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【就職に有利な資格5選】アピール方法と合わせて解説

就職をする上での資格の重要性とは

就職活動を意識し始めたころから、「資格を持っていなければ就職活動を乗り切れないのだろうか」と考える学生は少なくないのではないでしょうか。これは、毎年多くの学生が思うことのひとつです。そもそも資格は、特定の分野に関して「これだけの知識・技術を持っています」ということを証明するツールのひとつです。その取得は多くのものだと「任意」となっています。それなのに、なぜ資格取得は重要なことなのでしょうか。

この記事では、就職活動を乗り切るうえで、「資格を持っていること」が大切なのかということについて詳しく解説いたします。また、もしアピールするのであればどのように活用すればよいのかについても、それぞれの資格ごとにご紹介していきますので、ぜひ一度参考にしてみてください。

就職に有利な資格とは?

就職に有利な資格はあるのでしょうか?履歴書には「免許・資格」という欄があるため、資格を持っていない人の中には、「何か資格を取らなくては」と焦りを感じている人もいるでしょう。一方で、「資格は本当に就職で有利になるのか?」と疑問を抱いている人もいるかも知れません。

実は、数ある資格の中で「本当に就職に有利な資格」はごく限られたものです。そこで本記事では、それらの資格を厳選してご紹介していきます。限られた時間を有効活用して資格を取得し、就職活動やその後の社会人生活にぜひ役立てるようにしてください。

資格でスキルのアピールを効果的にする

就職活動において、資格を持っていることで自身のスキルを効果的にアピールすることが可能になります。経理など専門職であれば、財務諸表を見て、分析できる能力が求められます。そのため、面接官は「財務諸表を見て分析を行うことが出来そうな人材かどうか」を見極めるためにさまざまな質問を通じて、就職活動生を見ていきます。

この際、簿記検定の資格を持っていると、その資格を取得するにあたって財務諸表の分析方法を学ぶので、その資格を通じて、面接官に必要なスキルを効果的にアピールすることができます。専門職であるととくに、働くにあたって必須のスキルが分野ごとに異なります。資格はスキルを持っていることの証となるものですので、アピールする絶好のツールとなるのです。

志望企業の就職に有利な資格を知ろう

持っている資格を有効活用したいのであれば、自分が志望する業界・企業が「どのような業務をしているのか」、そして「どのような人物を欲しているのか」をしっかりリサーチすることが大切です。例えば、前の見出しでも取り上げたように、自分が「経理職」に就くことを希望しているのであれば、「簿記」など会計知識を証明できるものをアピールに取り入れます。

逆に、営業職に就きたいのに「図書館司書」などまったく関係ない資格をアピールしていたとしても、採用試験の際に有利になるとは考えられません。このように、持っている資格をただ羅列していくだけではなく、資格を少しでも有利に扱いたいのであれば、自分の持っている資格の中でどれが使えそうなのかということを見極めるようにしましょう。

履歴書で正しく資格をアピールしよう

履歴書を作成するのが初めてという就活生は多く、どのような点に気を付ければいいのか把握できていない人も多いのではないでしょうか。履歴書には細かいルールや書き方が存在するため、きちんと守られているか作成前後にチェックすることが大切です。

そこでぜひ活用したいのが「履歴書作成マニュアル」です。無料でダウンロードできるので、履歴書の書き方に悩んでいる就活生におすすめです。実際に履歴書を作成する際のお手本としても、持っておいて損はありません。

就職に有利な資格①MOS・ITパスポート

次に「本当に就職に有利な資格」として挙げられるのは、IT系の資格です。パソコンスキルはもちろんですが、今はどこでもITスキルが必要とされています。MOSやITパスポートなどの資格を持っていれば、業種・業界を問わずに有利になるでしょう。

もはや就職に欠かせないIT系資格

現在、どの職場でもパソコンスキルが求められています。特にマイクロソフト社のWordやExcelが使用できることが必須ですが、情報管理や情報発信など、あらゆる業種・業界でITの使用が求められており、ITに関する知識は社会人としての必須項目と考えられています。では、どのような資格があるのか次でご紹介していきます。

就職に有利なIT系の資格

【MOS】
Microsoft Office(Word・Excel・PowerPointなど)のスキルを客観的に証明してくれる資格です。ソフトごとの試験があり、WordとExcelにはスペシャリストレベル(一般)・エキスパートレベル(上級)があります。学生の場合であれば、Word・Excelのスペシャリストレベルの取得がおすすめです。
 
【ITパスポート】
社会人に必須とされるITの基礎知識を証明してくれる国家資格です。どの業種・業界を目指すにしても、持っていて損はしません。IT系の資格の中では取得しやすい資格なので、ぜひ挑戦してみてください。
 
【基本情報技術者】
ITの基礎知識の他、実践力を証明してくれる国家資格です。IT業界を目指す場合、ITパスポートだけでは実務レベルとして不十分でしょう。ITパスポートに比べると専門的で難易度も高いですが、IT業界への就職を目指す場合にはぜひ取得しておきたい資格になります。
 
【応用情報技術者】
基本情報技術者よりもさらに高度な知識・実践力を証明する資格です。新卒で取得しているとIT業界では希少価値が高く、評価されやすい資格になります。
 
【ネットワークスペシャリスト(情報処理技術者)】
ネットワーク関連に特化した知識・実践力を証明する国家資格です。専門知識が必要になるため、難易度は高めになります。ただし、その分学生で取得できている人は少なく、ネットワークの知識や技術に関する高い意欲をアピールすることができます。ネットワークエンジニア始め、IT業界の就職活動では有利になる資格です。

就職に有利な資格②簿記

最後に、就職活動に有利な資格の3つ目として、簿記検定があります。簿記検定は会計技術の資格であり、業種・業界関係なしに役立ちます。また、経営状況や財務状況など、企業をより多くの角度から見られるようになるため、就職先を選ぶ段階でも非常に役に立ちます。

社会人になってから取得を目指す人も多いですが、いずれ取得する可能性があるのであれば、時間に余裕のある学生の内に取得しておくことが非常におすすめです。

最低限のビジネススキルとして有用

簿記で身につけることのできるスキルは、経理や事務はもちろんのこと、営業や企画など、様々なシーンで活かすことのできるものです。また、財務諸表が読めるようになれば、自分の会社や取引先の経営状況・財務状況を把握することができ、自分の会社や取引先の抱える問題を解決したり、改善に役立つ提案ができる可能性もあります。

さらに、時代が変わっても通用するスキルであるため、一度身につけてしまえば一生使えるという点もメリットと言えるでしょう。

余裕があれば2級まで取得する

大学生が簿記の資格を取得する場合、3級を取得できれば十分とされています。ですが、もし余裕があれば、2級まで取得することをおすすめします。2級まで取得することで、就職後に営業部門の予算作成や製造部門でのコスト管理など、より具体的に様々な分野で役立てることができます。

特に総務や経理を志望する人の場合、「簿記検定2級は企業の財務担当者に必須のスキル」とされているため、可能であれば2級取得を目指すようにしましょう。

就職に有利な資格③TOEIC

募集要件としてTOEICのスコアを設定している企業が多く存在します。海外進出する企業、海外の拠点を増やす企業が増加している中で、海外の現地法人でも活躍することが出来る人材を欲していることが理由として考えられます。

企業にとって、日本国内でしか活躍できない人材より、国にかかわらず活躍できる人材のほうが魅力的に映るのです。また、日本国内で働くにしても、海外とのやりとりを行える人材は重宝されます。

海外の企業とビジネスにおいてかかわりを持つ企業は増え続けています。海外の企業とやり取りをする際、英語のスキルは必須条件となるので、そのような観点からもTOEICのスコアが一定以上の就職活動生を募集要件とする企業もあるのです。

昇進・昇格試験に活用されるケースもある

ビジネスにおいて海外と関わる機会がある企業の中では、昇進・昇格試験にTOEICのスコアを活用している企業も存在します。このような取り組みが行われている理由としては、企業として英語力の強化を行いたいという意向があります。

海外企業と関りの強い商社などの業界であれば特に、これから自社をより発展させていくにあたって海外企業との連携は不可欠になっていきます。これまでのような少数の社員だけに、海外とのやり取りを任せるわけにはいかなくなってきているのです。

昇進・昇格試験にTOEICのスコアを活用することで、社員一人一人の英語スキルの向上に対するモチベーションを高め、それによって企業全体として、英語力を高めようとしているのです。

社内公用語を英語にしている企業もある

近年ではグローバル化が急速に進んでおり、国内企業でも社内公用語が「英語」というところもあります。以下ではその例をご紹介いたします。

  • 株式会社ファーストリテイリング(アパレル、2012年~)
  • 楽天株式会社(IT、2012年~)
  • スミダコーポレーション株式会社(メーカー、2002年~)

入社してから覚えていけばよいと考えている方もいるでしょう。しかし、入社のための選考の受験要項に「TOEICスコア」などの英語スキルの程度の条件を入れているところもあります。

  • 三井不動産株式会社(総合職、730点~)
  • 株式会社三井住友銀行(総合職、800点~)
  • 三菱商事株式会社(管理職、730点~)
  • 双日株式会社(海外赴任希望者、730点~)
  • 武田薬品工業株式会社(一部の職、730点~)

これらの企業に入社したいのであれば、大学での学びと並行して英語のスキルも磨いていく必要があるでしょう。コツコツと取り組みようにしてください。

就職に有利な資格④秘書検定

就職に有利になる資格の代表例として「秘書検定」が挙げられます。秘書検定と聞くと、「秘書になるつもりはないし、自分には関係ない」と思う人も多いかもしれません。しかし、秘書に必要な能力を考えてみると、この検定試験に向け、勉強することが非常に有意義なものであることがわかります。

秘書に必要な能力とは何でしょうか。それはあらゆる場面において正しい礼儀作法、ビジネスマナーで対応できることです。秘書検定の勉強を通じて、正しい礼儀作法、ビジネスマナーを身につけることが可能であり、そのためこの資格は社会人として必要なスキルを持っている、アピールとして活用することが出来るのです。

他の応募者とマナー面で差をつけられる

秘書検定を持っていることで他の応募者とマナー面で差をつけることが可能になります。秘書検定合格に向けた勉強の中で、日常における所作から冠婚葬祭でのマナー、ビジネスマナーまで、社会人として必要とされるマナーを網羅することが出来ます。

説明会や面接の場で、話す内容がどんなに素晴らしくても、ひとつひとつの所作の中でその場にふさわしくないものがあれば、選考にマイナスの影響が出てしまう可能性があります。面接官は話す内容だけでなく、その就職活動生の所作も含め、その人が本当に自社にふさわしい人材なのか吟味しているのです。

秘書検定に合格できるだけのビジネスマナーを身につけていれば、他のライバルたちと大きく差をつけることができ、選考も有利に進みやすい可能性があるのです。

秘書検定は級別に難易度が違う

秘書検定ですが、級ごとに難易度が違うことに注意しましょう。級が上がるごとに見られるところも細かくなってくるため、最終的な合格率も変わっていきます。以下では、級ごとの合格率(113回)をまとめてご紹介していきます。

  • 1級:31.4%
  • 準1級:37.2%
  • 2級:54%
  • 3級:66.3%

秘書検定で問われるものは、「(秘書に)必要とされる資質」・「職務知識」・「一般知識」・「マナー・知識」・「技能」の5つの領域に分かれています。出題形式は、3級~準1級が「選択問題+記述問題」、1級は「すべて記述問題」です。これに加えて、準1級以上には面接試験も課せられています。

就職に有利な資格⑤ファイナンシャルプランナー

企業を経営するためにはお金が必要になりますし、ビジネスとお金は切っても切れない関係にあります。そのためお金に関する資格は就職活動でも評価されやすく、ファイナンシャルプランナーはお金のプロとして歓迎されますので、好印象を与えやすいです。

ファイナンシャルプランナーの資格を取得するために身に付けた知識は、企業でも役立つものが多くお金の知識はビジネスマンにとっては必須のものです。ファイナンシャルプランナーはさまざまな業界でアピールできる資格であり、取得すれば就職活動を有利に進めることができます。

金融業界以外でも評価は高い

ファイナンシャルプランナー=金融業界の資格と考えている人は多いですし、実際に取得しておくことで金融業界の就職活動を有利に進めることができます。金融業界は銀行に限らず、お金に深く関わっていることが多くあり、ファイナンシャルプランナーで身に付けた知識が役立てられることはよくあります。

しかしファイナンシャルプランナーの資格は金融業界に限ったことではなく、他の業界であっても高い評価を受けることができます。ビジネスをする以上必ずお金には関わることになりますし、お金に関しての専門的な知識があることで、企業でも歓迎されます。金融業界を目指す場合ももちろん、その他の業界であっても評価されるためおすすめできる資格です。

業界・職種を問わずにアピール可能

ファイナンシャルプランナーは業界を問わずに評価されますが、それだけではなく職種も問わずにアピールすることができる資格です。お金に関しての知識が必要な職種と言えば、事務や経理などがイメージされがちですが、お金の知識が活用できるのはそれだけではありません。営業などであっても、お金に関しての知識があれば、経営を意識しながら仕事を進めることができますし、より高いレベルで仕事を進めることができます。

お金の知識はすべてのビジネスマンに必要なものですし、専門的な知識があることで仕事に役立てられることも多いです。業界だけではなく、職種も問わずにアピールできる万能な資格ですので、ファイナンシャルプランナーを持っていれば就職活動を大幅に有利に進めることができます。

その他の就職に有利な資格一覧

  • 日経TEST
  • 公認会計士
  • ITパスポート
  • 宅地建物取引士
  • TOEFL
  • 社会保険労務士

求人の資格要件に注意しよう

就職活動の際、どの資格が有利なのかを知るためには、それぞれの企業の求人情報を見ていくことになります。ただ、どう読めばよいのかが分からないという方も少なくないのではないでしょうか。

そこでここでは、企業の求人情報の資格要件を見る際に注意しておくべき点を3点ご紹介いたします。ポイントとなる部分ですので、以下で登場する点をしっかりとおさえて、覚えておくようにしてください。今後、求人情報を見る時の参考にしてみてください。

求人の資格要件には「必須」「優遇」「尚可」がある

求人の資格要件の中に、「○○必須」や「○○優遇」、あるいは「○○があれば尚可」と書かれているものを見ることも少なくはないでしょう。これらはそれぞれ意味が違っていますので、しっかりと言葉を確認するようにしましょう。

  • 必須:なければ応募できない
  • 優遇:持っていればプラス評価
  • 尚可:持っていなくてもよいが、持っていてほしい

この中でもっとも注意すべきなのが「必須」で、当該資格を持っていなければそもそも選考を受けられないというシビアなものです。志望企業の場合には、資格要件ではじかれてしまうということのないように、過去の求人などもしっかり確認しておくことが大切です。一方、それ以外の2つであれば、持っていなくても採用される可能性は十分あります。

資格が必須の業種例

実のところ、新卒採用は「ポテンシャル採用」と呼ばれるものなので、やる気さえ見せていれば資格の有無にかかわらず採用される可能性は大いにあります。しかし、なかにはそもそも資格がなければ従事できないという業種もあります。それらに関しては、当該資格を持っていなければなりません。

  • 看護師:看護師資格(国家資格)が必要
  • 教師:当該科目の教員免許(各自治体の教育委員会発行)が必要
  • 理容師:理容師免許(国家資格)が必要
  • 美容師:美容師免許(国家資格)が必要

以上が、就職するために資格を持っていることが最低条件となっている業種です。主に人の命や人生にかかわることに従事することになるため、教育課程や資格などの過程を滞りなく終えられた人物にしか任せることはできません。

資格がなくても応募はできる理由と具体的方法

資格がなければ働けなさそうなイメージがある業種でも、実はそうでなくても採用されるというところは多くあります。「建築士」がその例です。建築士資格を持っていなくても法律上は問題なく、設計図などの図面を引くことはできます。

そのほか、「今は持っていないけれど何とかする。だから応募したい。」という場合には、資格欄に「○○資格××月取得予定」と書いておくというのもひとつの手です。そのあと本当に実現しなければならないというリスクを背負うことにはなってしまいますが、そのやる気を上手に伝えられれば、採用される確率も高くなることでしょう。先述の通り、新卒採用は「ポテンシャル採用」であるため、本当に行きたいのであれば、やれることはやっておくべきです。

資格をアピールするポイント

資格をアピールするポイント

就職活動において、上記のような資格を保有していることで、選考を有利に進めることが出来る可能性があります。しかしその資格を持っているだけでは、効果的なアピールを行うことが出来ません。資格によって就職活動を有利に進めるには、ポイントを押さえて資格をアピールする必要があるのです。

ここでは就職活動において資格をアピールするポイントを3点挙げ、解説していきます。せっかく保有している資格を活用しないのはもったいないです。資格をアピールするポイントをしっかり押さえましょう。

資格を取得した目的を明確にする

就職活動において資格をアピールするポイントの1つ目は「資格を取得した目的を明確にすること」です。大学で周りに勧められるままに資格を取得したのであれば、「目的意識を持って行動することが出来ないのかな」と疑われてしまう恐れがあり、かえって採用担当者にマイナスのイメージを与えてしまう可能性があります。

「将来グローバルに活躍したいと思い、TOEICに取り組んだ」など、その資格を取得しようと思った背景について、しっかりと伝えることが出来るようにしておくことが重要なことになります。自己分析を通じ、自身が資格を取得した理由を深掘りしてみましょう。そしてそこで明らかになった目的を面接で伝えることが出来るよう、しっかりと準備しておくことが大切なのです。

努力過程を伝える

就職活動において資格をアピールするポイントの2つ目は、「資格の取得に至るまでの努力過程を伝えるということ」です。難関な資格であればあるほど、資格を取得する過程で、困難に感じることもあるでしょう。「自分には無理だ」と諦めかけた経験をした人もいると思われます。

そのような経験をする中で、どのようにその困難を乗り越え、資格を取得するに至ったかまで踏み込んで述べることで、「目標の達成に向けて邁進できるんだな」と好感を与えることが可能になるのです。もちろん、資格を持っていること自体もアピールできる材料です。しかしそれを保有するに至った努力過程までしっかりと述べることで、より効果的な自己PRを行うことが出来るのです。

企業での活かし方を伝える

就職活動において資格をアピールするポイントの3つ目は、「企業での活かし方を伝えること」です。企業は自社の発展に貢献してくれる人材を確保するために採用活動を行っています。そのため優秀な人材であれば誰でも良いというわけではなく、「自社において活かすことの出来るスキルを持った、優秀な人材」を求めているのです。

TOEIC900点以上のスコアを保有していたとしても、その企業が社員に英語能力を欲していないのであれば、アピールにはつながりません。自身の保有している資格が企業においてどのように活かすことの出来るものなのか考え、それに沿ったアピールを行うことが重要なのです。資格をアピールする際には、その資格を企業においてどのように活かすことが出来るか、まで踏み込んで採用担当者にアピールしましょう。

資格を持っていれば必ずしも合格するわけではない

資格を持っていることで自身のスキルや知識などを明確にアピールすることができますし、高評価にもつながりやすいです。企業としても能力が高く、企業で活躍できる人材を採用したいと考えていますので資格を持っていることで、スキルの高さをアピールするのは大切なことです。しかし資格をアピールしたからといって、必ずしも合格するわけではありません。資格を持っていれば選考でも有利になるものの、合格が確約されるわけではないことは覚えておきましょう。

資格はあくまでアピールできる武器のひとつ

資格を持っていることで選考でも有利になることが多いですが、資格をアピールするだけではアピール不足になってしまうこともあります。企業は就職活動生の能力はもちろん、個性、人柄などを知りたいと考えていますし、アピールが資格一辺倒になってしまうと資格を持っているだけの人と評価されてしまいます。資格はあくまでアピールできる武器のひとつであり、それがすべてではありません。

企業では単純な労働力が欲しいのではなく、その人にしかできない仕事ができる人、個性を発揮して仕事を進められる人を求めています。新卒では就職後の成長力を見られていることも多く、資格だけではなく個性もアピールして、成長力の高さを伝えていくことが大切です。

資格を含めた幅広いアピールが大切

資格のアピールだけでは高評価を獲得することはできませんが、これは資格をアピールしてはいけないというわけではありません。資格は武器のひとつですし、上手にアピールすれば高評価を得ることもできます。大切なのは資格だけをアピールしないことであり、資格を含めてさまざまなことをアピールすれば何も問題はありません。

人柄や個性、その他の能力などのアピールを主軸に据えながら、プラスアルファのアピールとして資格を使うことが大切です。資格のアピールをメインにしてしまうと、どうしても資格を持っているだけの人とマイナスイメージがついてしまいます。自分を知ってもらうことを第一に考え、その手段の一つとして資格もアピールしていきましょう。

就職に有利な資格は実績だけでなく取得の過程もアピールできる

ここまで就職活動に有利な資格を紹介してきましたが、資格は取得するという結果だけでなく、取得までの過程やきっかけも、大事にすることをおすすめします。なぜなら面接では、資格を取ったきっかけや、その過程について聞かれるケースもあるからです。

その際、資格取得の動機やどう取り組んだかを一貫性を持って伝えることで、自分の考え方や人柄を企業にアピールすることができます。このように、資格取得にはメリットがたくさんあります。上記で紹介した内容を参考に、ぜひ挑戦してみてください。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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