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【給料のいい仕事TOP】高給と噂の業界・企業ランキングや内定に役立つ資格を紹介!

給料も就活の軸になる

どんなに楽しい仕事でも、時給100円では生活は厳しいです。時給100円というのは極端な例えですが、仕事を選ぶに当たって給与はどうあっても避けられない要素の一つです。もちろん仕事において重要な要素は、やりがいや職場の雰囲気など、給与以外にあらゆる要素が存在すると思います。

給与が高くても転勤や残業ばかりということでは仕事として継続することは難しいです。
重要な要素は給与に限りませんが、給与は仕事選びにおいての重要な要素に違いないはずです。

そこで本記事ではどのような業界、仕事の給与が高いのかという点を、ランキング形式で詳細な解説とともに伝えしていきます。業界や職種における給料の実情を知ることで後悔のない仕事選びをしましょう。

日本の平均給与

まずは日本の平均給与を見てみましょう。

・20代346万円

・30代455万円

・40代541万円

・50代661万円

参考:DODA調べ

上記のようになっています。しかし、業種や企業によって、年収は大きく変わります。自分の志望の企業を選択する際、給与で決める人も少なくありません。給与が高い企業は人気も高いため、就職活動に力を入れなくては入社は厳しいでしょう。

給料のいい仕事・業界別ランキングTOP5

給料のいい仕事・業界別ランキングTOP5

  1. 総合商社業界
  2. コンサル業界
  3. メガバンク業界
  4. 生保・損保業界
  5. 放送・新聞・出版業界

給料のいい仕事がある業界は、市場の規模が非常に大きいという点が特徴です。またほとんどの場合、収入を得るには高い能力や実績が必要とされます。基本的には激務で、生保業界などは契約数に目標がある場合があったりと、精神的にも厳しい仕事が多いと言えます。

まとめると、給料のいい仕事のある業界というものは基本的に厳しいことが多く、以下の業界はその厳しさと順位が比例してると言えるでしょう。

1位 総合商社業界

総合商社業界は、メーカーが製造した商品を小売店へおろす代行作業を行う業種です。圧倒的に平均年収が高いことが特徴で、特に5大商社は抜きんでた平均年収約1,445万を誇り、それ以外の商社でも大抵は1,000万越えをしており、総合商社業界の平均年収がいかに高いかが分かります。

ここまで見ると、総合商社業界は素晴らしいのではないかと思いますが、もちろんここには裏があります。まず、商社の顧客は国内の相手に限らないため、海外赴任の頻度が非常に多い場合があります。

また残業や経費で落とせない交際費がかかることも多く、商社の仕事内容は年収の高さを物語るかのような激務です。どのような激務でもよいから収入を増やしたい方にオススメの業界です。

2位 コンサル業界

コンサル業界は、クライアントのあらゆる相談に乗る専門家たちの業界です。前項の仕事ランキングでもいくつか登場しましたが、さまざまな能力が高い水準で求められることが特徴で、やはりその分平均年収も高い傾向にあります。

ただし1位の総合商社業界と同様に、激務であることで知られ、それを表すかのように離職率も高いです。平均年収は会社によって大きな差があるものの、600万~1,000万前後と十分に高いことが特徴です。

またコンサルティング業務という仕事柄、さまざまな業界の人と関わる機会があり、人脈を広げることができます。仕事内容が幅広く激務であることから、激務でもいいから人脈を増やしつつ収入を上げたい人にオススメです。

3位 メガバンク業界

メガバンク業界は、銀行業界の中でも特に巨大な銀行のみを数にいれた業界のことを指します。長所として、平均年収800万円前後と給与が高く安定性があるという点があります。

お金とは、どのような時代においても必要とされる価値がありますから、基本的に安定しているわけです。また銀行業界の中でも特に巨大な銀行だけを数に居れた業界であるため給与が高いというのも当然と言えます。

なお、以前は年功序列の影響が強いとされていましたが現在ではそれが崩れ、競争化が激しく進行しているとわれメガバンク業界は激務には違いないということが想定されます。1位の総合商社業界や2位のコンサル業界と同様ですが、給与が高い分激務という環境を受け入れられる方向けの業界と言えます。

4位 生保・損保業界

生保・損保業界も平均年収600万円台と、上記3業界に次いで高年収の業界です。生命保険や損害保険加入希望者の案内や手続き、加入促進を行うのが主な業務です。保険の加入促進業務は営業職ですから、歩合制の所が多いです。

ただ営業職のように上は役員クラスで下はフリーター並みといった極端な格差はありません。また保険を専門に扱うため、商品(保険)に関する知識や、お客様と商品をつなぐにあたって必要なコミュニケーション能力などが必要とされます。

なお、業界に努める人の最終学歴に関して大卒以上が9割である一方、高卒以下が最終学歴の人も存在しており、能力さえあれば稼ぐことができる業界ともいえるでしょう。

5位 放送・新聞・出版業界

放送・新聞・出版業界は、非常に業務内容が幅広く、一言でどうこう言い表せるものではありません。業務内容は記者や編集者などの良く言われる業務から、校閲や広告募集の業務など広範にわたります。

平均的な年収は600万円前後で給与は高めの傾向にありますが、その一方で労働環境が悪いとされ、残業や休日出勤が多いのも特徴です。また、この業界特有の特徴として、ディレクターなど企画を担当する役職の方はクリエイティブな仕事につけるという点があります。

メガバンク業界や生保・損保業界はまず企画という概念自体が存在しません。そのため特にクリエイティブな仕事が好きで、なおかつ給与も欲しいという方に向いている業界と言えます。

平均年収が高い企業ランキングTOP10

では次に、平均年収額について「企業」の観点から見ていきましょう。世の中には非常に多種多様な企業が存在し、その規模やそこで働く社員への待遇も様々です。一般的なイメージとして、東証一部上場企業のような、大規模で業績が好調な企業ほど給料もいいと思われる方も多いでしょう。

その中でも、特に上記に挙げたような仕事を生業とする企業は高収入に期待できるケースが多いようですし、また逆に規模の小さな会社であっても勢いのあるベンチャー企業である場合、社員への給与面での待遇が非常に恵まれていることもあります。

そんな数ある企業の中でも、ここでは平均年収が高い「トップ300社」ランキング|東洋経済オンラインを基に平均年収が高い企業の上位10社をピックアップしました。

平均年収が高い企業ランキングTOP10

  1. キーエンス 1,777万円
  2. ファナック 1,571万円
  3. 朝日放送 1,518万円
  4. 三菱商事 1,446万円
  5. 伊藤忠商事 1,383万円
  6. 三井物産 1,363万円
  7. 毎日放送 1,321万円
  8. ヒューリック 1,295万円
  9. 日本経済新聞社 1,262万円
  10. 住友商事 1,256万円

1位 キーエンス

平均収入ランキング1位は、計測・制御機器業界大手の「キーエンス」です。特筆すべきその平均年収額は、何と驚異の1,777万円!2位に200万円以上の大差をつける結果となりました。もう1つ注目すべき要素としては、社員の平均年齢の若さが挙げられるでしょう。

平均年齢36.1歳という結果は、平均収入ランキング上位50企業の内最も若い数値でもあります。入社後比較的早い段階で高額な収入を得られるチャンスがある、と言えそうです。しかし入社一年目からいきなり高給取りになれる、というわけではなく大卒新入社員の初任給額は20.5万円となっています。

世界初となる3次元UVレーザマーカを始め、寸法測定器・安全機器・3Dプリンターといった高い技術力と品質を誇る機器を提供しており、公式サイト内で各ジャンルの商品ごとに専門サイトを設けるなど利用者目線での充実したバックアップ体制も整えています。

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2位 ファナック

続いてランキング2位は、工作機械用の数値制御装置に関して高い指示を受ける「ファナック」です。平均収入額はキーエンスに次ぐ1,571万円、社員の平均年齢は42.9歳となっています。また、営業利益率に関しても2016年3月期に34.6%という驚異的な数値を記録しています。

しかしキーエンスと同様、大卒新入社員の初任給は21.0万円と特筆して高いというわけではなく、入社後の成果や労働時間など様々な要因が重なって初めて平均収入額以上の報酬がもらえる、と見るべきでしょう。

「壊れない 壊れる前に知らせる 壊れてもすぐ直せる」とのキャッチフレーズ通り、高い技術力に裏打ちされた数値制御装置を搭載したロボットを通して世界中の向上の稼働率アップを目指す企業です。最新技術を活用した新商品開発にも余念がなく、2017年にはAIのディープラーニング技術を用いてロボットの予防保全を行う「AIバックフローモニタ」の共同開発にも成功しました。

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3位 朝日放送

ランキング三位は、放送業界の準キー局である「朝日放送」です。平均収入額は2位のファナックに迫る1,518万円、社員の平均年齢は42.6歳でした。テレビ業界の中でも、特に在京キー局のテレビ局会社は高給取りとして有名で、今回のランキングでも「毎日放送」が平均収入額1321万円で7位にランクインしています。

「若者のテレビ離れ」「利益率はさほど高くない」と言われるテレビ業界ですが、それにもかかわらず、これだけの高収入を記録しているのにはテレビ業界の持つ性質が深く関わっています。

すなわち、不規則な仕事の時間帯に応じて手当を支給している・社員1人当たりの売上高が高いといった理由からそれに応じた給料が支給されているのです。設立以来70年近い歴史を誇り、バラエティやニュース・ドラマといった幅広いジャンルの番組を提供しています。

4位 三菱商事

5大商社の一角である「三菱商事」が、ランキング4位に入りました。平均収入額は1,446万円、社員の平均年齢は42.6歳です。三菱商事の他の大手総合商社の順位を見てみると、5位に「伊藤忠商事」・6位に「三井物産」・10位に「住友商事」・そして13位に「丸紅」がランクインしており、上位15位以内に5大商社全て名を連ねる結果となりました。

海外勤務や長時間の労働、プロジェクトの難しさ等の大変な場面の多い総合商社の業務ですが、頑張れば頑張るほど、その努力に見合った対価を得られる体制が整っていると言えるでしょう。

国内外を合わせた200ヶ所以上の拠点・約1200にも及ぶ連結対象会社という巨大なネットワークを活かして世界中の物流をリードする企業です。取り扱う業務も、インフラ事業から金融・機械・化学品・そして生活産業など非常に多岐に渡ります。

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5位 伊藤忠商事

平均収入ランキング第5位には、第4位の三菱商事と同じく5大商社の1つである「伊藤忠商事」がランクインしました。平均収入額は1,383万円、社員の平均年齢は41.5歳です。総合商社が連続でランキング上位に名を連ねる結果となりましたが、「平均収入額」においてこの業界が高い数値を誇るメカニズムはどうなっているのでしょうか?

5大商社における大卒初任給額は19~20万円前後と、他の業界と比べても突出して高いというわけではありません。特筆すべきは、その「給与上昇率」でしょう。総合商社においては仕事で成果を出しステップアップする毎に、その報酬額もグングン増加していきます。

中には入社1年目にしてボーナス額が100万円を超える方もいます。このようにどんどんキャリアを積み重ねていくことで、早い段階で高い年収を記録することが可能となるわけです。生活消費関連分野を中心に長年基盤を固めてきた中国・アジア市場を中心に、世界中の物流を手掛けています。繊維・金属・機械・食料そして住生活など、非常に幅広いジャンルの商品を取り扱っています。

6位 三井物産

平均年収ランキング6位に入っていたのは、総合商社大手の三井物産でした。ランキング全体を見た場合、4位の三菱商事から6位まで、3社連続して総合商社がランキング入りです。

三井物産は平均年収が1,363万円となっており、三菱商事と比較すれば低い平均年収ではあるものの、それでも十二分に平均より高い年収です。勤務者の平均年齢が42.4歳というのも、その他の総合商社と概ね年齢差はないようです。ランキングに総合商社系の企業が多くランクインされている理由としては、やはり多角的な業務展開が考えられます。

7位 毎日放送

7位にランクインした毎日放送は、上場こそしていませんが3位の朝日放送と同じくテレビ局大手です。毎日放送と朝日放送は、ともに関西系のローカルテレビ局であり、それぞれ親会社が別に存在している企業でもあります。またラジオ放送局としても大手の企業であり、地域に密着した情報を多く流しています。

この二社が他の放送局を差し置いてランクインしているのは、それだけ地元のニーズに応えている放送局である、といえるでしょう。毎日放送の平均年収は1,321万円となっており、ローカルのテレビ局であることを踏まえても、収入はいいです。毎日放送勤務者の平均年齢は44.4歳となっています。

8位 ヒューリック

平均年収ランキングで8位に入ったのは、都内中心部を主体に不動産業を営むヒューリックです。平均年収は不動産業の中でも一番高く、1,295万円です。

不動産業は土地の立地などにも左右されることが多いため、地域の価値がそのまま売り上げに影響を与えます。都内の中心部という立地を押さえていることが影響して、ヒューリックの平均年収も総じて高くなっているのかもしれません。また賃貸マンションやオフィスビルを主体に扱っているのも、やはり売り上げや給与の高さに影響を与えているのでしょう。尚ヒューリック勤務者の平均年齢は40.9歳と、一般的な企業と概ね変わらない程度の年齢です。

9位 日本経済新聞社

ランキング9位に入った日本経済新聞社は、10位以内では毎日放送と同じく上場はしていません。就活生なら、一度は日本経済新聞の名前を聞いたことのある人は多くいることでしょう。

平均年収は1,262万円、勤務者の平均年齢は43.2歳です。給与の高い企業ランキングに、他の大手新聞会社ではなく日本経済新聞がランキングに入っていることは、非常に興味深い内容です。その理由を考えるのであれば、他の新聞会社と比較して、日本経済新聞は売り上げに対する社員への還元率が高い企業なのだと予測できます。また記事の記載している内容が、社会人にとって特に重要な内容であることも影響を与えていでしょう。

10位 住友商事

給与の高い企業ランキング10位に入ったのは、こちらも総合商社の住友商事です。住友商事は売上高こそ6位の三井商事より低いものの、それでも総合商社業界の売上高トップ10位内に入る総合商社です。やはり総合商社系の企業は、全体的に給与が高い傾向にあります。事業展開の内容も、輸送機事業や資源・科学品事業の大規模な事業以外に、国外のインフラ事業やメディア・ICT事業なども幅広く展開しています。

平均年収は1,256万円となっており、総合商社は総じて年収金額や給与の安定性が高いとといえます。住友商事勤務者の平均年齢は42.9歳と、こちらも他の総合商社と大きな差はありません。

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男性に人気の給与のいい仕事

給与のいい仕事はいくつかありますが、そこで働くのが男性か女性か、という部分でも多少好まれる企業の差があるものです。

それぞれの働き方に応じた要素を持ちつつ、給与もいい仕事に就きたいと思う人も少なくはないでしょう。それぞれの目線で給与のいい仕事だと言われているのはどのような仕事があるかを紹介します。まずは男性に人気がある、給与のいい仕事をまとめました。

建築士

新たに家や建物を建てる以外にも、様々な形で需要があることもあり、人気が高いのが建築士の仕事です。その建築士の中でも、特に給与がいいとされているのが一級建築士になります。一級建築士は建築士の中でも全体数が少ないこともあり、建築現場においても非常に求められる仕事のひとつです。

一級建築士の資格を取得するのは試験があり、その試験も一定の資格が求められるため、時間や経験が必要です。しかしその分、一級建築士になれば年収650万円程を稼ぐことも難しくはありません。近年の東京オリンピックへ向けた建築需要に加えて、流行しているリフォーム・リノベーションの需要もあり、建築士は現状需要の高い仕事でもあるといえるでしょう。

科学研究者

研究者といっても様々な分野の研究があるなか、特に給与がいいのが科学研究者です。科学研究者と言うと研究所で黙々と研究をしているような印象を受けますが、実は様々な商品の製造に関わる仕事でもあります。科学の中でも自然科学に関わる研究は応用分野が広く、工学・農学・理学・医学などの様々な仕事に就きます。そのため、企業でも製造関連の企業では科学研究者の採用を積極的におこなっている所も多いのです。

また科学研究者の給与も研究所や所属する企業だけでなく、研究の成果によっては自治体や国から支払われることになります。年収も650万程になるうえ、就職先を限定されない仕事が魅力なのかもしれません。

弁護士

弁護士もまた、働く場所を限定しない給与のいい仕事です。請け負う仕事内容によっては、1,100万円程の年収が得られます。加えて科学研究者と同じく、弁護士も個人相手や企業相手など、仕事先を選ばないことも給与の高さの理由のひとつでしょう。

弁護士には専門の資格だけでなく、法律に関する様々な知識が必要になる仕事でもあります。その分就職後も常に勉強が必要である仕事です。また仕事内容から、毎日の仕事をおこなうにあたって、弁護士と顧客の間の信頼・信用も重要になります。企業相手の仕事や長きにわたる裁判など、一度仕事に就くと長く関わることになる案件も多いためか、定収入の多さも弁護士の特徴です。

女性に人気の給与のいい仕事

男性に人気がある給与のいい仕事と女性に人気がある給与のいい仕事には、給与以外の部分で大きな違いがあるものです。女性の給与がいい仕事で上位に入っている仕事、比較的目立つ仕事なのが、大学教授なども含めた「先生」と呼ばれることの多い仕事です。その中でも教員や教授は特に給与が高く、その他「先生」と呼ばれる医師も、女性に人気がありかつ給与のいい仕事のようです。

ここでは、女性に人気がある給与のいい仕事について、その詳細を調べてみました。

教員

教員職はどの仕事も給与がいいですが、その中でも特に女性に人気があるのが高等学校の教員です。実は様々な教員職の中でも、高等学校教員は特に女性比率が多い仕事でもあるのです。

女性の高等学校教員の平均年収は、830万円程になるようです。平均年収の高さの理由として、純粋に給与がいいということ以外にも、複数の理由があります。

基本的に教員は離職率も少ない仕事でもあり、女性にとっては出産後も就労するのに適した職場環境といえるのです。その中でも、高等学校は女子校も多くあることから女性教員の需要もあるのです。これらの理由から、女性高等学校教員は他の教員職と比較しても、高い給与を得られる仕事となっています。

保険外交員

保険外交員も、女性の給与のいい仕事のひとつです。また様々な仕事の中でも、保険外交員は比較的女性比率が高い仕事でもあります。仕事に対して歩合制で給与を出していることの多い保険外交員ですが、その分実力によってより高い給与が望める仕事でもあるためか、全体的に給与が高くなる傾向にあります。

また保険外交員が特に女性に人気が高い理由として、待遇の良さが挙げられます。保険業界はその仕事上保険などを含めた福利厚生がしっかりしている企業が多く、給与以外にも働く上で女性にメリットが多い仕事でもあります。また勤務時間もある程度調整しやすい仕事でもあるので、仕事以外にも忙しくなる既婚の女性でも働きやすいのが魅力でしょう。

給料のいい仕事につながる資格6選

給料のいい仕事につながる資格6選

給料のいい仕事につながる資格というものは意外に少なく、良くいわれるMOSやCADなどの資格は、せっかくとっても面接では取れて当たり前程度にしかみられないことも多いのが現状です。

そのような状況の中で、直接高い給料につながる資格とはどのようなものがあるのでしょうか?給料のいい仕事につながる中小企業診断士、公認会計士、ITストラテジストの計3つの資格を、取得して得られる年収や仕事と共に解説していきます。

中小企業診断士

中小企業診断士資格とは、マーケティングや経営理論など、中小企業の経営コンサルタント業務に関する知識を証明することができる資格です。20代では経験が浅いために、自分の経験を顧客にアピールすることが難しいです。

経歴が重要とされるコンサル業界では、それが大きな痛手となりますが、中小企業診断士はその欠点をカバーすることができる有用な資格です。中小企業診断士の平均年収は700万円前半と相当高いことからもそのことが分かります。

ただし楽な資格というわけではなく、ストレート合格者が5%という割合からみても相当量の勉強が必要な資格です。

公認会計士

公認会計士資格とは、公認会計士の職に就くために必要な資格です。また公認会計士の資格があれば、税理士になることもできるという点から、上位の会計職を目指すのであれば取得したい資格です。

ただし非常に難易度が高く、医師・弁護士の資格と並びTOPクラスの難易度と言われています。実際合格率は5%ほどの上に合格者のほとんどが、数年間の勉強を積んだうえでの結果といいますから驚きです。

一方取得者の平均年収は800万円程度と、取得することができれば難易度に見合った圧倒的な収入を約束されますが、前述の難易度の関係もあり生半可な思い入れでは合格が難しい資格です。

ITストラテジスト

ITストラテジストとは高度なIH技術・知識を持ち、それを活かして企業のビジネスモデルや企業活動について改善および最適化、高度化を行うことができる能力を持つことを証明する資格です。

つまるところITに関して、大体何でもできることを証明する資格です。ITストラテジストを取得することによってなれる仕事自体はありませんが、前述のとおり、ITに関して高い能力を持つことを証明する資格です。

よって就職や転職の際には間違いなく、優遇される資格といえます。資格取得の難易度も高く合格率は14%後半と、公認会計士や中小企業診断士ほどではないにしても相当な難易度を持ちます。ステップアップのためにはぜひ取得しておきたい資格と言えるでしょう。

ファイナンシャルプランナー

収支・負債や資産業況などから、資金の運用計画の作成やアドバイスを顧客となる個人や中小企業におこなうファイナンシャルプランナーは、給与の高い仕事のひとつです。給与が高いだけでなく、資金計画を自分でもできるようになるため、資格を取得することで、私生活にも活かすことが出来ます。

ファイナンシャルプランナーの給与は、抱える顧客の規模や契約を結んでいる件数によっても異なりますが、年収200~1,000万円を超える人も多くいるため、一概に平均を出すことはできません。しかし、件数に応じた相応の収入が入ってくるため、給与は高い傾向にあります。

社会保険労務士

大企業になると1社に1人、中小企業は企業で雇わずに委託することもありますが、労働者がいる企業に必ず必要となるのがこの社会保険労務士、通称「社労士」の資格を持つ人です。労務や社会保険などのコンサルティングが主な仕事内容となっています。

年に1度しか実施されない試験に合格する必要があり、合格率は7~10%と難易度が高いことも社会保険労務士の資格の特徴です。社会保険労務士も給与の個人差が大きい職種のひとつです。扱う企業数や規模により異なりますが平均年収は約600万円ほどであり、日本の平均年収に比べると高いです。

税理士

企業の資金運用計画等の相談を受けるのがファイナンシャルプランナーであり、企業の税金に関する税務相談の業務をおこなうのが税理士です。税理士も年に1回実施される試験を受けて合格する必要があります。税理士の給与は30代で300万円後半から400万円なかばと言われています。

税理士の働き方としては、税理士事務所に勤める他、自分で開業もできます。開業する場合は、契約先となる企業を営業から始める必要もありますが、収入はすべて自分のものになるため、より給与も高くなります。

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給料も参考にして業種や企業を絞ろう!

ここまで給与の高い職種、業種をお伝えしてきました。給与が高い職種や業種は基本的に優れた実績・経歴及び高い能力が求められます。また大抵が激務であり、残業などの時間外労働が多いです。

給料が高い仕事というものは、求められる内容もそれだけ高くなるため上記の結果は当たり前といえば当たり前です。その上で給与を選ぶか労働環境を選ぶかは人によります。

そのため給料という仕事選びにおいて重要な要素も参考にしつつ、自分の労働環境に対する条件なども考え、総合的な視点による仕事選びをする必要があります。一定の視点に囚われずあらゆる要素で業種や企業を絞りましょう。

※最後に、本記事につきましては、公開されている情報を活用し、当社が独自の基準によってシミュレーションした結果を開示しているものとなります。読者の皆様に企業選択の一助になればという趣旨で情報を作成しておりますため、なるべく実態に近い状態のシミュレーションとなる様に最善を尽くしているものの、実際の報酬額とは異なります。 あくまでも参考情報の一つとしてご活用くださいませ。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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