【医療機器業界とは】主な業務内容や動向、主要企業の特徴を解説

毎年人気の高い医療機器業界

世の中には様々な業界がある中で、医療機器業界は毎年志望する人も多く、人気の業界の一つです。高収入や充実した福利厚生など、ホワイトなイメージあることから、憧れの業界とされています。

しかしながら、そのようなイメージで選考に進んでしまうと、入社前の理想と入社後の現実のギャップに苦しんだり、選考で落とされてしまう可能性もあります。

本記事では医療機器業界の基礎知識から主要企業まで解説しています。医療機器業界の業務内容や動向を知ることで、業界研究や企業研究を進めることができ、自分に合っているかどうか判断することができます。

医療機器業界を理解し、就職活動を優位に進めましょう。

医療機器業界とは

「医療機器」とは、人の診断、治療もしくは予防に使用される機械器具です。ガーゼやカテーテル、注射器、人工透析用品などの消耗品を「医療用品」、ペースメーカーやMRI、放射線治療機器などを「医療機器」と分類されています。

市場としては、医療用品の方が大きいですが、高齢化や予防医療の普及にともない、診断機器の需要が高まっています。病院だけでなく、福祉・介護施設や、海外新興国での需要も年々拡大しており、今後も安定的に成長を続ける見込まれています。

一方で、国内の医療機器は多くを輸入に頼っている、という現状があります。国内での規制が厳しすぎる、という大きな要因が背景にあります。こういった先行きの見通しから、外資系の参入や経営統合も増えている業界になります。

医療機器業界のビジネスモデル

医療機器業界のビジネスモデルは、上記の図の通りです。医療機器会社が医療機器を製造し、医療機器商社が流通させることで、医療機関へ医療機器が提供されます。

医療機器メーカー

「医療機器メーカー」は、医療機器を製造し販売する企業です。国内の主要な医療機器メーカーは約30社近くあると言われています。

日本の医療機器メーカーは、小型の医療機器や家庭用の医療用品がメインになります。また、各企業で製造する分野が異なっていることが特徴的です。

例えば「オリンパス」は消化器内視鏡のような内視鏡事業がメイン、「テルモ」はカテーテルやステント、「ニプロ」はディスポーザブル機器、「シスメックス」は検体検査用機器に強みを持つなど、企業によって得意とする事業が異なります。

医療機関

「医療機関」とは、医療法で定められた医療提供施設のことで、病院、薬局、訪問看護ステーション等が挙げられます。医療機器会社が開発した商品は、医療機関において利用されます。

特に大学病院であれば、資金力が潤沢である場合が多く、最新機器の導入が積極的に進められていることもあります。

医療機関は、医療機器メーカーや医療機器商社から、営業を受け機器が提供されます。また実際の医療現場にメーカーと共同で携わることで、製品のトラブルチェック行ったり、定期チェックによるアフターフォローなども行われています。

医療機器商社

「医療機器商社」は、医療機関と医療機器メーカーをつなぐ役割を持つ卸業者です。様々な種類の医療機器を買い付け、顧客である医療機関に対して、医療機器を販売しています。

医療機器は高度な技術が用いられているため、他業種のように下請け業者への委託製造や、代理店での販売が難しいとされています。

そのため医療機関は、どの企業のどの医療機器を使うべきかを、常に考えなければいけません。そのため医療機器を流通させるために、医療機器商社はビジネスモデルとして必要となっています。

医療機器の2つの種類

次に医療機器業界の2つの種類について解説します。医療機器は「医療機器」「医療用品」に分けられています。

医療機器の用語や使用用途について正しく理解しておかなければ、面接やESにおいて志望度を疑われることがあるでしょう。そのためまずは医療機器の種類について、しっかりと理解し業界研究を進めましょう。

1.医療機器

「医療機器」とは医薬品医療機器法で「人若しくは動物の疾病の診断、治療若しくは予防に使用されること、又は人若しくは動物の身体の構造若しくは機能に影響を及ぼすことが目的とされている機械器具等」と定義されています。

そのため「人間か動物に用いられるものに限られる」「疾病の診断・治療・予防に使用されることが目的とされている機械器具である」「身体の構造・機能に影響を及ぼすことが目的とされている機械器具である」の3つに当てはまる製品でなければ、医療機器と言うことはできません。

例えば「レントゲンやCTなどの画像診断装置」から「コンタクトレンズ、救急絆創膏、体温計や電子血圧計、家庭用マッサージ器など身近な医療機器」は医療機器になります。また品種としては、約30万種とも言われています。

さらに一口に医療機器といっても、ピンセットとペースメーカでは、果たす役割や体に及ぼす影響度も大きく違います。そこで、不具合発生時における生体に対するリスク度合いに応じて、医療機器は以下の4つのクラスに分類しています。

一般医療機器(クラスⅠ)

「一般医療機器(クラスⅠ」は、不具合が生じた場合でも、人体への影響が軽微である製品です。また製造や販売においても、最もハードルの低い医療機器となっています。

一般医療機器の場合は、「独立行政法人医薬品医療機器総合機構（通称PMDA）」に届出を行った時点で、製造販売が開始できます。また、申請に際しては費用が発生しないことも大きな特徴です。

管理医療機器(クラスⅡ)

「管理医療機器(クラスⅡ」は、人の生命の危険又は重大な機能障害に直結する可能性は低い製品です。主に「小型の診断機器」がメインとなります。

また製造や販売を行うために、「第三者認証機関」に届出が必要になります。

高度管理医療機器(クラスⅢ)

「高度管理医療機器(クラスⅢ)」は、不具合が生じた場合、人体への影響が大きい製品です。主に「大型の診断機器」がメインとなります。

また製造や販売を行うために、「第三者認証機関」に届出が必要になります。

高度管理医療機器(クラスⅣ)

「高度管理医療機器(クラスⅣ」は患者の身体への負荷が高く、不具合が生じた場合、人の生命の危険に直結するおそれがある製品です。人体に直接侵入する製品が多くなります。

また製造や販売を行うために、「第三者認証機関」に届出が必要になります。

2.医療用品

「医療用品」は、ガーゼやカテーテル、注射器、人工透析用品などの消耗品を指します。少子高齢化や生活習慣病の増加、また院内感染や医療事故防止のため、医療用品の需要は高くなっています。

しかし輸入製品の割合も多く、外資系企業との競合も激しくなっています。また新興国を中心とする営業拠点の開設や工場の新設など、海外における事業基盤強化の動きが見られています。

医療機器業界の4つの職種と業務内容

次に医療機器業界の職種と業務内容について解説します。医療機器業界は大きく分けると「技術職」と「営業職」の2つになります。

また「技術職」の中に、「研究・開発」「生産技術」「サービスエンジニア」「営業職」と、4つの職種と仕事内容に分かれています。

それぞれが重要な役割を担っていますので、しっかりと理解し業界研究を進めましょう。

1.技術職

「技術職」では、「研究・開発」「生産技術」「サービスエンジニア」の3つの職種と仕事内容に分けることができます。技術職になるため、基本的には理系の学部卒、修士了、博士了の学生しかなることはできません。

研究・開発

「研究・開発」では、先端医療や医療機器技術についての研究を行い、自社で新製品に携わる開発業務を行います。一般的に専門分野に分かれた研究や開発を行う企業が多く、設計開発やソフトウェア、電子回路設計、AI・IoT技術、計測技術、ロボティクス技術等が挙げられます。

研究・開発では、主に「新製品の開発」や「既存製品の改良」「仕様・規格の検討」が行われています。営業から顧客や市場についてのフィードバックを受け、マーケティング部門や商品企画部門と連携し、自社製品を研究し開発されます。また医療機関と連携し、手術のような実際の医療現場に立ち合うことで、新製品開発に向けた取り組みもされています。

日本医療研究開発機構では、医療機器の研究開発における事業が一覧として見ることができます。例えば「ウイルス等感染症対策における技術開発事業」や「開発途上国・新興国等における医療技術等実用化研究」「8Kの高精細映像データ利活用研究」などの研究開発が行われています。

研究・開発では技術系総合職としての採用が一般的であり、理系の学部卒や修士了、博士了の人が応募できる職種になっています。

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生産技術

「生産技術」では、自社製品の製造を効率的、経済的に行い、求められた品質を実現する製造ラインの設計を行います。生産計画に従って生産を進め、いかにして効率良く量産するかを考えることもあります。新製品製造のために、「安定的な生産体制を構築・維持するための技術開発」を行います。

生産する機器にもよりますが、基本的には「プリント基板の実装」「配膳」「組立」「検査」「出荷」の順で生産されます。プリント基板は電子回路を制御する装置であり、医療機器に内蔵されています。これらの部品を組み立てることで、医療機器が生産されます。

また生産需要に対して過不足なく部品を調達し、生産量を調整することが仕事となります。そのため、市場の売れ行きに応じて部品発注計画を立案し、消費者や取引先の求める納品期日に間に合うように、効率よく生産することが仕事となります。

生産技術は、研究・開発と同様、技術系総合職としての採用が一般的であり、理系の学部卒や修士了、博士了の人が応募できる職種になっています。

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サービスエンジニア

「サービスエンジニア」では、研究機関や医療機関に機器を導入する際の下見を行い、クライアントのヒアリングや必要な環境整備を行います。

また医療機関の関係者に対して、使用方法のアドバイスやデモンストレーション、医療機器設置の立ち合いや、導入後のインストラクションやメンテナンスをおこないます。

業務内容としては、「機器の定期的な点検やメンテナンス」「トラブルの対応や故障修理」がメインとなります。そのため、医療機器やネットワークに関する知識が必要となる業種です。

また、行う業務はメンテナンスに留まらず、「機材の設置・配線」「部品の交換」「入れ替え」を行うこともあります。

サービスエンジニアは、研究・開発と同様、技術系総合職としての採用が一般的であり、理系の学部卒や修士了、博士了の人が応募できる職種になっています。

2.営業職

「営業職」は、自社の製品やサービスを顧客に紹介し、購入を促す仕事です。病院のような医療機関に訪問するだけでなく、手術に同席し医療機器の操作方法を説明する立ち合い業務や、コンサルティング業務をおこなう場合もあります。

営業職が扱う商品は、MRIのような大型の検査機器から注射器のような消耗品、人工関節のような生体適合材料まで多種多様です。

また医療機器営業は「SR」と呼ばれることもあります。一般の営業職とは違い、自社製品に対する高い専門知識が必要になります。そのため、医療関係の学会に出席したり、論文を読むなど、関連する医療知識を習得することが必要な仕事になります。

また医療機器メーカーの営業職は、製薬企業のMRとは違い資格制となっていません。そのため理系学部出身者が多いですが、文系学部出身者もなることができる職種です。

「営業職」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「営業職」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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医療機器業界の動向

次に医療機器業界の動向について解説します。医療機器業界の動向について理解することで、「業界全体ではどんな過去や課題があり、どのような人物を求めているのか」「今後の展望により、就職することでどのようなメリットやデメリット」が分かります。

そのため、自分にあった企業を探すための業界研究や企業研究を進めることができます。医療機器業界を理解するためにも、現状の課題や今後の行方にもしっかり注目しておきましょう。

今までの変革

医療機関は元々、軍需産業として発展してきました。例えばイスラエルのGiven Imaging社は、カプセル内視鏡の開発のために1998年に設立された会社ですが、決して医療機器からスタートしたメーカーではありません。

イスラエル国防省の軍事技術研究機関で、カメラ付きミサイルの開発に携わっていた技術者が、たまたま消化器内科医と出会ったことがきっかけで設立されました。

二人が議論を交わしていく中で、「カメラ付きミサイルのようなものを飲み込めば、消化器官の様子を画像にできるのでは」という発想にたどり着いたと言われています。

その発想を基に、研究や実験が重ねられ、Given Imaging社の設立に至りました。このように医療機器分野の発展は、全く異なる分野からの発想が持ち込まれました。

近年のトレンド

現在、国内の医療機器メーカーの大半は、外資系の企業で占められています。医療機器や医薬品産業の歴史は、軍需産業と関連して発展してきたため、日本の医療機器メーカーの場合、後発で特定の分野に特化した会社が多いです。そのため、幅広い分野での製品を取り扱っている会社は多くありません。

外資系の医療機器メーカーは、多方面の分野を取り扱っているケースが多いです。例えば、業界1位の「ジョンソン＆ジョンソン」の場合、病院向けの医療機器から家庭用のヘルスケア用品まで幅広く製品の製造を行っています。

一方、日本の医療機器メーカーでは、オリンパスやテルモが有名です。しかしどちらかと言えば家庭用の医療用品を製造や販売がメインです。ただオリンパスは消化器内視鏡の分野では強く、世界シェアの70%を誇っています。

外資系企業を含む医療機器業界は、中国や東南アジア諸国など、新興国の発展に伴って、医療機器の需要が増加している傾向があります。そのため、医療機器業界全体として人材が求められています。

また外資系企業を含む医療機器メーカーは、不況に強い産業であるとも言われています。一般的な傾向として、不況が続いた場合、精神性の病気が増える傾向があるからです。

病院やクリニックは、不況となり患者数が増加した場合、その需要は増加していきます。そのため新型コロナウイルス感染拡大の影響により、不況が続いている現在、医療機器業界の需要は高くなっていると言われています。

今後の行方

少子高齢化による市場規模の拡大

近年の医療機器業界に大きな影響を与えるのは、少子高齢化による人口減少です。少子高齢化に伴い、医療機関の需要が大きくなるからです。

国立社会保障・人口問題研究所が公表した「将来人口推計（出生・死亡中位推計）」によれば、日本の人口は2040年に1億1,092万人へと減少し、2053年には1億人を下回って9,924万人にまで減少すると推計されています。

その一方で、出生率の低下や平均寿命の伸長により高齢化が進み、65歳以上の高齢者が人口に占める割合は、2065年には38.4％へと急上昇すると予測されています。

こうした中、高齢者による医療機関の利用が高まっていると言われています。そのため医療機関に必要な医療機器の需要も増すため、医療機器業界にとっては今後、少子高齢化が事業の追い風になると言われています。

IT技術の発展

上記のような少子高齢化を受け、医療機器業界では最先端のテクノロジーやIoT技術を活用して医療サービスをおこなう取り組みが進められています。この取り組みは「スマートヘルスケア」と呼ばれ、ネットワークを駆使し、健康に関するデータを収集・分析することで医療サービスを提供するものになります。

スマートヘルスケアがもたらす効果は2つあります。まず個人のレベルとしては、取得される人体データによって、疾病の予防や慢性病の管理ができることです。自分の身体の「見える化」が実現することで、生活習慣病の予防につながることが期待されます。また人体データが遠隔で取得できるようになるので、遠隔地医療サービスや救急対応につなげることができしょう。

一方、医療業界全体や国家レベルでは、大量に取得した人体のビッグデータを分析することで、疫病学での研究に役立てられることができます。また、一人の医療従事者が何人もの高齢者の状態を同時にモニターできるため、医療業界の人手不足解消にもつながります。

さらに近年、AI技術を応用し、疾病の可能性が高い箇所や悪性度を示すことで医師の判断をサポートする「AI医療診断」も登場してきました。これによりAIがわずか10分で、特殊な白血病の可能性を診断し、結果的に患者が救われた事例がありました。このように、AI医療診断はコンピューター断層撮影装置（CT）や磁気共鳴画像装置（MRI）に匹敵する発明であると言われています。

最近では、健康（Health）と技術（technic）を合わせた「ヘルステック」と呼ばれる新しい分野として注目されています。スマートウォッチのような、人体に装着して使用するウェアラブル装置を活用し、リアルタイムでデータを取得することで、ビッグデータを記録・分析して医療技術の進化に貢献しています。

医療機器業界の業績と待遇

図では、「業績規模」「平均年収」「平均勤続年数」のカテゴリーのうち、それぞれトップの「卸売」「総合商社」「電力」の業界と医療機器業界を比較しています。

業界動向リサーチの「医療機器業界の現状・動向・ランキング・シェアを研究-業界動向サーチ」によれば、医療機器業界は毎年順調に業績を伸ばし続け、現在では業界規模4兆4,000億円となっています。業績の伸び率は+6.1%であり、142業界43位とあまり高くはありません。

一方平均年収は706万円となっており、総合商社と比べると低いものの、サラリーマンの平均年収が400万円程度と言われているため、平均と比べると高めとなっています。

また平均勤続年数は14年となっています。国税庁が公表している「平成29年分 民間給与実態統計調査」によれば、全体の平均勤続年数は12.1年であるため、平均より長い勤続年数であることが分かります。

医療機器業界の主要企業の売上高ランキングと特徴

医療機器業界を志望するのであれば、どの企業を志望するのかを決めていくために、企業ごとの特徴や強みを調べる必要があります。

就職する企業と自分の目指すところが違えば将来が全く違うものになりますので、企業正しく知り、就活を進めていきましょう。就活では業界研究だけではなく、企業研究も大切ですので、医療機器業界の主要な企業についてもしっかりと、理解を深めていきましょう。

医療機器業界について理解し就活に挑もう

医療は、私達の生活になくてはならない存在といえます。誰でも一度は病院へ行き、医療機器を目にしたことがあるはずです。今後、超高齢化社会が進む日本では、医療への関心はさらに高まり、人手や病床の不足など、課題も増えていくと考えられます。

また、健康寿命やジェネリック医薬品、最新テクノロジーを活用した医療サービスなど、新たな取り組みも注目されています。医療業界への需要は増加し、市場は拡大が続くと考えれるでしょう。医療機器業界を志望する際は、こうした医療の現状を深く知り、業界や企業について詳しく調べておくと、就活を有利に進められます。最新のニュースや業界の動向もチェックして選考試験に臨みましょう。

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