内定について
【内定を複数もらった時の対応】1つに絞る基準と辞退する時の断り方
- 228595 views
目次
複数の企業から内定をもらった場合の対応方法とは
就職活動で複数の企業から内定をもらえることもあります。内定が複数もらえるということは、自身のスキル・人間性を広く認めてもらえたということであり、そのことに関しては素直に喜ぶべきことです。しかし、複数の企業から内定を受けても、就職することのできる企業は1社のみです。その他の企業に関しては失礼のないように辞退しなければなりません。
実際に内定を複数もらうと、「どの企業に進むのがいいのかな」と悩んでしまう就活生も多くいます。本記事では、内定を複数もらったときに1つに絞るための選択方法から、辞退のポイントまでを解説していきます。自分に合った企業を選択できるようにしましょう。
内定辞退の例文については、以下の記事を参考にしてください。
内定が複数ある時の選択基準
内定を複数もらったら、どの企業に進むべきか悩み、なかなか決断できなくなってしまう就活生も多くいます。しかしあまり長い時間かけて考えると、企業にも迷惑が掛かってしまいます。
あまり時間をかけ過ぎずに決断するのが賢明だといえるでしょう。ここでは内定が複数あるときの選択基準を4つ挙げ、それぞれ解説していきます。「どの企業に進むべきか」と悩んだら、以下のポイントを判断の基準にして、自身のためになる選択をおこなうようにしましょう。
以下の記事では、内定辞退の方法について解説しています。
①メリット・デメリットを挙げる
メリット・デメリットを見比べ、その上で最善の選択肢を選ぶようにしましょう。どの企業に就職するにしても、メリット・デメリットは存在します。それらを踏まえた上で、就職することが自分にとって本当によいことなのかどうか考えることが重要です。
自分なりにそれぞれの企業のメリット・デメリットを箇条書きで書き出してみて、それらを比べてみましょう。それにより、「自分が求める環境はこっちの企業にあるんだな」など、相対的に自身に一番合っている企業をみつけることが可能になります。
以下の記事では、就活の軸と企業選択のコツを解説しています。
あなたが受けないほうがいい職業をスマホで確認してください
就活では、自分に適性のある仕事を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます。
そんな時は「適職診断」を活用して、志望する職業と自分の相性をチェックしてみましょう。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ぴったりの職業を診断できます。
強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。
②自分が一番したいことに当てはまるか考える
企業を選ぶ時には、自分のやりたいことがその会社で実現できるのかを考えてみましょう。メリットが多くても、自分がしたいこと、求めることに当てはまらない可能性があります。
自分のやりたいことができる環境でないのであれば、たとえ入社したとしても、仕事への意欲が薄れていってしまうでしょう。その結果、「何か違うな」と思い転職せざるを得なくなってしまいます。そのため、自分がやりたいことができる環境なのかも見極めるべき大切なポイントです。
企業選びの基準については、以下の記事も参考にしてみましょう。
③企業の将来性を考えてみる
内定が複数あるなら、企業の将来性を考えてみるのもおすすめです。「企業のビジョンが明確か」「社会の変化についていける事業内容か」「ロボット化できない仕事内容であるか」などの項目を基準に、長く働ける企業か考えてみましょう。
実際に就職するとなると、将来性も重要なポイントになります。せっかく苦労して入社したにもかかわらず、長く働くことが難しい環境であったり、入社後すぐに経営が傾いてしまうようなことがあったりしては、もったいないです。入社して長く働くことのできる環境なのか、将来性のある企業なのか、見比べた上で決断するようにしましょう。
将来性のある仕事については、以下の記事も参考にしてみてください。
④自分の意見を最優先する
内定をたくさんもらった人は、自分以外の第三者の意見を聞きたいと考える人が多いでしょう。自分で考えても答えが出ず、自分の両親や家族、周りの人に聞き最終的に判断しようとしても、聞けば聞くほど迷ってしまうことも非常に多いです。
他の人に助言通りに就職先を決めても、実際に就職するのはあなた自身です。他の人が決めた就職先が自分に合わないとなると、あの時自分で選んでいればと後悔をすることに繋がるでしょう。周囲の人に意見を参考にするのもよいですが、あくまで意見は意見としておき、最終判断は自分で責任を持っておこなうようにしましょう。
判断に迷う人は、自己分析をしてみるのもおすすめです。以下の記事では、自己分析ツールを紹介しています。
複数ある内定の中からなかなか決められないときの対応
複数の内定先から1社を選びますが、すぐに決めることのできない人も多くいることでしょう。「内定をキープしながら考えたい」と思う就活生も多く、もちろん即日で対応しなければいけないものではありません。自身の将来が決まる選択ですので、焦って決断するべきではないのです。
しかし、その際にも守るべきマナーは存在します。内定通知の返事をするマナーについて詳しくみていきましょう。企業に迷惑をかけすぎないように、結論は早めに出すことが大切です。
以下の記事では、内定後に質問しておくべき内容について解説しています。
適職診断を試してください。
適職診断はもう試しましたでしょうか？就活では、自分に適性のある仕事を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます。
そんな時は「適職診断」を活用して、志望する職業と自分の相性をチェックしてみましょう。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ぴったりの職業を診断できます。
強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。
期限を決めてどの企業に就職するか考える
内定を1社に絞る場合、自分で期限を決めてどの企業に就職するか決断しましょう。就職先は慎重に決める必要がありますが、いつまでも悩み続けるわけにはいきません。期限を決めることで、結論を先延ばしにしてしまうのを防ぎましょう。
内定を決める期限は、最長1ヶ月が目安です。内定先に「〇日までにご連絡させていただきます。」と伝えて、それまでにどの企業に就職するのか決めるようにしましょう。とりあえず内定を承諾してから考えるという方法もありますが、企業との信頼関係を損なう可能性があるためNGです。
内定辞退の連絡が遅くなるほど、企業は辞退分の穴を埋める活動を始めるのが遅れてしまいます。できるだけ迷惑をかけないよう配慮し、1ヶ月以内には返事をすることが重要なのです。
すぐに決めれない場合は担当者に相談する
1社に絞ることがなかなかできないのであれば、担当者に一度相談するようにしましょう。あまりにも返信が遅くなると、企業も「もう自社への入社の意思はないのかな」と考えてしまう恐れがあります。
本当に行きたいと考えている企業であれば、大前提として決断をするまでに長い時間を必要としないものです。また、本当に行きたい企業の返事を何日も放置するようなことはしないでしょう。
コミュニケーション不足や連絡が遅れたことにより、企業に「入社意思はない」と判断されるような誤解を生じさせてしまうのは非常にもったいないです。そのようなことがないように、すぐに決められないときは、一度担当者に相談するようにしましょう。
以下の記事では、内定辞退による呼び出しの対処方法について解説しています。
社員と面談をする
内定をもらっていく中で、志望する企業の優先順位がわからなくなってしまうということはあります。自分自身がこれから就職する企業ですので、迷っている時はすぐに決めてしまうのではなく、慎重に判断するようにしましょう。
判断する方法として、企業に素直に迷っていることを話し、社員と面談をしたいと申し出るという方法があります。社員と面談することで、気になっていることや、入社した後の方向性などを改めて確認することができ、自分の中でどの企業に行きたいかが明確になるでしょう。
面談をお願いするには、あくまでも「御社に入社するつもりだからこそ話を聞きたい」という伝え方をすることが大切です。どの会社にいけばよいのかを迷っている人は、ぜひ試してみてください。
中には、内定者面談をおこなう企業もあります。具体的な内容については、以下の記事を参考にしましょう。
面談を依頼するときの例文
私は御社を第一志望に考えて、これまで就職活動を真剣におこなってきました。就職活動をするうちに、もちろん御社は変わらず第一志望ですが、他の企業様も素晴らしいと感じるところがありました。
自分の中できちんと考えて決めるためにも、再度社員の方と面談をする機会を設けていただけたらと思いご連絡をさせていただきました
このように、丁重に企業への素直な気持ちを伝えるとよいでしょう。この時注意したいのが、他の企業と比べたいというのではなく、御社への入社を希望しているからこそよく考えて判断したいと伝えることです。その点を踏まえて、面談の機会を設けてほしいということを伝えましょう。
上記のように迷っているということを伝えただけで内定を取り消すという企業は、社員の意見を取り入れず大切にしない会社だといえます。その会社がどう出るのかにおびえず、自分の意見を伝えてみるとよいでしょう。
企業への電話のかけ方については、以下の記事を参考にしましょう。
複数ある内定を辞退する時の断り方
内定の辞退において、相手に失礼だと思われてしまうような対応はするべきではありません。辞退するとはいえ、最後まで誠実な対応をおこなうことが社会人としてのマナーです。
ここでは、内定を辞退するときの断り方を複数解説していきます。適切なマナーで辞退をおこない、スムーズに入社の準備に取り掛かれるようにしておきましょう。
以下の記事では、内定辞退の方法とマナーについて解説しています。
内定辞退は基本的に電話で連絡する
辞退の連絡をするときには、基本的には電話で連絡をおこなうようにします。「メールではダメなの？」と思う就活生もいるでしょう。メールを利用してしまうと、担当者の方がメールに気付くまでに時間差が生じてしまいます。
辞退連絡のメールが、他のメールに埋もれてしまうこともあり得るのです。辞退の連絡は企業にとって重要なものであり、早急に対処しなければなりません。そのため速やかに担当者の方へ伝えることが可能な、電話での連絡をおこなうのがマナーです。
連絡するときは時間帯に注意しましょう。就業開始後、昼休み前後、就業時間終了間際はNGです。これらの時間帯を避け、電話がつながったら「お時間少々よろしいですか？」と確認してから話し始めるようにしてください。
電話のマナーについては、以下を参考にしましょう。
早めの連絡を心がける
まず、早めの連絡を心掛けるということを大切にしましょう。失礼な対応をしてしまうと、社会人としてマナーができていないということになります。丁重に早めにお断りをし、自分が断られて気分が悪くなるような言い方は避けるようにしましょう。
あくまでも、こちらの考えを押し付けるような言い方ではなく、一生懸命考えた結果であることを伝えるようにしてください。企業も内定を辞退する就活生がいるかもしれないことは理解しているため、早めの連絡で選考への感謝とお詫びの気持ちを伝えれば不快に感じることはないでしょう。
辞退理由は聞かれたら簡潔に回答する
辞退の連絡で企業に伝える理由は、具体的に伝える必要はありません。辞退する旨を明確に伝えれば、それで納得してくれる企業が多いでしょう。
企業によっては、今後の採用活動の参考にするために理由を詳しく聞いてくることもあります。その場合は、正直に「第一志望のところから内定をもらった」「熟考した結果、他社へ進むことを決めました」などと話してもいいでしょう。
ただし、「給与が低かった」「事業内容に魅力を感じなかった」などのネガティブな理由を伝えるのはNGです。
辞退するタイミングやリスクについては、以下の記事を参考にしましょう。
誠意をもってきちんと謝罪をする
辞退の連絡では、誠意をもって謝罪するようにしましょう。辞退することになったとはいえ、それまでの選考でお世話になっている相手です。内定までの道のりの中で、さまざまなサポートをしてもらった担当者に対して、不誠実な対応をしてしまうのは社会人としてのモラルに反してしまいます。
また辞退するとはいえ、そこでその企業との縁が切れてしまうわけではありません。働く中で、何らかの形で接点を持つ可能性もあるのです。そのような背景から、最後まで誠実な対応を心がけ、お礼と謝罪の気持ちを述べましょう。
以下の記事では、内定辞退のお詫び状の書き方について解説しています。
内定を辞退する時の例文
〇〇大学〇〇学部〇〇と申します。先日は内定のご連絡を頂き、誠に有難うございました。内定について考えた結果をお伝えしたく、ご連絡いたしました。熟考した結果、他社へ進むことを決断させて頂きました。そのため、せっかく頂いた内定ではありますが、辞退させて頂きたく存じます。
こちらの都合で勝手を申し上げてしまい、誠に申し訳ございません。大変恐縮なのですが、ご理解のほど何卒よろしくお願い致します。貴社の益々のご発展をお祈り申し上げます。
この例文のポイントは、辞退の理由について深く説明していない点です。上述の通り、具体的な辞退理由を述べてしまうと、引き留められる可能性が高くなってしまいます。決心したのであればスムーズに辞退の手続きが進むよう、言葉遣いにも注意を払うようにしてください。
例文では、謝罪の気持ちも明確に述べられています。辞退はあくまでこちら側の都合でするものです。謝罪の言葉を伝えることがマナーといえます。
内定承諾書を提出後の事態については、以下の記事を参考にしましょう。
内定を複数もらったら自分の意志で1つに絞ろう
ここまで、複数の内定を獲得できたときに1つに絞るための方法と辞退の連絡方法について解説してきました。内定がもらえるまで選考に残った段階で、どの企業にも多少なりとも愛着を持っていることでしょう。
その中から1つに絞るのは困難なことです。しかし、そうはいっても1つの企業しか選ぶことができません。後悔のないように、じっくり考えて就職先を決めるようにしましょう。
今日では転職も珍しくないものとなっていますが、選んだ企業で定年を迎えるまで勤める可能性もあります。ここで紹介した内容を参考に、自身にとって最善の選択をしましょう。
以下の記事では、企業選びのポイントについて解説しています。