就活の悩み

【将来性がある仕事とは】就活前に知っておきたいおすすめの職業5選

一般的に言う将来性とは

では一般的にはどのような点を根拠にして、その業界や企業は将来性が有る、または無いと言われてるのでしょうか。1点目は、創業年数が長く、且つ基盤がしっかりとした企業は、一般的に倒産するリスクが低く、将来性があると考えられています。

2つ目は、現在業界自体や企業が成長の途上にあり、業績が伸びていて財務状況が安定していたり、上場企業であれば株価が上昇もしくは安定していることも、将来性があると言われる根拠になっています。

そして3つ目は、革新的な技術やノウハウを持ち、常に業界をリードしていることも重要なポイントです。また、それら技術やノウハウを日本だけでなく、海外においても積極的に展開してる企業も、一般的には将来性があると言われています。

財務状況が良く長期的に働ける

企業がこれまでの事業の業績から蓄積をし、今後の事業へ再投資をすることを考えれば、財務状況が安定しているに越したことはありません。実際、過去も現在も赤字続きの企業では将来も危ないのではないかと予想ができます。

一方で国から認定を受けていたり、事業が軌道に乗っている企業では財務状況が安定するので、就職後に長期的に働けることが期待できるでしょう。ここで気をつけなければいけないのは、財務状況からその企業や業界の将来性をどう読み解くかということです。

企業が公開している財務諸表等は基本的に過去と現在の財務状況、資産状況を示しているに過ぎません。したがって、現在の財務状況が良いからといって必ず将来もその状況が続くと予測することは非常に困難と言えます。

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将来性が期待できる職業5選

今後、将来が期待できる職業5選をご紹介いたします。1つ目は、高齢者向けの職業です。少子高齢化社会で今後も需要は伸びるでしょう。2つ目は、英語を活かした職業です。グローバル社会の中で、英語を活かしたいという方におすすめです。。3つ目は、弁護士などの「士業」といわれる職業です。資格が必要で難易度が高いため、誰でもできる仕事ではないといえるでしょう。4つ目は、IT関係の職業です。情報化がますます進む社会で、活躍できる職業といえます。5つ目は、AI関係の職業です。先進技術で一番注目されている分野です。

①高齢者向けの職業

高齢者を対象とした職業は、高齢化が進むため拡大傾向にあります。特に、介護職などの需要が高くなっていきます。介護職と一口にいっても、関連する業種は多岐に渡るといえるでしょう。

直接的な介護サービスでは、デイサービスや老人ホームなどがあります。附随するサービスとしては、高齢者のための買い物代行、高齢者のための資産運用、移動サービスなどがあり、今後も需要に応じて新しいサービスが生まれる可能性が高いです。

さらに、高齢者を対象とした職業は、今後も増えていく可能性が極めて高くなっています。医療用機械器具や新しい医薬品の開発なども期待され、さらに、ロボット工学に基づいた産業も発展していく可能性が見込まれています。将来は、人間がおこなっている介護をロボットがするようになったり、補助したりすることになるでしょう。そこにビジネスチャンスが生まれる可能性があります。

②英語を活かした職業

本格的なグローバル化の中で、世界共通語とも言える英語を活かした職業も需要が増えていくでしょう。特に2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて通訳が必要になります。

通訳だけではなく、英語に関係する仕事であれば、語学力を活かせるでしょう。国際化や観光客増加の影響もあり、しばらくは需要が増えていく可能性が高くなっています。すでに、都心では競技施設やホテル事業などの開発が進んでいます。観光客が利用するサービスに従事する場合、英語力が活かせることでしょう。

その他では、警備やスポーツ関連の仕事、交通関係でも英語力を発揮する場面は増えていきそうです。国内以外でも、大企業を中心に海外進出する企業が一層増えていますので、英語を活かした職業の需要は絶えないでしょう。

③弁護士などの「士業」といわれる職業

弁護士などの「士業」といわれる職業も資格取得が必須のため、将来性があります。「士業」とは、弁護士、司法書士、公認会計士、税理士などを指し、難関の国家資格をパスしなければなりません。

士業は、人工知能の発達で将来消える職業ともいわれています。しかしながら、一方で現状を見る限り、急激に人工知能が取って代わる可能性は低いといえるでしょう。会計などの計算処理に特化したものについては、コンピューターが代用できる部分があるかもしれませんが、対人的な仕事や考える力が必要なものは、まだまだ人間の力が必要です。

会計系の士業も最終的には、人間の目で確認する監修者が必要とされるでしょう。「士業」の中でも、また「士業」の各人のレベルや手腕によって、将来性があるかないかは異なるといえます。

④IT関係の職業

IT関係の職業は、サービス業に変わって、第4次産業革命の中枢を担っていくでしょう。IT関係は企業が乱立しているため、成長産業といえます。2006年時点での世界の時価総額上位において、トップ20に入るIT関係企業はマイクロソフトだけであり、金融機関が5社を占めていました。しかし現在は、上位10社中7社がIT関係企業と様変わりしています。

インターネットの世界では、クラウドファーストが当たり前になっており、情報システム構築ではクラウドが前提です。新たな機能が開発、追加される分野であり、今後もその勢いは加速するでしょう。また、eコマース(電子商取引)もさらに進み、電子マネーなど、IT分野はまだまだ成長の余地がありそうです。

⑤AI関係の職業

AI関係は、ここ数年の関心度が高く、将来性のある職業の代表格です。AIに使われる側ではなく、AIを使う、作る側に回れば、将来性はかなり高いと言えます。あらゆる産業にAIが進出しています。

AI分野は、アメリカが一歩リードしていて、中国が追随する構図になっていますが、日本勢からも世界で注目されるような企業が出てきています。AIの技術自体は、すでに日本のさまざまな企業が取り入れてきました。自動車や製薬、金融業界などが導入しています。

今後もAIの技術を導入する企業は増えていくに違いありません。最も今後の動向が注目されているのが、AI関係の職業であるといえるでしょう。

将来性のある企業の共通点

現代社会で、将来性のある企業の共通点は、「企業のビジョンがはっきりしている」、「ロボット化できない仕事内容」で需要が衰えない市場でしょう。キーワードは、高齢化、グローバル社会、産業構造の変化などがあげられます。

また、将来性が高いであろう企業は、オリンピックや社会変化に対応した産業などが目立っています。今後も産業構造は劇的に変化していく可能性があります。その中で、将来性のある企業の共通点を見極める視点も求められるでしょう。今後は企業に依存するのではなく、自らキャリアを構築していく姿勢も必要な社会になっていきます。

企業のビジョンがはっきりしている

社会変化が激しい中で、「企業のビジョンがはっきりしている」か否かは重要な点です。悪い会社はないが、悪い経営者によって、企業の命運が左右されるといいます。よい経営者は、社会の変化を上手く捉え、企業のビジョンを明確に示しています。こだわることもときには必要かもしれませんが、変化の大きな渦の中で対応できる柔軟性も求められます。成功体験にこだわってばかりいると、変化に対応できません。

日本を代表する企業は常に先を見据えています。トヨタ自動車とソフトバンクグループが次世代の産業において提携するなど、異業種からの強烈な刺激を社内に与えようとしています。時価総額が日本首位のトヨタ、2位のソフトバンクですら、変化に対応して相乗効果を狙っているのです。

ロボット化できない仕事内容

ロボット化できない仕事内容も、今後残っていく可能性が高いでしょう。これからはいわゆる第四次産業革命によって、働き方も変わってくるでしょう。ロボット化できない仕事と、ロボットを上手く使いこなす仕事の未来は明るいといえます。

まだまだロボット化が難しい仕事の代表は、「考えることが求められる分野」です。仕事内容に、高度なコミュニケーション能力が求められ、自律性が高いものはまだ安泰といえます。野村総合研究所の研究データによれば、日本の601種の職業について、10~20年後にロボットに代替可能な割合は49%という試算が出ています。逆に言えば、半数はまだ代替ができないとも考えられます。

自分にとっての将来性を見る

ここで大切なのは、予測が困難な業界や企業の将来性に注目しすぎるよりも、自分にとってその企業で働くことに将来性があるのかを考えることです。例えば学生に人気のテレビ業界は、若者のテレビ離れや日本の人口減少によって新たな視聴者の獲得やアプローチの開発が急務となっています。パッと見ると、業界に将来性はないと言えるかもしれません。

もし、現在将来性が見出せなければ入社後にその原因を追求し、問題解決に取り組めばよいのです。取り組んでいく中でやりがいを見いだすことができ、また、自分自身のスキルアップにも繋がります。将来は現在完璧に把握できるものではないため、業界や企業の将来は自分たちの世代で作り上げていくという意気込みも必要かもしれません。

身に付けたいスキルが身に付く

自分が身に付けたい、伸ばしたいと思っているスキルが身に付く環境が整っていれば、その企業はその人にとって優良企業だと言えます。例えばどのような社内研修制度が整備されているか、若手のうちにどの程度裁量を持って仕事ができるのか、女性であればロールモデルとなる先輩や女性管理職はいるか等が挙げられます。

成果主義的と年功序列的では、どちらのタイプの人事評価制度が自分に向いているのかなど自分が生き生きと働ける環境とはどのようなものかを考え、それを基準に企業を選ぶことが大切です。

キャリアプランの実現に繋がる

前述のポイントにも重なりますが、その企業で働くことで自分のキャリアプランの実現に繋がるかも大切にしたい点です。積みたい経験を積めたり、実績を作る事ができたり、最終的になりたい自分になるために必要なステップを踏める企業であるかを見極める必要があります。

したがって将来的に自分のキャリアプランを実現できない場合には、後々転職という選択肢を選ぶこともありえるかもしれません。繰り返しになりますが、企業や業界といった自分の力の及びづらいものの、将来性にとらわれ過ぎるよりは自分自身のキャリアプランや興味関心、自分が生き生きとモチベーション高く働ける環境があるかを基準に就活を進めることが賢明と言えます。

長期的に安定して働きたいなら

とはいっても、やはり長期的に安定して働きたいと望むことは当然なことで、家庭や仕事以外の活動を充実させていく上で長期的な安定はとても大切な要素です。将来は予測しづらいとはいえ、備えをしたり情報収集を徹底することでリスクはある程度減らすことができます。

資格を取って手に職を持つ

資格を取得して手に職を持つというのは、長期的に安定して働くためにはとても有効です。例えば、弁護士や会計士、税理士等はその代表格と言えます。手頃なものでいうとTOEIC等の語学系の資格や簿記等が挙げられます。しかしここで大切なのは闇雲に資格を取るのではなく、自分が志望する職業に必要な資格を取得するということです。

例えばシステムエンジニアになりたいのであれば、それ相応の資格を取得しておくと、面接の際に既に仕事を始める準備ができていることをアピールすることができます。将来的に手に職があれば、職場が変わっても基本的に業務内容は変わらず、キャリアを積みながら長期的に働く事ができるでしょう。

歴史ある企業に入社する

資格以外で長期的に安定して働くためには、創業年数が長い歴史のある企業に就職することも1つかもしれません。歴史のある企業は昔ながらの企業間の繋がりを持っていたり、ユーザーからの信頼度が著しく高いため、倒産するリスクが極めて低いからです。企業規模は大きい場合もあれば、逆に小さい場合も多く知名度はそれほど高くないかもしれません。

しかし長年事業を続けられているということは、ある特定の分野で卓越した技術やノウハウを持っており、それらが顧客を長年に渡って惹きつけているということです。長年の顧客やユーザーと関わるというのは、高い責任感が求められますが、同時にそれ相応の高いやりがいも期待できます。

企業の将来性を見る前に自分に問いかけよう

ここまで就活中に企業や業界の将来性をみる必要があるかを解説してきました。繰り返しになりますが、変化が激しい今日において企業や業界の将来性を見極めるのは非常に困難です。したがって企業の将来性を重視し過ぎるのではなく、自分の今後のライフプランに置き換えて考えることが大切です。

自分の将来がその企業の中で描けそうか、働いている人や制度などの環境は自分にあっているか。その業界や企業に関わりたい気持ちが十分に高いかどうかなどの指標を基準にして、ぜひ就職活動を進めてみてください。

監修者プロフィール

ソーシャルリクルーティングのプロフィール画像
吉川 智也
(よしかわ・ともや)
1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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