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【給料が高い仕事】業界別・職業別・男女別におすすめの職業を徹底解説

多くの人は給料の高い仕事に憧れる

就職活動に取り組むうえで、給料の高い仕事に憧れる人は多いです。

仕事探しで何を一番重視するかは人それぞれですが、お金は誰しも大事な要素として考えます。給料の高い仕事は誰もが知っている有名なものから、あまり知られていない職業もあり様々です。

給料の高い仕事を目指す場合、どういった業界・職種が多いかを知り、自分にあった職業を探す必要があります。この記事では、実際に給料の高い仕事やその特徴、就くために必要な能力について解説します。

高い給料の基準は?

「高い給料」の基準は人によって異なります。

年収が1000万円を超える人は日本の人口の約5%と言われており、この金額を高収入の目安と考えている人は多いです。しかし、1000万円はなくとも国民の平均年収をある程度上回れば、十分に高い給料だと判断する人もいます。

この基準は人の感性によって違うため、明確な金額を出すことは難しいです。将来給料にこだわりたい場合は、自分の中である程度の金額を目安として考えながら、就活に取り組みましょう。

ここでは、一つの基準として令和元年分の国税庁の調査結果を紹介します。この調査は全年齢を対象に実施され、正規・非正規問わず1年を通じて勤務した給与所得者の平均年収は以下のようになりました。

男性 女性 総計
給与所得者数 3032万人 2223万人 5255万人
平均年収 540万人 296万人 436万人
平均年齢 46.7歳 46.7歳 46.7歳
平均勤続年数 13.9年 10.3年 12.4年

男女合わせた平均年収は436万円となっています。自分の求める給料の目安として、参考にしてください。

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給料の高い仕事の3つの特徴

給料の高い仕事には様々な職種が存在しますが、いくつか共通する特徴があります。それらの特徴を理解していれば、企業選びに役立てることが可能です。

具体的には、以下の3つが挙げられます。

①高いスキルが求められる

②社員の学歴が高い

③企業の規模が大きい

すべての職種がそうとはいえませんが、これらの特徴が当てはまる場合が多いです。

ここでは、それぞれの特徴について一つずつ解説していきます。

①高いスキルが求められる

高収入な仕事は、どれも高いスキルが求められます。

ビジネススキルと人材の関係性について言及したカッツ理論によると、業務を遂行するうえで必要になるのは以下の3つのスキルだといわれています。

テクニカルスキル
  特定の業務をこなすための能力
  例:語学力、PC活用能力、各職種の専門知識

ヒューマンスキル 
  他者との関係を作るための能力
  例:コミュニケーション力、プレゼンテーション力

コンセプチュアルスキル
  本質を見極め、考える能力
  例:論理的思考、探求心、チャレンジ精神

    職種によって差はありますが、基本的に高収入な仕事は3つすべてが高いレベルで求められます。

    特にコンセプチュアルスキルは、将来的な収入を上げるためにも重要な能力です。企業を成長させるためには、常に新しいことに挑戦する必要があり、高いコンセプチュアルスキルが求められます。

    給料の高い企業は、自社をさらに成長させることを目的に採用活動を行っており、そのために必要な能力を備えた人材を探しています。物事の本質を論理的に見極め、新たなことに挑戦する人材は大企業に重宝され、出世のスピードも速いです。

    また「医者」や「パイロット」ではテクニカルスキルとして資格の取得を求められることもあるため、目指す業界・職種が定まったら、早めの準備を心がけましょう。

    ②社員の学歴が高い

    給料の高い企業で働いている社員は、高学歴が多いです。

    ただし、これは高学歴=高収入というわけではありません。あくまで企業が優秀な人材を選んだ結果、高学歴の学生が多かったためです。他の学生よりも学歴で劣るからといって、チャンスがないわけではありません。

    しかし、高学歴の学生に優秀な人材が多いのは事実です。給料の高い企業は人気が高く、目指す場合はそういった学生と競い合う必要があります。そのため、選考過程で自分自身のスキルの高さをいかにアピールできるかが重要です。

    学歴で劣るからとあきらめる必要はありません。選考を突破するには、前述した高いスキルを身につけることが重要です。

    身につけたスキルを採用担当者にアピールするためには、正しい自己PR法をしっておく必要があります。こちらの記事で詳しく解説してあるため、併せて読んで参考にしてください。

    ③企業の規模が大きい

    規模の大きい企業は、基本的に給料が高いです。

    大企業は経営が安定しているため、毎年大きな利益が出ます。その分社員の給料も高く、福利厚生も充実しているところが多いです。

    国税庁の調査結果でも、企業規模が大きいほど平均年収が上がっているのがわかります。特に資本金が10億円以上の企業の平均年収は618万円で、国民の平均の436万円を大きく上回ります。

    しかし、その分人気は高く、競争率が激しいです。全国から応募が殺到し、有名大学の学生も数多く募集します。

    大企業は給料が高く安定している分、どこも人気があり、狭き門であることを理解しておきましょう。

    給料が高い仕事TOP10

    給料が高い仕事といってもさまざまです。

    高収入と聞いてすぐにイメージできるものだけではなく、一般的にはあまり認知されていない職種もあります。給料の高い仕事を目指す場合、できるだけ多くの職種を知っておいた方が選択肢の幅が広がります。

    給料が高い仕事を目指しているにしても、自分にマッチした仕事を選ばなければ、やりがいを感じず長く務めるのは難しいです。選択肢の幅が広がれば、その分自分にあった仕事を見つけられる可能性が上がります。

    ここでは、総務省の調査データ東洋経済オンラインをもとに「産業別」「職業別」「企業別」の3項目で、給料の高い仕事をランキング形式で紹介します。

    給料が高い仕事【産業編】

    まず、総務省の調査データをもとに「産業別」の月給の高さを男女別でTOP10まで紹介します。また、このデータでの月給は、年収を12分割したものではなく、毎月決まって支給される現金給与額を指しています。

    自分の興味のある業界があるか、参考にしてください。

    男性部門TOP10

    こちらは、各産業ごとの男性の平均月給TOP10です。

    産業別月間給与額(令和元年) 男性編

    1. 1金融業,保険業49万8100円
    2. 2電気・ガス・熱供給・水道業47万6400円
    3. 3教育,学習支援業46万5500円
    4. 4学術研究,専門・技術サービス業44万9200円
    5. 5情報通信業42万7200円
    6. 6不動産業,物品賃貸業38万4000円
    7. 7建設業37万9700円
    8. 8卸売業,小売業37万8100円
    9. 9鉱業,採石業,砂利採取業37万3200円
    10. 10医療,福祉36万7600円

    1位は、動くお金の金額が大きい「金融業,保険業」です。また、日常生活におけるインフラ関係の業界が多くランクインしています。

    インフラ関係の業界は様々な職種があり、中には高卒での募集を行っている仕事も多いです。学歴不問で高収入の仕事を探す場合、参考にしてください。

    インフラ業界については、こちらの記事で詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    女性部門TOP10

    こちらは、各産業ごとの女性の平均月給TOP10です。

    産業別月間給与額(令和元年) 女性編

    1. 1電気・ガス・熱供給・水道業36万0900円
    2. 2情報通信業32万8100円
    3. 3教育,学習支援業32万7100円
    4. 4学術研究,専門・技術サービス業32万3800円
    5. 5金融業,保険業30万1200円
    6. 6医療,福祉28万1100円
    7. 7鉱業,採石業,砂利採取業27万7700円
    8. 8不動産業,物品賃貸業27万2400円
    9. 9建設業26万6500円
    10. 10卸売業,小売業25万7100円

    男性版との大きな違いとして「金融,保険業」が5位になっています。理由として、金融業界での職種の違いが挙げられます。

    金融業界は主に「一般職」と「総合職」に分かれ、一般職で働いている人の多くが女性です。一般職は事務関係の業務を行うため、セールスを行う総合職より給料が低い傾向にあります。そのため、同じ産業でも男性版に比べ順位が低くなっています。

    それ以外のランキング上位はあまり大きな変化はなく、インフラ関係の業界が多いです。インフラ業界は技術系のイメージが強いですが、事務職などのデスクワークも募集しています。

    前述したように高卒で募集している仕事も多いため、高い学歴がなくとも就職することが可能なところが多いです。

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    給料が高い仕事【職業編】

    次に、同じく総務省の調査データをもとに「職業別」の月給の高さをTOP10まで紹介します。また、このデータでの月給は【産業編】と同じく、年収を12分割したものではなく、毎月決まって支給される現金給与額を指しています。

    自分の興味のある職種があるか、参考にしてください。

    男性部門TOP10

    こちらは、各職業ごとの男性の平均月給TOP10です。

    主要職種別月間給与額(令和元年) 男性編

    1. 1医師95万5300円
    2. 2大学教授67万9000円
    3. 3高等学校教員45万8700円
    4. 4システム・エンジニア39万0000円
    5. 5営業用大型貨物自動車運転者35万3600円
    6. 6自動車組立工35万2300円
    7. 7看護師34万3700円
    8. 8営業用バス運転者33万2600円
    9. 9機械修理工32万8600円
    10. 10電機工32万7800円

    多くの人が高収入なイメージを持つ「医師」や「大学教授」が順当に上位に来ています。この調査では対象外になっていますが、他にも「航空パイロット」「税理士」などが給料の高い職業として代表的です。また、4位に「システム・エンジニア」がランクインしていることからIT技術者の需要の高さが読み取れます。

    全体的に理系の職業が多く感じますが「システム・エンジニア」は文系でも就職することが可能なところが多いです。文系の知識が活かせる場もあるため、選考では「なぜその職種を志望するのか」を熱意をもって伝えましょう。

    SE(システム・エンジニア)については、こちらの記事で詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    女性部門TOP10

    こちらは、各職業ごとの女性の平均月給TOP10です。

    主要職種別月間給与額(令和元年) 女性編

    1. 1医師79万0000円
    2. 2高等学校教員40万1300円
    3. 3薬剤師37万9900円
    4. 4各種学校・専修学校教員34万6400円
    5. 5看護師33万3300円
    6. 6システム・エンジニア33万3000円
    7. 7臨床検査技師29万8900円
    8. 8准看護師28万0800円
    9. 9理学療法士,作業療法士27万5600円
    10. 10保険外交員27万2100円

    男性版と同じく1位は医師となっています。また「薬剤師」や「看護師」が上位に来ていることから、医療関係の職種は全体的に給料が高めだとわかります。

    「薬剤師」「看護師」は専門的な学校・学部で知識を身に付ける必要があります。目指す場合は、早い段階からの準備を心がけましょう。

    「看護師」をはじめとした医療関係の職種については、こちらの記事で詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    給料が高い仕事【企業編】

    最後に、東洋経済オンラインのデータをもとに「企業別」の平均生涯給料の高さをTOP10まで紹介します。自分の興味のある業界・職種に関連する企業があるか、参考にしてください。

    企業別生涯給料全国上位10社

    1. 1M&Aキャピタルパートナーズ13億4379万円
      (平均年収:3109万円)
    2. 2キーエンス7億3683万円
      (平均年収:1839万円)
    3. 3日本商業開発6億8703万円
      (平均年収:1921万円)
    4. 4ヒューリック6億4576万円
      (平均年収:1760万円)
    5. 5三菱商事5億9504万円
      (平均年収:1631万円)
    6. 6伊藤忠商事5億7907万円
      (平均年収:1565万円)
    7. 7日本M&Aセンター5億4381万円
      (平均年収:1353万円)
    8. 8ストライク5億3880万円
      (平均年収:1343万円)
    9. 9丸紅5億3514万円
      (平均年収:1452万円)
    10. 10住友商事5億2537万円
      (平均年収:1437万円)

    「M&Aキャピタルパートナーズ」をはじめとしたコンサルティング会社や「三菱商事」「伊藤忠商事」といった総合商社が数多くランクインしています。

    また、2位に精密機器メーカーの「キーエンス」が入っています。キーエンスではビジネス系やエンジニア系のさまざまな職種で募集行っているため、文系・理系どちらも活躍することが可能です。しかし、その分人気があり、倍率は高くなっています。

    「キーエンス」をはじめとした大手企業への就活については、こちらの記事で詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    代表的な給料の高い業界6選

    ここでは、代表的な給料の高い業界について詳しく解説します。

    具体的には、以下の6つです。

    ①総合商社

    ②コンサルティング会社

    ③メガバンク

    ④マスコミ

    ⑤通信キャリア

    ⑥製薬会社

    一つずつ解説していくため、気になる業界がある方は参考にしてください。

    ①総合商社

    「総合商社」は給料の高い仕事として知名度も高いです。前述した企業別の生涯給料ランキングでも、複数の総合商社が上位にランクインしています。

    「商社」とは、取り扱っている商材の売り手と買い手を結びつけて、取引の仲介をおこなう仕事です。商材は原料や加工品、サービスなど多岐にわたります。取引相手も国内外問わず幅広いです。

    他にも、事業や商材を売り出すための市場の開拓や、新たな物流ネットワークを構築する仕事もあります。

    「総合商社」はその名前の通り、一つの専門分野ではなく様々な商材を取り扱う商社を指します。また、総合商社では物流だけでなく、事業投資を実施している企業もあります。

    具体的には、国内外の企業へ総合商社が出資し、自社の人員を送って経営に関与させ、出資先を企業として成長・拡大させることで利益を得る仕組みです。

    この業務内容からわかる通り、総合商社は国内だけでなく、海外でも広く活躍するグローバルな業界といえます。具体的な企業としては以下の5社があり、これらはまとめて「5大商社」と呼ばれています。

    どれも年収が1000万円を超えており、一番高い「三菱商事」は総合商社の中でもトップクラスです。総合商社の年収が高い理由としては、在庫を持たないビジネススタイルが挙げられます。

    総合商社は売り手と買い手をつなげるのが仕事で、自社で在庫を管理する必要がないため、その分コストがかかりません。コストが浮く分利益が上がり、従業員に給料として行き渡ります。

    また、従業員の海外赴任が多いのも理由の1つです。総合商社は海外にも多くの取引先がいるため、突然海外赴任が決まることも珍しくありません。海外は国内に比べ環境が大きく変わり、従業員に精神的に大きな負担をかけるため、その分手厚い手当てが支給されます。

    こちらの記事で、総合商社についてより詳しく解説してあります。興味のある方は、併せて読んで参考にしてください。

    ②コンサルティング会社

    「コンサルティング会社」も給料の高い仕事として有名です。先ほどの企業別ランキングでも「M&Aキャピタルパートナーズ」をはじめとし、いくつかランクインしています。

    コンサルティング会社は「クライアントの問題を解決する」ことが仕事です。クライアントの企業が抱えている問題・悩みの相談に乗り、その解決策を提案、もしくは直接かかわり解決します。

    コンサルティングの種類は様々ですが、代表的には以下の5つにわけられます。

    戦力系:経営戦略の問題解決のためのサービスを提供
       【代表企業】
        ・マッキンゼー・アンド・カンパニー
        ・ボストン・コンサルティング・グループ

    シンクタンク系:市場調査やデータの分析を行ってクライアントをサポート
       【代表企業】
        ・NTTデータ経営研究所
        ・野村総合研究所

    人事系:人材領域全般の課題解決を担うコンサルティング
       【代表企業】
        ・マーサージャパン
        ・リクルートマネジメントソリューションズ

    IT系:業務の効率化や改善を図るために、IT技術の導入やシステム改善を行う
       【代表企業】
        ・日本アイ・ビー・エム株式会社
        ・フューチャーアーキテクト株式会社

    総合系:複数の分野を取り扱っている(例:戦略系&人事系)
       【代表企業】
           ・デロイトトーマツコンサルティング
        ・PwCコンサルティング

    コンサルティング会社を目指す場合は、自分が興味を感じる分野に当てはまる事業を選びましょう。

    どこも給料が高い傾向にあり、代表的な企業だと野村総合研究所の平均年収が1225万1000円と、一般的な年収を大きく上回る金額です。コンサルティング会社の年収が高い理由は、一件ごとの報酬が高額で、その分社員にも給料として行き渡っていることが挙げられます。

    依頼をする企業は自社では解決できない問題・悩みを抱え「どうしても解決したい」と考えています。そのため、専門的なスキルを備えたコンサルティング会社は、単価が高くても多くの依頼を受注し多額の利益を獲得できます。

    こちらの記事では、コンサルティング会社についてより詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    ③メガバンク

    「メガバンク」も給料の高い業界として挙げられます。

    メガバンクとは大手銀行のことを指し、具体的には以下の企業が当てはまります。

    どこも平均年収が1000万円前後で、一般的な平均を大きく上回る高い給料を誇ります。

    業務内容は部署によってさまざまですが「預金業務」「貸付業務」「為替業務」とどれも基本的にお金にかかわる内容です。

    金融業界は多額のお金を動かすため、大きな責任が生まれます。その分給料が高い傾向にあり、地方銀行でも高収入な場合が多いです。

    メガバンクは金融業界のなかでも圧倒的に規模が大きく、働いていると億単位の金額を動かすこともあります。そのため、給料も業界内でひときわ高いです。

    こちらの記事では、金融業界についてより詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    ④マスコミ

    華やかなイメージの強い「マスコミ」も給料の高い業界です。

    マスコミとは「マスコミュニケーション」の略称で、マスメディアを用いて不特定多数の人たちに情報を伝達することを指します。マスメディアには「放送」「新聞」「出版」「広告」が当てはまり、以下のような職種がマスコミ業界に当てはまります。

    放送局
       【代表企業】 
        ・株式会社フジ・メディア・ホールディングス
          (平均年収:801万2000円
        ・日本テレビホールディングス株式会社
          (平均年収:1401万4827円

    出版社会(新聞、雑誌)
       【代表企業】
        ・株式会社朝日新聞社(平均年収:1164万9647円
        ・株式会社KADOKAWA(平均年収:840万9000円

    広告代理店
       【代表企業】
        ・株式会社電通グループ(平均年収:1341万8790円
        ・博報堂DYホールディングス(平均年収:1078万8000円

    どの分野でも高い平均年収を誇り、少なくとも800万円を超える場合が多いです。

    マスコミは動くお金の金額が大きく、その分社員へ行き渡る給料も高いです。人気がある業界のため選考を突破するのは困難ですが、入社できれば高い給料を得られます。

    ⑤通信キャリア

    現代社会において高い需要を誇る「通信キャリア」も給料の高い業界として挙げられます。

    通信キャリアとは、スマートフォンが普及した現代で必要不可欠な「電気通信サービス」を提供する企業です。具体的には、以下の企業が挙げられます。

    どれも馴染みが深い社名で、人気の高い企業です。平均年収も700~900万円代と高水準で、役職が上がれば1000万を超えることも可能になります。

    給料が高い理由としては、スマートフォンが生活の必需品になった影響が大きいです。その機体や通信サービスを取り扱う通信キャリアは大きな利益を上げ、その分従業員に給料として行き渡ります。

    もともとは、通信ネットワークの整備・維持が主な業務でした。しかし、現在はスマートフォンの普及により、新システムの開発やマーケティングなど、様々な業務に取り組んでいます。文系・理系どちらも活躍することが可能で、時代による変化の大きい業界のため、チャレンジ精神のある方におすすめです。

    こちらの記事では、ドコモを代表的な企業とし、通信キャリアについてより詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    ⑥製薬会社

    専門的なイメージの強い「製薬会社」も給料の高い業界です。

    製薬会社の主な業務は、医薬品の開発・製造とその販売です。理系のイメージが強い業界ですが、MR(医薬担当情報者)として文系も応募することができます。

    MRは、自社の医薬品を医療機関に販売・流通させる業務です。ただし、MRには理系学生も応募するため、競争率は高くなります。

    また、製造業務に関しては高卒での応募が可能な場合もあります。製薬会社は規模の大きい会社が多いため、高卒でも高めの給料や充実した福利厚生を望めます。

    代表的な企業は以下の通りです。日系企業だけでなく、外資系の企業も存在します。

    • 武田薬品工業株式会社(平均年収:1091万1000円
    • 大塚ホールディングス株式会社(平均年収:991万6447円
    • ファイザー(平均年収:外資系のため未公表)
    • ジョンソン・エンド・ジョンソン(平均年収:外資系のため未公表)

    外資系企業の平均年収は正式に公表されていませんが、日系企業は1000万円前後の高い平均年収を誇ります。製薬会社の給料が高い理由は、医薬品の原価率が低いことです。医薬品は原価が安く、少量の販売でも高い利益を上げることができます。

    また、全世界に顧客がいるため、市場規模が大きいことも理由です。高い利益を上げる分、従業員に給料として還元されるため、平均年収が高い傾向にあります。

    こちらの記事では、製薬会社ついてより詳しく解説しています。併せて読んで参考にしてください。

    代表的な給料の高い職種3選

    給料の高い業界について解説しましたが、次は代表的な職種について解説します。

    具体的には、以下の3つの職種です。

    ①航空パイロット

    ②医師

    ③公認会計士

    どれも専門的な知識が必要になり、難易度の高い職種になります。しかし、その分高い給料を得ることが可能です。

    ここではそれぞれの職種について解説するため、気になる職種がある方は参考にしてください。

    ①航空パイロット

    「航空パイロット」は高い給料を獲得することが可能な職種です。その中でも大手航空会社のパイロットは、さらに高い金額を得ることができます。

    航空機を操縦し、貨物や乗客を計画通りに運搬するのが主な業務です。航空業界の中でも花形の職種で、憧れている人も多いです。

    しかし、航空パイロットになるためには専門的な知識・経験が必要になります。「航空学校に通う」「企業の自社パイロット養成のコースを受講する」といった過程が必要になり、時間だけでなく多くの努力が必要です。

    また、航空学校は募集人数が少ないため倍率が高く、企業の自社養成パイロットのコースも、受講するためには厳しい選考を突破する必要があります。専門知識を学ぶまでの過程も狭き門で、航空パイロットになるのは非常に難易度が高いです。

    特殊な職種で、誰もがなれるわけではありません。しかし、その分給料は高く、多くの人が憧れる職業です。目指す場合は、覚悟を持って臨みましょう。

    これらの記事では、パイロットのなり方についてより詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    ②医師

    給料の高い職種と聞くと、多くの人は「医師」をイメージします。事実、医師の給料は高く、前述したランキングでも男女ともに上位にランクインしています。

    医師の役割には、病院に勤める、もしくは自ら診療所を開き患者の診察・治療を行う臨床医と、研究機関で医療技術を研究する研究医があります。どちらもなるためには専門的な知識・経験があることを証明する「医師免許」が必要です。

    医師免許を持っていれば場所を問わずに全国どの病院でも医師として活躍することができます。取得するためには、医学部に入学し長い勉強期間を経て、研修医を経験しなければなりません。

    医師になるには専門的な知識を身に付ける必要があり、時間もコストも非常にかかりハードルが高いです。しかし、その分給料は高水準です。また、医師の中でもさらに高い給料を目指すならば、大学病院などの大きな病院に勤めることがポイントになります。実力がつけば前述したように自ら診療所を開業することも可能です。

    こちらの記事では、医師に必要な能力や業務内容、収入についてより詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    ③公認会計士

    「公認会計士」も高い給料を獲得することができる職業です。なるためには、資格試験に合格する必要があります。

    公認会計士は、国から独占業務として与えられた「監査業務」を実施します。監査とは、企業が作った財務諸表が適正であるかどうかを確認する仕事です。上場企業は法律で必ず会計監査を受けるよう決められており、その際に公認会計士が必要になります。

    つまり、大企業にとって必ず必要な存在であり、いつの時代も景気に左右されにくく、需要の高い職種です。難関資格のため人数が足りていない傾向にあり、業務内容も独占業務で公認会計士しか実施できないため、その分給料も高くなっています。

    公認会計士の資格は非常に難関で、簡単には合格できません。在学中ではなく、卒業後に会計事務所で働きながら資格の取得を目指す人もいます。資格の取得が難しい分、給料は高いです。

    給料の高い仕事に就くために必要な3つの能力

    給料の高い業界・職種について紹介してきましたが、これらの仕事は誰でも就けるわけではありません。

    前述したように、仕事を全うする上での高い能力が必要です。日本では、新卒を入社後に育てる社風の企業が多いですが、この記事で紹介した職種は入社時点から高い能力を要求されます。

    代表的なものとして、以下の3つが挙げられます。

    ①高い言語能力

    ②専門的な知識・資格

    ③行動力

    企業や職種によって異なりますが、この3つは求められる場合が多いです。

    以下よりそれぞれ解説していくため、給料の高い仕事を目指す方は参考にしてください。

    ①高い語学力

    給料の高い仕事では、英語をはじめとした高い語学力が必要とされる場合が多いです。

    高収入の仕事は企業の規模が大きいため、海外展開している場合が多く、外国の方とコミュニケーションを取る機会も多くなります。また、海外に事業所がある場合も多く、海外赴任になる可能性も高いです。

    企業によっては取引先に応じた言語を求められる場合がありますが、基本的には英語力の高さを必要とされます。英語力の評価方法としてはTOEICの点数を参考にする場合が多いです。

    求められる点数は企業や職種によって異なりますが、TOEIC公式のレベル別評価では730点が「どんな状況でも適切なコミュニケーションができる素地を備えている」とされています。海外に広く展開している企業を目指す場合は、最低でも730点は取っておくよう意識しましょう。

    こちらの記事では、就活でのTOEICの評価についてより詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    ②専門的な知識・資格

    職種によってさまざまですが、それぞれの分野での専門的な知識・資格を必要とされる場合があります。

    前述した「航空パイロット」「医師」「公認会計士」は誰でも応募できるわけではなく「特定の資格」や「専門的な経験」がなければ仕事に就くことはできません。スタートラインに立つこと自体ができないため、そういった職種を目指す場合はあらかじめ必要な資格を確認しておきましょう。

    また、給料の高い企業は多くの優秀な学生が応募します。倍率の高い選考を突破するためにも、資格を持っていれば他の就活生との差別化を図れるでしょう。自分の志望する業界に関する資格を持っていれば、選考の際にプラスの評価につなげることが可能です。

    こちらの記事では、就活で役立つ資格とアピール方法についてより詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    ③行動力

    絶対に必要になる能力は「行動力」です。語学力や資格に比べ曖昧なスキルに感じるかもしれませんが、最も重要な能力になります。ここでの行動力は「自ら考えたことを実行に移せる力」を指します。

    前述したように、給料の高い仕事に就くためには非常に多くの準備と努力が必要です。高収入になりたいと思いながらも、それに伴う努力をしていない学生は多くいます。そのような状況で選考に応募しても、突破することは困難です。高い給料の仕事を目指す場合、今一度ハードルの高さを認識する必要があります。

    また、行動力は入社してからも必要となります。高収入の企業は基本的に、自発的に動ける人材を募集しています。今まで、そういった自分から意見を発信する人材によって大企業は成長してきました。そのため、今後のさらなる発展を目指し行動力のある人材を求めています。

    自分の成長のために大変なことにも挑戦できる行動力がなければ、選考を突破するのは難しいです。給料の高い仕事を目指すと決めたら、その目標に向かってすぐに行動しましょう。

    こちらの記事では、行動力のアピール方法についてより詳しく解説してあります。併せて読んで参考にしてください。

    給料の高い仕事の選択肢は様々

    給料の高い仕事は多くあり、その選択肢はさまざまです。しかし、どれも簡単になれるものではなく、就職のハードルは高いです。

    どの企業も人気が高く、優秀な学生も数多く応募します。また、資格が必要な職種もあり、専門的な勉強が必要になる場合も多いです。

    高収入の職種に就くためには、非常に多くの努力が必要になります。自分の中で目標が定まったら、すぐに行動に移しましょう。

    ※最後に、本記事につきましては、公開されている情報を活用し、当社が独自の基準によってシミュレーションした結果を開示しているものとなります。読者の皆様に企業選択の一助になればという趣旨で情報を作成しておりますため、なるべく実態に近い状態のシミュレーションとなる様に最善を尽くしているものの、実際の報酬額とは異なります。 あくまでも参考情報の一つとしてご活用くださいませ。

    監修者プロフィール

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    吉川 智也(よしかわ・ともや)
    1988年北海道生まれ。大学卒業後、2010年に株式会社マイナビに入社、2011年に新人賞金賞を受賞。IT・小売・外食などサービス業界の企業を中心に、300社以上の採用活動を支援してきた経験をもとに、各大学のエントリーシート・履歴書などの就活講座の講師も務め、年間3,000名以上に対して講演を実施。
    現在はポート株式会社で、キャリアアドバイザーグループの責任者として、年間約5,000名の学生の就活相談に乗り、さまざまな企業への内定に導いている。

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