今後も安定した業界

葬儀業界は、高齢化が進む社会で今後も安定が見込まれています。平成17年から平成27年まで、わずかですが売り上げは増加傾向となっています。日本の死亡者数は緩やかですが年々増加傾向にあり、これからも増え続けていくと予想されています。死亡者の増加と葬儀社の売り上げは直結するために、今後も葬儀業界は長期的かつ安定的に成長するでしょう。

国立社会保障・人口問題研究所のデータによると、この先も2040年までは死亡者の数が増え続けるといわれています。少子化や人口減少が大きな社会問題となっていますが、問題の解決は難しいために、この傾向は変わることはないでしょう。葬儀業界は、医療や介護などと並び、これからもさらに成長していく業界です。

ニーズの高まりから業界内の競争は激化している

高齢化・少子化が急速に進んでいく日本で、葬儀業界のニーズは高まっていて、売り上げも増加傾向となっています。葬儀に関しても、今までの考えとは異なり、本人や遺族の希望に合わせてさまざまなスタイルでおこなわれています。昔ながらの大規模なものから、家族だけでおこなわれる家族葬など、個人に合わせて対応できることも重要視されています。

以前のように、葬儀にお金をかける必要はないという考えも高まってきていて、1件あたりの葬儀単価は低くなってきています。長期的に安定した業界だと見込まれている一方で、今後はさらに単価が低くなっていくことも予想されています。また、高齢化で葬儀業界へのニーズが高まっているために、他業種からの新規参入企業も多くなってきています。ホテル、鉄道会社、ベンチャー企業なども葬儀業界への展開を進めています。業界内での競争はこれからさらに、激しくなっていくでしょう。

葬儀業界の細かい職種分類について

  • 葬祭ディレクター
  • 葬儀司会
  • 納棺師
  • エンバーマー
  • 生花

葬儀にまつわる仕事は、一般的に知られていないことがとても多いです。そのため、必要数に対してなり手が少ない業界でもあります。この項目では、どのような職種があるのか少し細かく説明をしていきます。

一つの葬儀には、葬儀場、火葬場職員、生花店、料理屋、僧侶など、実にたくさんの業種の人が関わります。それらすべてをとりまとめ、ご遺族とのかけ橋になり式を挙行させるのが葬祭ディレクターの役割です。

基本的に、一回の式に担当は一人、またはリーダーを一人立てて複数人で協力して式を執り行います。そのため、一つの業務だけをしていればいいというわけではありません。亡くなられたのが病院であれば、病院からご遺体の搬送、安置の手配・作業、それからご遺族の相談に乗り、プランを練って見積もりを作成します。火葬場や葬儀場、僧侶と連絡を取り、空きを確認したりタイムスケジュールを組んだりもします。

式を挙行するにあたっては、事務的に淡々とスケジュールどおりに進めるのではなく、ご遺族の心に寄り添いながら適切なアドバイスをするなどの心配りが必要です。葬祭ディレクターは、悲しみと心労と疲労が重なるご遺族にとって、頼れる存在でなければなりません。

葬儀のことだけではなく、宗教や地元の風習、来客の対応や香典返しについてなど、幅広い知識が必要です。それを柔軟に、かつ適切に使いこなすためには相当勉強をしなければなりませんが、それだけにやりがいがあります。人生のエンディングという最大のセレモニーをプロデュースする、大きな仕事です。

式が終わればそこでお付き合いが終わるというわけではなく、初七日の法要、納骨、また、場合によっては一周忌法要の手配相談に乗ることもあります。長くお付き合いが続くだけに「この人にだったら任せられる」と思ってもらえるような信頼関係を築かなければなりません。

葬儀司会は、葬祭ディレクターがおこなうこともありますが、司会専門のスタッフがおこなうこともあります。式の最中、中軸である葬祭ディレクターはあちこちに目と手と心を配ることになるため、司会に専門のスタッフを配置することで滞りなく式が挙行できます。アナウンス術とともに、場内の各スタッフとの意思疎通が必要な職業です。

納棺師は2008年の映画「おくりびと」で本木雅弘さんが演じ、一気に知名度を上げた仕事です。ご遺体を洗い清め、お化粧を施したりします。通常、亡くなられてからお通夜、葬儀までは数日の期間が空きます。その間ご遺体の保存ができるように、ドライアイスなどを使用したケアをするのも、納棺師の仕事です。葬儀は、亡くなられた方のためのセレモニーですが、同時に、ご遺族が悲しみを受け止め、きちんとお別れをすることができるようにするための、けじめの儀式でもあります。そのため、生前の姿に戻して、ご遺族がお顔をしっかりと見ながらお別れができる状態にする納棺師の仕事は、とても大事です。

エンバーマーは、納棺師よりももう少し進んだ、ご遺体の「修復」を行う職業です。さまざまな事情により別人のようになってしまったご遺体を、生前の姿に修復することを仕事としています。また、特殊な薬品を使い、長期間のご遺体の保存を可能にします。この仕事は、2011年の東日本大震災の時に注目を浴びました。葬儀にまつわる仕事では資格が必要ではないものが多い中、エンバーマーは資格が必要です。

葬儀にまつわる生花の仕事は、葬儀場を彩る花を手配することです。小規模なものでは場内を飾りつけて供花などを作り、大規模なものでは祭壇そのものが花でできている「花祭壇」を作り上げます。季節の花、そして故人が好きだった花を使ってデザインをして花を手配し、実際に式場に行って祭壇を設営することが主な仕事です。デザインによっては花でラインを描き祭壇を作り上げるため、職人的な技術とアート的センス、両方が必要で、肉体的にもとても大がかりな仕事です。この仕事に就くには、何種類かパターンがあります。一つは、生花部門のある葬儀社に入社すること、そしてもう一つはセレモニー部門のある生花店に就職することです。

この他にも、火葬場職員や料理店、仏具店、墓石業など、葬儀業界はさまざまな職業の人たちによって成り立っています。

葬儀業界の資格である「葬祭ディレクター」

葬儀業界の資格として、葬祭ディレクターと呼ばれるものがあります。この資格が無くても葬儀社で働くことはできますが、企業によっては資格を持っていることで手当てが支給される場合もあります。葬祭ディレクターは、葬祭業に関わる人の知識や技術向上を図り、社会的地位を向上させることを目的として作られた資格です。

1級と2級に分かれていて、1級は葬祭サービスの詳細な知識と技能、2級は葬祭サービスの一般的な知識と技能がそれぞれ審査されます。2級の受験資格は、葬祭実務経験が2年以上あること、1級は5年以上あることと定められています。業界の未経験者は受験できません。葬儀業界者の約30%がこの資格を持っているといわれています。

志望動機におけるポイントについて、知りたい人はこちらの記事もチェックしてみてください。

葬儀業界の主要トピック3つ

葬儀業界は、安定しているとはいえ日々進化もあります。異業種からの参入や新規立ち上げ事業があるということは、それだけ、新しいスタイルのセレモニーを提案してくる会社が増えつつあるということです。新しいノウハウやニュースにアンテナを張り、業界の動きに目を配りましょう。

業界に対しての知識を深めれば、面接対策にもなります。また、この業界だけではなく他業界や宗教のことなども知っておく必要があります。日頃から、さまざまなニュースに目を通すようにしておきましょう。

①葬儀ビジネス開業のための「フューネラルビジネススクール」開講

@Pressによると「一般社団法人おもてなしの会」が、葬儀に関して知識の無い人向けに、葬儀ノウハウの勉強をするスクールを開講しました。

このスクールは東京と大阪の各地で3日間開講され、開業ノウハウや現役僧侶のレクチャーなど、これから業界に参入・転職しようとしている人や、現役ではあるけれどもまだ知らないことがある人などに対してメリットがあるプログラムとなっています。

葬祭ディレクターになるための2年制の専門学校はすでにありますが、この講習では、より具体的に一歩踏み込んだ内容となっています。収益を上げるためにはどうしたらいいか?業者などの仕入れ先とはどのように付き合うか?そしてその見つけ方とは?など、すぐに仕事として使えて役立つノウハウを学べるカリキュラムが盛り込まれています。

このような内容の講習でのビジネスがあるということはすなわち、現在、これから葬儀業に参入しようというマーケットがあるということと、現在葬儀業に携わっている人たちが、新しいノウハウをより学びたいと思っているということです。

新しい情報を手に入れながら具体的なノウハウも身につけられる、おもてなし会としては今後の葬儀業界のためにも「葬儀の件数が増える中、きちんと相談に乗ってくれる葬儀社が増えること」を理想として、この会を立ち上げています。

②遺骨を身近で供養する「ミニ骨壺」がグッドデザイン賞を受賞

プレスリリース・ニュースによると、業界大手の株式会社メモリアルアートの大野屋が開発したミニ骨壺が、2017年のグッドデザイン賞を受賞しました。このミニ骨壺は、同社が2010年から展開している手元供養品のカテゴリーで「ソウル プチポット」シリーズとして2012年からグッドデザイン賞を受賞しており、今回で5度目の受賞です。

今回受賞をした「kanata カナタ」は、富山県の伝統工芸「高岡銅器」とコラボレーションしており、一つ一つ手作業で作られています。手のひらにすっぽりと納まるほどのサイズで、仏壇の他、洋室や和室などの部屋に置いても違和感はありません。

遺骨や遺灰の一部などを身近に置いたり身につけて供養したりすることは昔からありましたが、このようにミニ骨壺として商品展開をする動きによって、葬儀の後の供養の仕方にもバリエーションが広がっていることが分かります。

同社ではこの他、遺骨アクセサリーとして、ブレスレットや、インナーポケットのあるジュエリー「Soul Jewelry-ソウル ジュエリー」を展開しています。納骨をしてしまえばそれで終わり、ということではありません。今後は故人とご遺族の心情に寄り添い、商品を提案、紹介することができる幅広い知識を持つ葬儀ディレクターが必要になってきます。

③平均費用は140万円葬儀は贅沢品になるのか?

2016年の葬儀平均費用は、140万円であるといわれています。この価格は、同年の葬儀業の売上高を取扱件数で割ったものです。5,996億円を42万件で割り、この数字が出ました。

140万円という費用をどう受け止めるかは個人の資産状況などにより人それぞれではありますが、この数字は経済産業省の資料によると、2006年をピークに緩やかに減少してきています。また、葬儀向けの生花を請け負う「ビューティ花壇」は、200~400万円クラスの高額な葬儀が減り、50万円未満の低額クラスが増加していると指摘しています。

このことから分かることは、業界全体の売上は緩やかな上昇傾向になるものの、一件あたりの単価は下がっているということです。そこから導き出される情報としては、業務量に対しての売り上げは減っている、ということが分かります。そのため、業界全体としての今後の課題は、葬儀そのものの単価をアップさせるにはどのようにしたら良いのかを考える必要がある、ということになります。

しかしサービス業である以上、そして業務内容的に、無理に高額なプランを提案するわけにはいきません。いかにご遺族の心に寄り添い、別れのセレモニーとして満足のいくお式を挙げられるかが、間接的ではあれども結果としての売り上げアップに繋がります。

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主要企業5選紹介

葬祭業は、グループ化している大手から地元に密着した個人経営の葬祭屋まで、規模もさまざまです。企業の他、各都道府県市区町村にあるJAでも葬祭業をおこなっています。また前出のとおり、現在のシェアは広くなくとも新規参入をしてきたばかりの企業もあり、業界研究は必要です。

新しい風を吹き込む新規参入企業か、経験と歴史に裏打ちされた大手か、自分の目指す方向性に合う企業を選べるように、事前に情報を整理しましょう。

①燦ホールディングス株式会社

  • 企業名:燦ホールディングス株式会社
  • 代表取締役社長:野呂 裕一
  • 従業員数:501名
  • 設立年月日:1994年3月3日

燦ホールディングス株式会社は、葬祭にまつわる4つの会社を傘下に持つ、業界最大手企業です。東証一部に上場しており、葬祭業、葬祭会館、そして葬儀のサポートをする清掃・施設管理・料理の仕出し業も関連企業で運営されています。

業務展開は首都圏、近畿圏、鳥取、島根です。2017年10月31日には業務予想の上方修正発表をおこなっています。葬祭ディレクター業だけではなく、調理や生花など他業務にも携われるのは、グループとしての会社を持つ、大手ならではの規模の大きさゆえです。

ライフスタイルの多様化に対応できるよう、一般的な葬儀だけではなく、お別れの会や低価格葬まで、さまざまなプランを提供している会社です。厚生労働省認定の「葬祭ディレクター技能審査」資格取得に対しても研修をおこなっています。

②株式会社ティア

  • 企業名:株式会社ティア
  • 代表取締役社長:冨安 徳久
  • 従業員数:401名
  • 設立年月日:2006年6月2日

株式会社ティアは、葬儀社単体としては葬儀取扱件数の一番多い会社です。東証一部上場もしています。中部・関東・関西を中心に葬儀会館を運営していますが、会館での葬儀・法要の他、寺院や個人宅などでも葬儀・法要をおこなっています。また、直営だけではなくフランチャイズ展開もしており、参入の手伝いやノウハウの提供もおこなっています。

会館を運営していることから、話題の「終活セミナー」「人形供養」などの会館イベントも実施しており、業務の幅の広さがうかがえます。「人材」は「人財」をモットーに、人財教育として徳育・命の教育をおこなっています。葬儀は一生に一度の儀式、究極のサービス業、として社員教育に力を入れている会社です。

③平安レイサービス株式会社

  • 企業名:平安レイサービス株式会社
  • 代表取締役社長:相馬 秀行
  • 従業員数:159名
  • 設立年月日:2002年12月16日

平安レイサービス株式会社は、神奈川県を拠点とした冠婚葬祭事業の会社です。2002年にジャスダック市場に上場しています。葬祭事業としては、東京・神奈川を中心として31の直営式場を持ち、葬儀の他、遺言信託、生前相談、遺産・遺品の整理も請け負っており、エンディングにまつわるトータルケアを業務としておこなっています。

最新の葬儀や披露宴にも足を運び情報を収集し、流行を学んで未来を読む、を理念に掲げ、「風土や慣習を学んだことを活かし新しい感動を提供している」ということです。社員教育としてはOJT(オン・ザ・ジョブトレーニング=職場で実務をさせる教育制度)をおこない、現場で学んでいくことで、より実務能力を高められるような教育がされています。

④東京博善

  • 企業名:東京博善
  • 代表取締役社長:浅岡眞知子
  • 従業員数:217名
  • 設立年月日:1921年4月27日

東京博善は、都内に6つの斎場を持つ会社です。式場経営の会社とは違い、いわゆる火葬場を経営しています。火葬場は、そこで式や法要も一度に執り行えるため、総合斎場として利用される会場です。少人数のお別れ会から大規模なものまで請け負え、ご遺体の安置・管理から葬儀、葬儀後の七日法要まで、トータルでサポートをおこなっています。

東京23区内にある民間企業運営の7つの火葬場のうち、6つを東京博善が運営しています。東京23区における約七割の火葬をおこなっており、シェアが広いです。企業としては印刷・出版業大手の廣済堂の傘下にありますが、圧倒的なシェアの広さで、東京の火葬場といえば同社というほど力があります。

⑤株式会社サン・ライフ

  • 企業名:株式会社サン・ライフ
  • 代表取締役社長:比企 武
  • 従業員数:312名
  • 設立年月日:1970年12月10日

株式会社サン・ライフは、サン・ライフグループの式典事業部です。同グループは、ホテル・ブライダル事業や介護事業もおこなっており、関連会社ではペット葬も扱っています。葬儀の他にも、自然葬である、海や山、空への散骨など、ライフプランの変化によるニーズに対応できるようなプランを提案しています。

その際、グループ関連会社での食事、宿泊、休憩、保育預かりも利用できるなど、事業の幅は広いです。人生の節目である冠婚葬祭をトータルでサポートできるよう、葬祭ディレクターはホテル・保育・教育・介護といった、グループ会社ならではの教育を受けることができます。

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葬儀業界研究のおすすめ書籍紹介

葬儀業界への理解を深めるためには、インターネットで情報を得るだけではなく、関連事業や葬儀にまつわる書籍を読み、自分がどのような形でライフプランニングに携わりたいのかということを決めておくとよいでしょう。参考になる書籍を読み、死生観や終活に触れておくことは、この業界にとって大切なことです。

自分に合っていると思われる企業を選ぶ時の基準にもなり、面接の時に役立つ考えを固めることができます。

葬送の仕事師たち

『葬送の仕事師たち』という本は、葬儀に携わるさまざまな職業の人たちからの目線で書いた「死」を見つめる内容になっています。葬儀のプロと呼ばれるフューラルディレクターを目指す専門学校生、最後の別れである火葬をする前に遺体を綺麗に復元する復元師、エンバーマー、火葬場の裏側など、仕事として関わる人は限られていますが、人間である以上誰もが関わることになるこの業界のリアルな声が綴られています。

仕事に関する参考の本としてだけではなく、家族や自分、周りの人のことを思って読むこともできる一冊です。

今日のご遺体 女納棺師という仕事

『今日のご遺体 女納棺師という仕事』という本は、インターネットでの人気ブログを書籍化したものです。40話以上の体験談を収めたエッセイ集でもあり、女納棺師の日常など、暗く引きずるようなテーマではあるものの、読後は爽やかです。

ユーモアを交えながらもしっかりと「死」に対しての考えは綴られており、時折笑える部分もあります。もともとがブログであったということもあり、肩の力を抜いて楽しめる本です。各項目の最後にある「今日の教訓」は、生きていくうえで大切なことを教えてくれます。

葬儀業界を深く知り就活を有利に進めよう!

葬儀業界は、誰もがたどり着く死という、最後であり最大のイベントをトータルでサポートするサービス業です。葬祭ディレクターであれば、ご遺族、また時には生前のご本人の心に寄り添いながらも計画的に仕事を遂行できる能力が必要です。

その他の職種もどれも、葬儀を行う上で不可欠です。葬儀業界に就職を考えるのであれば、さまざまな面からこの業界に対しての知識を深めるようにしましょう。

こちらの記事ではホワイト企業の特徴を紹介しています。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

多くの学生と企業をマッチングしてきた経験を活かし、『就活対策サイト「キャリアパーク!」が教える 「最高の会社」の見つけ方』(高橋書店)を出版。最高の会社を見極めるための基準や失敗しない企業選びの方法を紹介している。

全国民営職業紹介事業協会 職業紹介責任者(001-190515132-01459)

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