【仕事の種類として代表的な職業11選】就活生に知ってほしい基礎情報

就職先が決まらない場合は仕事の種類を考えよう

就職活動を進めていると「どんな仕事があるのだろう」と疑問を持つ学生も多いでしょう。より良い就職先を見つけるためには、まずは仕事の種類を理解しておく必要があります。

どんな仕事があるのかを知れば、選択肢は広がりますし、その中から興味のある仕事を探すことで仕事を決めることができます。どの業界、どの企業を志すかを決めることも大切ですが、自分が今まで知らなかった仕事が自分に適性がある場合も少なくありません。

本記事では、世の中にある仕事の種類を網羅的に解説しています。世の中にはどんな仕事があるのかを知って、可能性を広げていきましょう。

一般的な仕事

まずは多くの企業に存在している「一般的な仕事」について解説していきます。多く場合、企業に就職した学生は以下の仕事に就くことになります。

そのため、「一般的な仕事」について理解しておかなければ、自分に合った仕事を選べなくなります。「一般的な仕事」について、理解を深めておきましょう。

1.営業

仕事の種類として、「営業職」が挙げられます。営業職はさまざまな業界、企業にある職種であり、一般的な認知度も非常に高い仕事です。「営業」は自社の製品やサービスなどを売り込むことが仕事です。

「営業」は、業界や企業によって取り扱う「商品」や「サービス」は異なりますが、自社の「商品」や「サービス」を売り込むことにおいては共通しています。営業はどんな仕事にわけられるのか、それぞれの仕事内容はどんなものかを知っていきましょう。

BtoB

「BtoB」とは「Business to Business」の略で、「企業を相手に取引している」業務形態を指します。そのためBtoB営業では、企業が企業に対して、モノやサービスを提供するビジネスモデルになっています。

「BtoB」では、例えば「企業向けのソフトウェアサービス」のような高額のサービスから、「コピー用紙や事務用品」のような小額な消耗品まで様々な製品やサービスがあります。

「BtoB営業」では、国内のみならず、世界各国の企業とやり取りし、製品やサービスを販売している企業も少なくありません。

また顧客が企業になるため、1つのプロジェクトの単価が高いことが多くなります。例えば、製造機械の取引は数億円にのぼることも多いです。このように単価が高くなることから、企業が取引先へお金を支払うタイミングは「1年に1回」のように少なくなっています。

さらに、企業と企業が取引を行うため、1つのプロジェクトが長期的になる場合が多く、継続的な取引になりやすいです。以上が「BtoB企業」の特徴になります。

「BtoB」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「BtoB」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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BtoC

「BtoC」は「Business to Consumer」の略で、「消費者を相手に取引をしている」業務形態を指します。そのためBtoC営業では、企業が消費者に対して、モノやサービスを提供するビジネスモデルになっています。

「BtoC」では、例えば「車や不動産」のような高額の商品から、「化粧品」のような小額な日用品まで様々な製品やサービスがあります。また訪問販売などにより、消費者に直接的に営業をする手段も「BtoC営業」に該当します。

顧客が消費者になるため、1つのプロジェクトの単価が低いことが多くなります。例えば、化粧品の単価は高くても数千円程度であることが多いです。またこのように単価が低くなることから、消費者が企業へお金を支払うタイミングは、BtoB企業に比べ多くなります。

さらに企業と個人の取引のため、消費者が企業の商品を買うという取引関係は、その場限りの断続的な関係になりやすいです。以上が「BtoC企業」の特徴になります。

「BtoC」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「BtoC」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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2.調達・購買

「調達」とは、「資材」や「資金」を仕入れる仕事です。自社で製品を製造する際に「必要なもの」を「できるだけ安く」仕入れられることが調達の仕事になります。

調達では、一般的に「部品会社」や「素材会社」の営業担当とやり取りをする仕事になります。反対に、先程解説した「営業」の顧客は、「調達の担当者」となります。例えばメーカーでは、「生産技術」が何を調達するのかを決め、調達の担当者がそれをできるだけ安く仕入れるといった役割になります。

また、製造業ではない企業においても、オフィスで使用する文房具や消耗品などを仕入れる場合があります。これらは「間接購買」と呼ばれており、仕入れの重要性が比較的低い企業では、「調達」ではなく総務や、少額な場合は各部門が直接外部業者から仕入れています。

一方で、特に製造業においては、自社製品にとって重要な資材を調達するのは、「調達」や「購買」と呼ばれる専門部門が担当します。例えば、自動車メーカーが調達する鉄やカーボンといった製品が該当します。これらは「直接購買」と呼ばれ、仕入れの重要性が高い製品の際に使われます。

3.販売

「販売」とは、商品を直接消費者に販売する仕事です。お客様である消費者と対面して販売します。

自社の商品の知識を蓄え、お客様のニーズに沿って説明することが求められる重要な役割です。働く場所は多岐に渡り、コンビニやスーパーマーケット、百貨店などが身近な例です。販売している商品は他にもあります。

また販売の仕事は、目に見えるものだけではありません。例えば、保険会社も目に見えない「保険」という商品を販売しています。目に見える商品を販売するだけではなく、保険などのサービスを扱うパターンもあります。

さらに「販売」と似ている仕事として、「営業」があげられます。「営業」の詳しい説明は上記の通りですが、お客様に製品やサービスを提供する仕事として共通しています。しかし、「販売」と「営業」の大きな違いとして、「消費者の購買意欲」があります。

「営業」では、自社の製品やサービスを購入してもらうために、まだお客様でない「購買意欲が無い」消費者や企業に向けてアプローチを行います。一方で「販売」では、そもそもお客様に「自社の製品やサービスを購入したい」という購買意欲があり、消費者側から自社に対してアプローチがあります。

「営業」と「販売」はどちらも、消費者に製品やサービスを提供するという共通点がありますが、一方でその順序に違いがあります。

「販売職」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「販売職」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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4.マーケティング

「マーケティング」とは、モノやサービスが売れる仕組みを作る仕事です。例えば市場調査を通じて、消費者のニーズを明らかにし、「消費者が何を求めているのか」「どんな商品やサービスを求めているのか」「現在のトレンドは何か」などを明確にする仕事です。

そのため競合調査やトレンド把握、営業や販売のオペレーションを改善することも仕事になります。

例えばメーカーのマーケティング場合、これらの要素を明らかにし、営業がアプローチする企業を選定したり、研究や開発、生産の部署と連携して、新商品の開発を行なったりします。

また上記は「セールスファネル」を表した図です。「セールスファネル」とは、初めてその企業のビジネスに接触する人が、「潜在顧客」の状態から「認知」をし、「購入」「継続的な顧客」に至るまでの過程を、分解して段階にしたものです。

一般的に「ターゲティング」「ナーチャリング・リード」はマーケティングの仕事になる場合が多いです。そこから先の「アポイント」「セリング」「クロージング」「カスタマーサポート」は営業が行う場合が多いです。

しかし、企業によっては「ナーチャリング・リード」「アポイント」のフローを、インサイドセールスと呼ばれる「電話」や「メール」などの非対面でのコミュニケーションをとる職種により行う場合があります。

これらの形式は、企業によって異なるため、マーケティングを志望する際は、企業研究やOB訪問を通じて事前に調べておきましょう。

「マーケティング職」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「マーケティング職」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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5.バックオフィス

「バックオフィス」とは、営業やマーケティングなど売上に直結するフロントオフィス業務を支援する業務を指します。「経理」や「人事」「経営企画」などが主な職種としてあげられます。

業務内容としては、経理なら「請求書の発行」「契約書の管理」「給与計算」など、人事なら「新卒採用」「中途採用」「評価制度の企画」などになります。バックオフィス業務は会社全体の管理にも関わるので、円滑な業務運営には欠かせません。

一方「フロントオフィス」とは、「営業」や「販売」「マーケティング」「コールセンター」など、顧客に直接的に関わる職種を指します。フロントオフィスは、会社の業績や利益に直接影響する仕事です。

企業によっては「請求書の発行」や「経費精算」「支払い申請」といったバックオフィスの仕事を、営業の担当者が兼任するケースもあります。

「事務職」「経理」「人事」「情報システム」「広報」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「事務職」「経理」「人事」「情報システム」「広報」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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理系限定の仕事

次は「理系限定の仕事」について解説します。先ほどは「一般的な仕事」について解説しましたが、同じ企業であっても理系の学生の場合、次から解説する仕事に就ける可能性が高くなります。

「一般的な仕事」と同様、「理系限定の仕事」についても理解しておかなければ、面接の際に「こんなことも知らないのか」と、評価を下げる原因にもなりますし、そもそも応募できないといった状況になる可能性もあります。「理系限定の仕事」について、理解を深めておきましょう。

1.研究

研究職は「基礎研究」を行う仕事です。基礎研究とは、まだ世の中にはない新しいものを追求し、学問としての要素も強い仕事になっています。

画像のように商品ができる過程を「1から10」と設定した場合、「0から1」を作る仕事が研究職の仕事になります。製品を作る「素材会社」や、薬を作る「製薬会社」のような、モノを生み出す企業に研究職は存在します。

一方で、今すでにある研究結果を、他のことにも応用できないかを研究・開発するのが「応用研究」です。応用研究は後述しますが、主に「開発職」の仕事であり、基礎研究の結果に基づいておこなわれる仕事です。

「研究」の仕事は、企業独自で行うか、大学や研究機関と共同で行うのかによって仕事内容が異なります。大学や研究機関では、長い年月をかけてもなかなか成果が見えにくいテーマが多く、実用化できるかどうかよりも、研究者の純粋な「探求心」に基づいた研究がおこなわれています。そのため大学の研究では、ノーベル賞を受賞するような偉大な研究成果が得られることが多いです。

一方、企業での研究では「市場のニーズに合った製品やサービスを世に送り出すこと」を目的とした研究となることが多く、応用研究に近い傾向があります。そのため企業では「研究開発職」と名付けられた職種が多くなっています。

企業の研究では、「商品化による利益」が期待できない場合、研究中止となるなど、「実用性」「コスト」が重視されます。しかし自分が研究に携わったモノが、実際の製品として世の中に出る機会は多いです。そのため「研究成果を目に見える形で実感しやすい」といった、企業での研究職のやりがいも期待できるでしょう。

「研究職」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「研究職」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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2.開発

「開発」とは、世の中のニーズに合わせて製品を作成したり、新たな技術を生み出したりする仕事です。世の中に出回っているメーカー品を作成しているのは「開発」の仕事であり、メーカーとよばれる製造業では「花形」とも言われています。

画像のように商品ができる過程を「1から10」と設定した場合、「1から10」を作る仕事が開発職の仕事になります。製品を作る「素材会社」や、薬を作る「製薬会社」のような、モノを生み出す企業に開発職は存在します。

開発の仕事は、企業においては「開発職」に該当することが多く、主な仕事内容としては研究結果をもとに「製品化を行う仕事」です。上記の「研究」でも解説しましたが、企業によっては「研究開発職」と呼ばれることも多いです。

開発の仕事では、「研究」での結果を基にしたテストを行う「臨床試験」や、薬を開発する「治験」などがあります。このように、同じ開発職であっても企業によって仕事内容は異なります。開発職の仕事の幅は、広いことが特徴です。

また、新たな商品や技術の開発以外にも、他社の商品を分解・解析し、性能や使用部品を自社の製品と比べたり、アンケートを実施し世の中のニーズを探ったりといった業務がある企業もあります。

「開発職」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「開発職」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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3.生産

「生産」では、商品として開発されたモノを、実際に消費者の手に届くように「作る」仕事になります。上記で解説した、「開発職」が開発した商品やサービスを、大量に生産することが仕事になります。「生産」は「生産技術」と「生産管理」と呼ばれる職種の2つが存在します。また「生産」の仕事は、メーカーに多いことも特徴になります。

「生産技術」は、製品をローコストで大量生産する体制を確立するのが主な役割です。高品質の製品を、「いかにローコストで大量生産できる体制をつくるか」が重要となる仕事です。コストを追求して品質を落としてしまうと、商品のブランドイメージが低下して売れなくなる恐れがあります。

また仕事内容は様々であり、「新製品の生産ライン立ち上げ」や「工場や生産機の増設・新設」だけでなく、稼働している生産工程の問題点を抽出して改善もおこないます。「研究開発部門」や「生産部門」と連携して、「生産設備の改善」から「作業内容の改善」、「人員の配置」をおこない、生産効率アップを実現する仕事なのです。

「生産管理」は製造業における生産の軸であり、製品が期日までに出荷できるように生産を管理するのが主な役割です。定められた製品の必要数と納期に対して、生産工程の計画を作成すると共に、原材料の発注から製品の出荷手配、生産の微調整までをおこないます。

また管理するのは、製品の生産計画だけではありません。実際に製品を作る「生産」と製品を売る「営業」、この2部署に向けての調整も必要です。そのため、各部署との調整をおこないながら、必要な数量が期日までに出荷されるかをトータルで管理していくのが「生産管理」の仕事となります。

「生産技術」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「生産技術」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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クリエイティブ系の仕事

「一般的な仕事」や「理系限定の仕事」について解説してきました。しかし世の中には、それら以外にも様々な仕事が存在しています。

ここでは「クリエイティブ系の仕事」について解説します。「クリエイティブ系の仕事」も、「一般的な仕事」や「理系限定の仕事」についで世の中で多い仕事になるため、しっかりと理解しておきましょう。

1.デザイナー・クリエイター

「デザイナー」とは、「デザインする人」「図案を作ったり、企画を練ってその設計図を作る人」といった仕事を行う人を指します。「ポスター」や「広告」「雑誌書籍の表紙」「レイアウト」など、様々なデザインを手がける仕事です。

デザイナーは、活動する業界によって仕事内容や、求められる知識が異なります。一方で、どのデザイナーにも共通して、「クライアントや依頼者の依頼に応じたデザインを考案する仕事」であることには変わりません。

例えば、若い男性をターゲットにしたアパレル製品のデザインでは、男性が好みそうな外見や、男性が使いやすい形状などが必要です。またポスターや広告であれば、ユーザーの目を引き、ユーザーにとって必要な情報が一目で伝わるようなデザイン性が求められます。

また「クリエイター」とは、「自分の持つ能力をアウトプットして、それを仕事にできる人」となります。そもそも「クリエイト」とは、何か作品を創造することです。そのためクリエイターには、デザイナーのほかにも「美術家」や「伝統工芸家」「職人」なども含まれます。

このように「デザイナー」や「クリエイター」は、自分の持つ能力を通じて、作品を制作する仕事となっています。

「デザイナー」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「デザイナー」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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2.ディレクター

「ディレクター」とは、制作物の責任者で、制作物の企画・立案・制作を管理する職種です。そもそも「ディレクション」とは、方向・方角・指示・命令、といった意味があります。

そのためクライアントの要望や企画のコンセプトを、デザイナーに伝達し、プロジェクトを統括するポジションになります。「ディレクター」は、web業界やマスコミ業界に多い職種になります。

クライアントから制作に関する要望を受け、それを実現するために広告やWebサイトの制作をデザイナーへ依頼し、管理する仕事内容になります。例えばアートディレクターであれば、「Webサイト」「広告代理店」「雑誌」「ゲーム」「映画やアニメなど映像関連」などのデザインを手がけることが多いでしょう。

「ディレクター」は、実際に手を動かし「作品を作り出す仕事」をすることはほとんどありません。そのためディレクターとデザイナーの関係性は、レストランで例えられることも多いです。

ディレクターはレシピ（コンセプト）を作り、"料理長"として各担当（カメラマン、エンジニア、デザイナー）に指示を送ります。対してデザイナーは、実際に手を動かして調理をするシェフだと表現されます。

このように、クリエイティブ系の仕事である「デザイナー」と「ディレクター」には上記のような関係性があります。

「ディレクター」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「ディレクター」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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IT系の仕事

IT系の仕事では、IT(インフォメーション・テクノロジー)、つまり情報技術に関わる業務をしています。ITは日本語で情報技術と訳されており、情報を取得、加工、保存、伝送するための科学技術になります。主にネットワークを利用した仕事ではありますが、その種類はさまざまです。

例えば、「ハードウェア」や「ソフトウェア」「システムインテグレーション」などが挙げられます。企業によって強みとしている分野も違い、同じIT業界であっても仕事の内容が大きく違う場合が多いです。

ハードウェアとは、パソコンやキーボード、マウスなどの物理的なパーツの総称です。一方ソフトウェアは、パソコンを動かすデータやプログラムのことで、目に見えないものになります

IT業界はパソコンの普及とともに、成長を続けている業界です。ネット環境を使用しての仕事が当たり前になった現在ではIT業界に留まらず、さまざまな業界と連携して仕事をおこなっています。

国内での売上は競争の激化などで伸び率に悩む傾向にありますが、海外や発展途上国などに目を向けることで新たな販路を開拓しつつあります。

「IT業界」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「IT業界」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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エンジニア

「エンジニア」とは、「エンジニアリング（工学）に関して、専門的な知識やスキルを持った人材」を指す言葉であり、日本語で「技術者」と訳されることが多い仕事です。

エンジニアには様々な種類があります。「ITエンジニア」「機械系エンジニア」「自動車エンジニア」「インフラエンジニア」など様々です。

どのような種類のエンジニアであるかによって、仕事内容の詳細は変わります。一方で、どのエンジニアも「お客様の要求をヒアリングし、それを満たす成果物を納品する」という流れや要件は共通しています。

代表的なエンジニアの仕事は、「要件定義→基本設計→詳細設計→テスト」です。どのようなエンジニアであれ、お客様がいて、その顧客の要求を満たす成果物を完成させなくてはなりません。

そのため一番最初に「お客様が何を要求しているのか」、また顧客の要求を満たすために、「必要なものがどのようなものであるのか」を定義する必要があります。これを「要件定義」と呼びます。

それに基づいて「基本設計」が行われます。基本設計は骨組みであり、その後顧客に合わせた「詳細設計」が求められます。

さらに、成果物が完成すれば、そのまま納品するのではなく「テスト」が行われます。成果物に欠陥がないか慎重にテストして見極めることも、エンジニアには求められます。

このような仕事を行うのが「エンジニア」になります。

医療系の仕事

医療職と聞くと、医学部や看護系の学部出身の専門分野と思われることが多いですが、実際はそれだけではありません。専門職である医師の仕事もありますが、文系でも挑戦できるMRという仕事もあります。

医療職は仕事によって業務内容が大幅に異なり、求められる能力や知識が異なる点も特徴です。同じ分野で働いていても、仕事によってやるべきことや求められることは変わるため、それぞれの違いを知っておきましょう。

1.医療・治療

「医療系の仕事」は、医療によって人々の健康な暮らしを守る仕事です。例えば、医師や看護師、福祉施設、介護支援のような仕事があります。

今後は日本だけでなく、先進国を中心に世界全体で高齢化が進んでいくことが予測されます。そのため様々な企業が、今後需要の伸びそうな分野に注力して事業を行っていこうとしており、目が離せない業界だと言えるでしょう。

「医療系の仕事」は、実際に病気やケガを直したり、患者の看護をするばかりではありません。「治療」として、病気の早期発見や症状を軽快させるための「医療機器」や「医療用品」が存在します。

こういった医療機器や医療用品を開発し製造する仕事は、理系の仕事になります。一方で、製品を病院へ販売するような仕事は、文系の仕事となります。

「医療業界」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「医療業界」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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2.薬

「医療系の仕事」の中で、医薬品を製造・販売する「薬」に関する仕事があります。病気や怪我の治療に用いる医薬品を製造するだけでなく、製薬の改良や新薬などの研究開発も重要な仕事のひとつです。

莫大な研究開発費用がかかることから、大規模な企業が多いのが特徴です。中でも医療用医薬品にとどまらずジェネリック医薬品を推進するメーカーもあれば、一般用医薬品に力をいれるメーカーもあります。

薬の種類としては病院などで医療目的で開発された「医療用医薬品」、医療用医薬品から市販薬に転用されたばかりの薬である「要指導医薬品」、薬局などで販売されることを目的とした「一般用医薬品」の3種類があります。

また医療用薬品のなかでも、「新薬」と新薬の特許が切れたものと同じ成分で作る「ジェネリック薬品」の2種類に分類することが出来ます。

製薬会社で唯一文系が応募できる職種が事務職、営業職であるMRです。MRは、自社の医薬品を医療機関に販売・流通させる仕事になります。

仕事内容としては、病院やクリニックへ訪問し、継続的に薬や情報を提供することになります。処方される薬は、医師の処方箋により、種類や量、服用法が決められています。そのためどのような薬を処方するかは、医師によって異なります。訪問を通じ、医師や病院に自社の医薬品を処方してもらえるようにするのが仕事になります。

MRは営業職に該当し、製薬会社の研究職や開発職に比べてより専門的な知識を求められないため、採用人数が多くなるケースがあります。また「公益財団法人MR認定センター」によると、2017年3月31日時点におけるMR者数は63,185人であるとされています。

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公務員の仕事

「公務員」では、各公務員試験に合格した人が、国や地域の環境づくりやルール設定を行っています。これらの仕事は民間の企業や、特定の士業が行うことはできません。

「政策・法令の立案」や「予算の執行」などは「国家公務員」、「飲食店での営業に際する保健所の許可申請」「住民票など各種証明書の発行」「生活保護の給付」のような仕事は「地方公務員」の役割になります。

1.国家公務員

「国家公務員」は、中央省庁や国会・裁判所などの国家機関に勤務して、全国あるいは国際社会を視野に入れた企画の立案・執行に携わる仕事です。財務省や厚生労働省などの省庁や、裁判所などの職員として働きます。

仕事内容としては、「政策立案」「予算編成」「法令整備」「国会対応」「統計調査」「渉外」など、国家の運営に直結する大きなプロジェクトに携わります。

また国家公務員では、「総合職」「一般職」「専門職」と3つの職種に分けられます。「総合職」は、主に中央省庁で働く職種です。一年目から将来の幹部候補生と言われ、いわゆる「キャリア」と呼ばれる職種になります。政府や国会議員の指示により、政策の企画立案や法律作成を行っています。

「一般職」は、中央官庁をはじめとした国家機関で働く「実行組織」です。総合職が政策の企画立案や法律作成を行い、一般職が書類作成や事務手続きなどの執行役を担います。

「専門職」は、「国税専門官」「財務専門官」「法務省専門職員」「労働基準監督官」「皇宮護衛官」のような専門性の高い職務を任される職種です。仕事内容によっては、特別な資格が必要なケースもあります。

「国家公務員」について詳しく説明している記事もあるので、合わせて確認してください。「国家公務員」について詳しくなることで、より優位に就活を進めることができるでしょう。

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2.地方公務員

「地方公務員」は、県庁や市役所をはじめとする自治体組織に勤務する仕事です。地方公務員には「事務系職種」「技術系職種」「公安系職種」が存在し、それぞれに役割があります。

地方公務員の「事務系職種」は、「行政事務」や「一般事務」と呼ばれることも多く、県庁や市役所で勤務する場合が多いです。また公立学校に勤務する「学校事務」や、警察本部や警察署等に勤務する「警察事務」といった区分を設けている自治体もあります。

「技術系職種」は、「土木」「建築」「電気」「機械」「化学」「農業・農学」などの区分があります。それぞれの専門分野に特化した部署へ配属されます。

「公安系職種」は、「警察官」「消防官」が該当します。地域安全の保守や、火災を未然に予防するために、防犯教育や防災教育活動も行います。

地方公務員は、地方行政から企画の立案・執行に携わるため、国家公務員と比べると仕事が与える影響力は小さくなります。しかし、より地域住民に密着した仕事ができるという特徴があります。

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士業の仕事

「士業」では、各国家資格を有する人が、特定の職業に従事し独占的な業務を行っています。これらの仕事を行うためには、専門的な知識と資格が必要となっています。

例えば、司法試験の合格が必要となる「弁護士」「検察官」「裁判官」や、医師免許の取得が必要となる「医師」、定期運送用操縦士の資格が必要となる「航空機操縦士」が存在します。

「士業」として仕事する場合、働く環境によっても変化しますが、多くのケースでは、見習いとして、経験を積むことが多いでしょう。弁護士の場合は「先輩弁護士の補佐として裁判への傍聴」や、医師の場合であれば「ベテラン医師の横でサポートとして医療現場で学ぶ」ケースが多いと言われています。

仕事の種類をふまえて広い視野で就職先を決めよう

就職先に迷い、どの業界、企業を目指せばいいかわからなくなっている人は多いですが、就職先を探すためには視野を広く持つことが大切です。一つの視点でだけで就活を進めていると、必ず行き詰まりを感じてしまいますので、さまざまな視点で仕事を探しましょう。

業界や企業から仕事を探すのが難しいのであれば、仕事の種類から探すこともおすすめです。仕事はさまざまな種類にわけられますし、いくつかの種類にわけられた中からさらに仕事の種類は細分化されます。

自分はどんな仕事に興味を持っているのか、どんな仕事であればやりたいと思えるのかを知ることが大切です。やりたいと思える仕事の種類がわかれば、さらに詳細まで条件を確認して、自身にぴったりの仕事を見つけていきましょう。

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